「抗うつ剤の使用は衝動性を高め、殺人などの凶悪犯罪を起こしたり、逆に自殺してしまう恐れがある」 という海外では1980年代から問題になっていた事実を、厚生労働省は数年前まで無視し、逆にマスメディアと一体になり「うつは薬を飲めば必ず治るもの」「副作用はほとんど無い」などと宣伝してきた。 本来は国民を守るべき行政機関が、製薬会社のビジネスの場になってしまっている。結果的に患者はクスリ漬けにされて、むしろ自殺に追いこまれている構造がある。
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