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【ドイツ】2018年の再エネ発電割合が約40%と過去最大。石炭、天然ガス、原子力ともに減少 | Sustainable Japan | 世界のサステナビリティ・ESG投資・SDGs

独研究機関フラウンホーファー研究機構は1月3日、2018年のドイツの年間発電レポートを発表した。再生可能エネルギー割合が37.2%と過去最大。水力を含めると40.4%となった。なかでも太陽光発電が大きく伸びた。一方、石炭火力、ガス火力、原子力発電はいずれも減少した。ドイツの電力事情については、政府が脱原発を進めたことによって、石炭火力発電への依存が高まっていると主張する日本人コラムニストもいる。確かにドイツ政府が2022年までの脱原発を表明した2011年から2013年までは石炭火力発電の割合が増加した。しかし、その後2018年まで一貫して石炭火力発電の割合及び発電量は減少を続け、同時に原子力発電量も減った。また2017年までは石炭から天然ガスへの転換も一部見られたが、2018年は天然ガス火力発電量も減少し、火力発電及び原子力発電の総量が2018年だけで17.9TWh減った。一方、太陽光が

EV化でCO2排出は7割減る

文谷数重（軍事専門誌ライター）【まとめ】・　火力発電電力でもEV化でCO2は7割減らせる。・　火力発電所は車よりも高熱効率で低CO2のLNGを使っている。・　30年には電力構成のうち1/4以上は再エネとなる。 CO2対策により電気自動車（EV）が普及する見込みである。政府はCO2削減のため2030年代でのガソリン車製造中止を決めた。以降、自動車はEV等に代わる見込みである。しかし、その効果を疑問視する意見もある。日本は火力発電を主流としている。車をEVに変えても火力電気を使う限りはCO2排出は減らせない。そのような主張だ。最近では17日にトヨタ社長が強調した旨が報道されている。*1 これは本当だろうか? 正しくはない。なぜなら熱効率、燃料、電源構成の影響を反映していない。これらを加味すればEV化でCO2排出は7割減少する。 ▲写真　アリア。ガソリン車をＥＶに置換するとCO2発生量