2023年2月現在、電気やガスといった生活インフラの大幅な値上げが続いています。政府による負担軽減策も動き出しましたが、本質的な解決にはなっていません。この記事は、2012年に発表されたものではありますが、自然のエネルギーを素直に使う、ということを訴えるため、再び掲載することといたしました。 太陽光発電だけに目が向けられるだけでいいのか? 日本が2020年までに、どの程度の温室効果ガスを減らすべきかを検討する政府の中期目標検討委員会が開かれ、政府系研究機関の試算をもとに、90年比で6%増〜25%減を目指す選択肢が示されました。 6%増で太陽光発電を現状の4倍の130万戸、4%減で太陽光を320万戸、15%減で太陽光を660万戸、風力発電を現状の10倍まで、25%減で太陽光を1770万戸、再生可能エネルギーの比重を13%に伸ばすという計画です。 これまで日本の経済界の「最大導入ケース」は4%