上場廃止から約2年8ヵ月という超ハイスピードでの再上場となる日本航空(JAL)。 今回の再上場は、「米フェイスブックに次ぐ、今年2番目の大型上場」「全日空の時価総額6329億円をしのぐ、6873億円での上場」と騒がれているが、実際、破綻から再上場までの流れを見ると、JALは“奇跡”ともいえるV字回復を遂げている。 まず、2010年1月19日に会社更生法の適用を申請。翌2月には京セラ創業者の稲盛和夫氏を会長に迎え、企業再生支援機構の更生計画に基づいて、不採算路線の削減、大型航空機の売却、そしてグループ全体で1万6000人のリストラが断行された。 その結果、11年3月期の営業利益(連結)は1884億円と、過去最高の黒字となった。この額は、更生計画で見込まれた641億円の約3倍に達していた。さらに、12年3月期にも営業利益を積み増し、2049億円となり、過去最高益の記録を塗り替えた。 破綻したの
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