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3月31日午前3時17分、この原稿を書いている。東日本大震災の発生以来、朝日、読売、毎日新聞を朝・夕と読み、インターネットで日本語と英語のサイト(報道機関だけでなく政府、NPOサイトも)を回り、テレビをつけてニュースを見る、という生活を送ってきた。 前回、「国難級のクライシスが3つ束になって襲いかかってきた、戦争と同等のこの非常事態に、日本の新聞・テレビなど既存報道は機能していないのも同然、それどころか有害にすらなりつつある」という話を書いた。それから2週間、私のその印象は日を追って強まり、確信に近づいている。 その問題点は、これから順を追って一つひとつ検証していこうと思う。今の時点で私が言えるのはこういうことだ。今、日本の既存型報道が見せている病弊の数々は、「生活習慣病」のように長期的なものだ。「3.11クライシス」のショックで急に「発作」に見舞われたわけではない。以前からずっと続いてき
明治の新聞, 雑記 | 02:50 | 1923年の関東大震災は、新聞界にも激震をもたらし、大阪系の『朝日新聞』と『毎日新聞』が飛躍するきっかけとなった。業界全体でも震災後の発行部数は倍増した。しかし今回の地震は、紙の新聞の凋落を加速させるだろう。 1.関東大震災と新聞業界の激変ラジオもテレビもまだ存在していなかった大正時代、人々が情報を得るのは、口コミを覗くと新聞に限られていた。関東大震災前の東京では、10万部以上を発行する新聞社が10社も存在し、群雄割拠状態となっていた。しかし1923年9月1日の震災は、多くの新聞社に大きなダメージを与えた。この地震はちょうど昼食時に起こり、しかも風が強かったため、東京では火災が広がり、多くの新聞社が社屋を焼失した。辛うじて難を逃れたのは『東京日日新聞』(毎日新聞東京本社の前身)、『報知新聞』(読売新聞グループのスポーツ紙、当時は一般紙)、『都新聞』(
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