「玄米」は低GI食品として優秀なんです【ダイエットにも効果的】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
肥満防止や糖尿病の予防などに効果があるとされている「低GI食品」。 最近、ダイエットに取り組んだ方なら、耳にしたことがあるのではないでしょうか？ この低GI食品のなかでも、玄米がじつは優秀な低GIの主食であるというのは、あまり知られていません。 同じ米といっても、白米とはまったく違う玄米のGI値や栄養価について、ご紹介します。 GIとは血糖値の上昇度合いを表したもの GI値によって高、中、低の3種類に分類される GIとは、グリセミック・インデックス（Glycemic Index）の略で、食後の血糖値の上昇スピードを食品ごとに表した数値です。1980年代に、食品によって血糖値の上がり方に違いがあることが発見されてから、健康維持に役立つ食品を見分ける指標として注目されるようになりました。 血糖値を急激に上げる食品はGI値が高く、ゆるやかに上げる食品はGI値が低くなります。私たちが普段口にしてい
ダイエット中にお米は何合食べていいの？【栄養士コラム】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
栄養士の堀口泰子です。 これまで、理想的な体づくりのために、ごはんは減らしすぎない、よく噛んで必要量をしっかり食べましょう！ とお伝えしてきました。 では具体的にどれくらい食べてもいいのか、ダイエットを考えた場合、どのように食べたらいいのかご紹介しましょう。 1日のご飯量の理想は女性2合、男性3合 みなさんは1日にどれくらいお米を食べていますか？ 1日に必要なエネルギー量は性別、年齢、体格や活動量などによって個人差はありますが、厚生労働省「日本人の食事摂取基準(2020年版)」によると、平均的な体格と活動量の男女の推定エネルギー必要量は、成人男性でおよそ2700kcal前後、成人女性でおよそ2000kcal前後としています。 そのうち、炭水化物は全体の50〜65%の割合で摂取することが望ましいとして、「日本人の理想的なエネルギー産生栄養素バランス」に示しています。 そこでわかりやすく炭水化
AGRISTが農業法人「AGRIST FARM株式会社」を設立 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
AI搭載型の農業用収穫ロボットの開発を手がけるAGRIST株式会社は、農業法人「AGRIST FARM株式会社」を宮崎県児湯郡新富町に設立した。自社開発したピーマン自動収穫ロボット［L」と環境制御が可能なビニールハウスを使用した農業生産事業を展開していく。 再現性・収益性の高い農業を体現 「AGRIST FARM株式会社」は、宮崎県児湯郡新富町の農家の声を反映して開発したピーマン自動収穫ロボット「L」の実証・公開を目的に設立された農業法人。 事業内容のひとつである農作物の生産・販売では、ピーマン自動収穫ロボット「L」を使用した作業の省力化や収量向上の検証を進めると同時に日々の生育状況の画像データやハウス内の環境データも取得していく。 AGRISTは、「AGRIST FARM株式会社」の経営を通じ、AI搭載型の自動収穫ロボットと環境制御が可能なビニールハウスを連携した農業を実践していくことで
大規模畑作の経営者が“アナログなマニュアル化”を進める理由 〜北海道・三浦農場 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
北海道音更町の三浦農場が目指すのは、経営者が不在にしていても、従業員がほとんどの仕事をこなせる「多能化」だ。そのために力を入れているのは農作業に関わるマニュアルの作成である。 経営規模の拡大におけるその役割と効果について、三浦農場代表の三浦尚史さん（51）に聞いた。 株式会社三浦農場代表・三浦尚史さん 経営耕地面積は十勝平均の倍以上の106ha 待ち合わせ場所に到着すると、代表の三浦さんがちょうどジョンディアのトラクターで戻ってきたときだった。約束の時間ぴったりである。 三浦農場が経営する面積は106ha。十勝地方における平均的な畑作農家の倍以上だ。主に作っているのは小豆や大豆、小麦、ビート、長いもである。5人いる従業員は正社員が2人、季節雇用が3人。規模の拡大に伴って増やしてきた。 「まずは現場を見ましょう」。そう言って三浦さんがさっそく案内してくれたのは納屋。入った左手には、工具を掛け
冬野菜「春菊」と落とし卵の味噌汁【玄米と具だくさん味噌汁でかんたん献立】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
おうち時間が増え、毎日献立を考えるのもひと苦労……。そんなときには、「玄米＋味噌汁」のシンプル献立はいかがでしょうか？ 玄米は白米に比べて栄養価が高く、ビタミンやミネラルが豊富。そこに「具だくさん味噌汁」をプラスすることで、十分に栄養を取れる一食が出来上がりますよ。 この連載では、料理家の平沢あや子さんに、玄米と食べたい栄養満点な味噌汁レシピを教えていただきます。 今回は冬が旬の春菊を使った 「春菊と落とし卵の味噌汁」です。 冬に旬を迎える春菊と落とし卵の味噌汁 今回紹介する玄米に合うお味噌汁は、これから旬になる「春菊」と栄養価の高い卵のお味噌汁です。 春菊は緑黄色野菜の中でも栄養価が高く、免疫力アップの効果、むくみの解消、便秘解消の効果が期待できます。また卵は、完全栄養食と言われるほどの優等生食品。 これに玄米をプラス！！ 忙しい時やさっと朝ごはんにおすすめの献立はいかがでしょうか♪ ＜
「未来の農業ロボット アイデアコンテスト2021」、小中学生を対象に募集開始 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
子ども向けSTEAMプログラミング教育を展開する株式会社プロキッズは、姫路市と共同で「未来の農業ロボット アイデアコンテスト2021」の募集を開始している。募集期間は2021年10月31日（日）まで。 プロキッズは、STEAM教育を中心とした子ども向けプログラミングスクールの運営やイベント事業を展開する企業。 STEAM教育とは、科学（Science）・技術（Technology）・工学（Engineering）・芸術（Art）・数学（Mathematics）の頭文字を用いたもので、科学や技術、工学など21世紀型のスキルを育成する教育手法のことを指す。 全国の小・中学生が対象 「未来の農業ロボット アイデアコンテスト2021」は、日本全国の小・中学生を対象に、農業分野が抱える課題を解決する未来の農業ロボットの特徴を描いたイラスト作品を募集する公募型のコンテストである。 審査のポイントは、「
次世代型農業研究プロジェクト「春日部みどりのPARK共同事業体」が発足 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
ドローンメーカーDJI社の正規販売代理店を務める株式会社セキドの関連企業である株式会社セキドパートナーズは、株式会社JPP、株式会社積木製作、但馬米穀株式会社と共同で、スマート農業技術を活用した次世代型農業の研究・開発を行うプロジェクト「春日部みどりのPARK共同事業体」を発足した。 「春日部みどりのPARK共同事業体」は、農業用ドローン等を活用した次世代型農業技術の研究・開発事業を柱に、各種研究成果を伝える講習会やドローンスクール、地域活性化に向けたイベント等を実施する共同事業体である。 2022年春には、埼玉県春日部市にある旧富多小学校跡地を利用した共同事業施設「春日部みどりのPARK」を開設する予定とのこと。 電力システムを備えた研究・開発施設 「春日部みどりのPARK共同事業体」が開設を予定している「春日部みどりのPARK」は、小学校跡地の構造物や立地を活用して建設する太陽光発電と
「農業×サステナビリティ」をテーマにしたオンラインセミナーが10月28日に開催 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農業先進国イスラエルの潅水機器メーカーであるネタフィム社の日本法人ネタフィムジャパン株式会社は、アメリカ合衆国を本拠に企業のビジネス成長を支援するフロスト・アンド・サリバン社の60周年を記念したオンラインセミナー「テクノロジーがもたらすスマート農業化の未来と変革」を2021年10月28日（木）に開催する。 ネタフィム社は、農作物の潅水作業に必要な装置や機器を開発するアグリテック企業。国土の半分以上を砂漠地帯が占めるイスラエルを本拠に、農作物の成長に必要な水分と肥料を同時に与える点滴灌水システムを提供している。 サステナビリティな農業生産に向けた講演を予定 「テクノロジーがもたらすスマート農業化の未来と変革」は、世界全体が直近の課題として掲げる「サステナビリティ」をコンセプトにしたオンラインセミナーである。 当日は、稲作を対象にした点滴灌水の研究を進める香川大学農学部の豊田正範教授やロボ
地域密着系農業ドラマ「農家のミカタ」、10月23日放送 日本の農業の“リアル”や“今”を描く | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
テレビ東京およびテレビ東京系列にて、ドラマ『農家のミカタ』放送が決定。2021年10月23日（土）午後4時～午後4時55分に放送される。 本作は、テレビ東京が日本の地域創成を目指した番組づくりの一環として制作。今回は「農業」をテーマに取り上げた。農業人口がこの15年で約半分に減少し、後継者問題や輸入野菜などさまざまな問題を抱えている日本の農業。しかし、そんな中でも若い担い手の登場や農業のIT化などさまざまな変化が起きている。 『農家のミカタ』は、群馬県高崎市を舞台に、新たに市役所の農林課に配属された犬飼貴丈さん演じる主人公が、日本の農業の“リアル”と“今”を知っていく中で人間として成長していくストーリー。主人公が農家の“味方”として成長していく中で、農家への“見方”も変化していく。 本ドラマを通じて、農家の思いや地元野菜の魅力、そして日本の農業の持つ課題や可能性をリアルに描く。また、高崎の
日本産食品の放射線物質による輸入規制を米国が撤廃 規制国は14カ国に減少 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農林水産省は2021年9月22日、米国による日本産食品の輸入規制が撤廃されたことを明らかにした。 輸入規制は、2011年に起きた東日本大震災により東京電力福島第一原子力発電所の放射性物質の影響を鑑みての措置。米国食品医薬品局（FDA）による科学的根拠に基づき、撤廃となった。 日本政府の10年以上に及ぶサンプリングや、除染や監視措置を受けて、FDAが日本から輸入した農産物の米国民へのリスクが低いと判断した形だ。具体的には、市町村・区域で出荷制限措置が取られている品⽬（福島県等14県）について、⽶国は県単位で輸⼊を規制していたが、それらが輸入可能となった。福島県産のコメや原⽊シイタケなどが該当する。 米国は日本にとって第3位の日本産農林水産物・食品の輸出相手国であり、2020年の輸出額は1188億円にのぼる。国が掲げる2025年までに農林水産物食品の輸出額を2兆円、2030年に5兆円に増加させ
イチゴ栽培ハウスの環境データをまんべんなく収集する方法 〜 農研機構・九州（後編） | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
施設栽培でのイチゴの収量と品質を高めるためには、施設内の温度や湿度などの環境データの収集が欠かせない。その際、緻密な栽培管理につなげるうえで課題となるのは、「施設の一部ではなく全体の環境データを取れるかどうか」である。 イチゴの輸出拡大に資する課題に打ち込む、農研機構や九州大学などの研究チームが目を付けたのは収穫台車だ。 イチゴの研究に携わる農研機構の曽根一純さん（左）と日高功太さん 収穫台車にセンサーを搭載 研究チームが開発している環境データを収集するセンサーは収穫台車に搭載する。収集するデータは温度と湿度、二酸化炭素、照度。栽培ベッドの各所にはQRコードを付ける。収穫台車に装着したカメラがこれを読み取り、環境データを収集した場所や時刻を特定できるようにする。 念のために説明すると、収穫台車とは人が手で押して畝間を進みながら、イチゴの実をもいで台車に載ったコンテナに入れていく器具。農家は
AI獣害対策に向けたデータセンシング、兵庫県でスタート | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
兵庫県南あわじ市灘白崎で「あわじのむらづくり」を推進する合同会社ばとんは、三重大学大学院生物資源学研究科助教授の内藤啓貴氏と共同で、独自の獣害対策システムを開発するために必要な情報を収集するデータセンシングを開始した。 野生動物のデータを採集しAIに学習させる 同社が推進する「あわじのむらづくり」は、美しい景観と荘厳な雰囲気が魅力の兵庫県南あわじ市灘白崎に人と自然が調和した持続可能な地域をつくるプロジェクトである。 兵庫県南あわじ市灘地区は、 ビワやみかんなど柑橘類の栽培が盛んな地域として知られているが、近年は野生動物による被害を理由に、栽培そのものを諦めてしまう農家が増えているという。 今回のデータセンシングは、「AIによる野生動物の自動検知システム」および「検知したデータに基づく野生動物の自動追払いシステム」の構築に必要な野生動物の熱画像データや音声データを収集するもの。現地では「令和
施設園芸向け自走式運搬＆噴霧ロボット、愛知県のロボット推進事業に採択 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
有機農業・ロボット技術・AIの3つを組み合わせて持続可能な農業生産の実現を目指す株式会社トクイテンは、愛知県が主催するサービスロボット社会実装推進事業「あいちロボットトランスフォーメーション（ARX）」の採択を受けた。 「あいちロボットトランスフォーメーション（ARX）」は、ロボット技術を活用した社会変革を目標に、専門家が監修した実証実験を実施して、その機能や効果を広く社会に発信する取り組みである。 トマト農園で運搬や農薬散布の検証を実施 同社が採択を受けたロボットは、施設園芸向けに開発された自律走行型の運搬・噴霧ロボット。 実証実験では、愛知郡東郷町にある同社のトマト農園「Toma ROSSO TOGO FARM」をフィールドに、以下の内容を実施する。 1．収穫物の運搬 実証内容 ・安全性の確認 ・人件費の削減 ・その他の効果 実施内容 ・運搬作業の一部のロボット化 ・作業時間の計測 ・
農副連携の優れた事例を全国へ「ノウフク・アワード2021」募集開始 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農林水産省は、農福連携に取り組んでいる優れた事例を表彰し、全国への情報発信を通じて他地域への横展開を図る「ノウフク・アワード2021」の募集を開始した。募集期間は2021年9月16日（木）から11月12日（金）まで。 農副連携の気運を国民的運動へ 農福連携は、障害者に農業で活躍してもらい、自信や生きがいを持って社会に参画していただくための取り組み。担い手不足や高齢化が進む農業分野において、働き手の確保につながるものであるとともに、共生社会の実現にも貢献する。 「ノウフク・アワード」は、こうした農福連携を全国的に広く展開し、各地域において定着させていくことを目的として、優良な事例を表彰し、全国への発信を通じて他地域への横展開を図るとともに、国民的運動として推進していくためのもの。農福連携を国民的運動として推進するため、農林水産省が関係団体等と連携して昨年3月に設立した「農福連携等応援コンソー
こゆ財団とアスエネが業務提携 低炭素農業実現に向けた取り組みを推進 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
CO2排出量を見える化するクラウドサービス「アスゼロ」を提供するアスエネ株式会社と一般財団法人こゆ地域づくり推進機構は共同で、宮崎県児湯郡新富町の基幹産業である農業を中心に地域社会の低炭素化を実現する取り組みを開始した。 「アスゼロ」を導入した農業生産を実施 宮崎県児湯郡新富町は稲作や施設園芸、畜産など約2200ヘクタールの農地を活用した多様な農業生産が行われている宮崎県有数の農業生産地である。 宮崎県児湯郡新富町 今回の取り組みは、2021年12月に両社が締結した業務締結に基づくもので、2022年上旬には新富町の複数の農家を対象に「アスゼロ」を導入して、CO2の排出量の削減プランを策定する脱炭素ソリューションの検証を開始する方針を固めている。 業務提携のスキーム図 「アスゼロ」の主な特長は以下の通りだ。 1．スキャンするだけでCO2排出量を自動で見える化。 自社だけではなくサプライチェー
簡単！玄米粉のつくり方【意外と使える！玄米粉の活用レシピ その1】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
フードコーディネーターであり、米粉マイスターの平沢あや子さんに、玄米粉の活用レシピを教えていただくこの連載。1回目である今回は、基本の「玄米粉」のつくり方を教えていただきました！ お家時間が増えるなか、ホットケーキミックスや小麦粉を使ったお菓子づくりをしてみた！という方も多いかもしれません。 その小麦粉を、玄米粉に変えてみませんか。 ミネラルや食物繊維も豊富な玄米粉なら、小麦粉では取れない栄養素を取れて、玄米粉ならではのもちもち感を味わえます。 買うとちょっと高い玄米粉ですが、意外と簡単に自宅でもつくることができますので、ぜひチャレンジしてみてください。 玄米粉は、玄米を粉にしたもので、精白米のうるち米やもち米を粉にしたものよりビタミンやミネラル、食物繊維などの栄養素がとても多く含まれています。例えばアミノ酸のひとつでストレスを和らげる効果が期待されるGABAも含み、健康に良い粉と注目され
【コラム】玄米おにぎりはひと工夫で食べやすく〜じゃこ・肉みそ・梅こんぶ【玄米を楽しむレシピ】 - 白米・玄米・無洗米玄米の通販サイト｜スマートアグリフード（スマ直）
はじめまして。料理研究家の秋元です。 今月から全5回、こちらで玄米のお話とレシピをご紹介させていただくことになりました。 玄米との出会いは「食生活アドバイザー」という資格を取得し、食養生の勉強をしていた30代。主食をすべて玄米に代えていた時期もありましたが、自分の趣向や体に合わせ、白米と玄米両方を楽しむ現在のスタイルへと変化しました。小学生の双子の母ということもあり、毎日の食事は、早く、美味しく、健康に、そして楽しく！作りたいと思っています。 こちらのページでは、これから毎月、玄米を楽しむためのレシピ、そして“知っておくと役に立つお話”をお伝えしていきたいと思っています。堅苦しい話はありません。ゆるりとお付き合いいただけるとうれしいです。 食生活に取り入れたい栄養豊富な玄米 「硬い」「炊くのがめんどう」「においが気になる」というネガティブなイメージを思い浮かべる方も多い玄米。でも、なんとな
「生産管理が難しい育苗だからこそ、システム化したかった」〜苗最大手企業 ベルグアースの戦略（前編） | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
自分で育てず買ってくる苗は「購入苗」と呼ばれる。その野菜苗の最大手が、愛媛県宇和島市に本拠を置くベルグアース株式会社だ。 作るには高い技術が必要で、生育が良いことが知られる「接ぎ木苗」を中心に、年間3710万本を売る。苗はかさばるうえに長時間の輸送に向かず、各地に小規模の業者が多く存在する。そんな中で、同社は全国、果ては海外に直営やグループ農場を拡大しており、業界再編の旗手と言える。 そんなベルグアースを一代で育て上げた山口一彦社長に、海外進出やAI導入も含めた戦略を聞いた。 山口一彦（やまぐち・かずひこ） ベルグアース株式会社代表取締役社長。1957年生まれ。1996年に山口園芸を設立し、2001年にベルグアースを設立。同社は主に接ぎ木野菜苗（トマト、キュウリ、ナス、スイカ、メロンなど）を販売。売上高は48億8500万円（2019年10月期）、従業員294人。岩手県、茨城県、長野県、愛媛
生産管理からデータ分析までサポートする4つの新スマート農業サービス | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農林水産省により「スマート農業」が推進され始めてから、さまざまな技術が登場してきた。 技術面から見ると、AI（人工知能）、IoT、ロボット、ドローン、画像解析、自動走行などなど、これまで農業以外の分野で培われてきたものが、農業という新たなフィールドに役立つものとして進出してきたとも言える。 しかし、そうした技術開発の多くは、それぞれの研究機関や企業が得意とする分野からスタートしている。そのため、栽培に始まり、収穫や販売までを担えるようなサービスはまだまだ多くはない。 今回ご紹介する株式会社オプティムもそんなテクノロジー企業のひとつだが、「ITを空気に変える」というスローガンのもと、個別の技術ではなくトータルで農業を儲かる産業にしたいと考えている稀有な企業だ。2022年4月に4つの新たなサービスがリリースされるという。 2021年11月30日（火）に開催されたオンラインイベント「OPTiM
アトラックラボ、レールを自動走行する電動台車を開発 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
埼玉県を本拠にAIやICTを活用した無人機の開発・設計を手がける株式会社アトラックラボは、ビニールハウス内に設置したレール上を自動で走行する汎用電動台車を開発した。 AIカメラを使用した自律運転にも対応 同社が開発した汎用電動台車は、電気自動車等にも採用されているインホイールモーターを搭載した自律運転用台車「AT-Cart」のレール走行モデル。 200ミリから1500ミリ幅のレール上を一定の速度で走行できるのが特長で、マグネットセンサーを使用した折り返しやAIカメラを使用した自律運転にも対応している。車両重量は18kg（※レール幅600用）で、最大積載量は100kg。レールへの乗り降りやレール外での走行・旋回も可能とのこと。 株式会社アトラックラボ http://attraclab.com
データ栽培管理により反収増を実現したゆめファームの今年の成果【窪田新之助のスマート農業コラム】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
JA全農が施設園芸で高収量を実証する圃場として設けた「ゆめファーム」が目覚ましい成果を挙げた。施設園芸の主要品目であるキュウリとトマト、ナスで全国最多、あるいはそれに近い反収を挙げることに成功した。 3品目のうち、キュウリの実績については以前紹介した通りだ。 参考記事：JA全農が佐賀県でキュウリの反収55tを上げられたノウハウとは https://smartagri-jp.com/smartagri/2391 すなわち、10a当たりの収量は養液栽培と土耕栽培ともに55t程度を達成した。一方、トマトでは40t、ナスでは35tという成績である。 増収を目的とした栽培方法を導入 高い反収を挙げることができた理由はいくつかある。ナスについては、珍しい「つるおろし栽培」を導入した。面倒な剪定作業で春先の作業が遅れると、過繁茂で高湿になり、病気が発生して減収につながる。つるおろし栽培にすることで病気の
農研機構、干ばつを再現し気候変動対策に役立てる自動潅水システムを開発 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農研機構は、かずさDNA研究所、株式会社テックスと共同で、自然界で発生する干ばつ状態や冠水状態を屋内で再現する「iPOTs」を開発した。 IoTとセンサー技術で干ばつ状態などを再現 「iPOTs」は、IoTとセンサー技術を融合させることで自然界で発生する干ばつ状態や冠水状態を屋内で再現する世界初のシステム。 各ポットに設置された水位センサーを利用して土壌水分を個別に遠隔制御できるため、干ばつ状態と冠水状態の両方を同時に再現しながら観察が行えるというもの。 人工気象室内に設置した「iPOTs」 出典：農研機構（https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nics/144391.html） 研究では、潅水チューブや点滴潅水など地表面潅水の課題である潅水のムラを無くすため、農業用ポット底面に取り付けたチューブを利用して受水タン
東京農工大学、植物工場で生産したブルーベリーの冬季出荷に成功 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
国立大学法人東京農工大学と日本ガスコム株式会社は、荻原勲名誉教授が開発した通年生産技術と日本ガスコムのグループ企業であるアグリガスコム株式会社の植物工場を活用して生産したブルーベリーの冬季出荷に成功した。 東京都新宿区にある伊勢丹新宿店に出荷されたブルーベリー 出典：https://www.tuat.ac.jp/outline/disclosure/pressrelease/2021/20211203_01.html 連続開花結実法を開発 ブルーベリーの収穫時期は6月から9月の間で、冬の時期を迎える12月頃になると休眠期と呼ばれる時期に入るため通常は冬季に出荷できない。 研究では、荻原 勲名誉教授らが東京農工大学のキャンパスにある先進植物工場研究施設内に、春・夏・秋・冬それぞれの環境を再現できる部屋を設置して、ブルーベリーのライフサイクルを短縮する研究を実施。その結果、通常の4～5倍の収量
パンより太りにくい？ 炭水化物の中でも「お米」がおすすめな理由 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
料理研究家でごはんソムリエの秋元です。この連載ではお米をおいしく食べるために“知っておくと役に立つお話”やレシピをお伝えします。 お米の消費量は年々減少していますが、その一方で脂質やエネルギーの摂取量は増加傾向にあります。これは糖尿病などの生活習慣病の原因であるとも言われていて、近年では子どもの肥満や生活習慣病も増えています。 また、日本人は糖質を分解してエネルギー源とする際に必要な「インスリン」の分泌能力が欧米人より低いと言われています。近年増えてきた欧米型の食生活では、それに見合った量のインスリンを分泌できず、糖尿病になりやすい傾向にあるのです。 健康には、やはり日本人が昔から食べてきた「お米」がおすすめ。ごはん食にどんなメリットがあるのかご紹介します。 お米の献立はバランスがとれる 健康のためには、低脂質でバランスのよい食事と食べすぎないこと（腹八分目）がまずは大切。ごはんに味噌汁、
千葉県でナシ栽培の省力化や気候変動に対応するスマート農業の実証開始 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
千葉県が代表機関を務めるコンソーシアム「千葉県ナシ栽培スマ農コンソ」は、ロボットやAI、ICT等のスマート農業技術を活用して、ナシ栽培の労働負荷軽減や気候変動に対応した体系づくりに取り組む実証事業を市川市・成田市のナシ農園で開始した。 3つのテーマで実証事業を実施 千葉県は、全国1位の栽培面積と産出額を誇るニホンナシの名産地。二ホンナシは、海外での需要も高い人気の農作物だが、近年は気候変動の影響による生育ステージのばらつきや生産者の高齢化、後継者不足等の課題を背景に、生産量が年々減少している状況という。 今回の実証事業では、ニホンナシ栽培の具体的課題である、生産量の向上、環境配慮型農業への転換、栽培技術の継承を目的に、「収穫作業」、「薬剤防除」、「生育予測」の3つをテーマにした実証実験を実施していく。 実証事業の内容 1．ヒト自動追従ロボット作業車の開発・実証 除草剤散布モジュールを搭載し
22haの果樹経営で「最も機械化を果たした」青森県のリンゴ農家（前編） | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
青森県の農業産出額の25％ほどを占めるリンゴを作るうえでの課題は、労働集約的であること。作り手の高齢化が極まる中、機械化やロボット化は喫緊の課題である。 いち早くその解決のために機械化を進めてきた鰺ヶ沢町の木村才樹さん（60）を訪ねると、ほかの果樹経営にとっても示唆に富む取り組みをしていた。 リンゴ園22haを経営する木村さん 経営耕地面積は県内平均の20倍 「リンゴの経営面積は22haだね」。木村さんに筆者が経営概況についてまずうかがうと、こう返ってきたので驚いてしまった。 青森県で農家がリンゴを作る平均的な面積は1.1ha。その20倍ほどの面積をこなす木村さんは「うちほどリンゴを作っている農家はいない」と語る。 これだけの規模をこなせる理由は、機械化しているからだ。しかし、その導入には前提となる条件がある。それを知るため、園地に連れていってもらった。 機械が入れる園地とは 国道から脇道
静岡県沼津市に、世界初となるほうれん草の次世代型植物工場が建設 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
省エネと収益性を両立 「Block FARM」は、菱電商事が保有する環境制御アルゴリズム・植物工場専用のIoTシステムとファームシップが保有する植物工場向けの栽培技術・工場運営ノウハウを組み合わせたメガソーラー搭載型の植物工場である。 敷地面積は2万平方メートル（延床面積8000平方メートル）で、1日3トン・年間1000トンの生産量を見込むほか、従来型の植物工場の課題である使用電力の削減も実現していく構えという。 特長は以下の通り。 閉鎖型植物工場では世界初のほうれん草の大量生産を実現。（菱電商事調べ） 全量自家消費メガソーラー搭載によりCO2排出量を抑制。 熱還流環境制御アルゴリズムと自然エネルギーの活用により使用電力を従来比較50%削減（菱電商事比較） 栽培・加工・冷凍一体型施設の導入（計画中）によりライフスタイルの変化に伴う市場ニーズに対応。 微生物ろ過ごみ処理施設等により食品ロス・
玄米の「びっくり炊き」に挑戦！無吸水・炊飯器で玄米を炊く（前編） | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
玄米の炊飯方法をインターネットで調べてみると、「吸水時間を長くとる」とか「鍋で炊く」と書かれているものが多く見つかります。 筆者はこれまで玄米食に興味が無かったわけではありませんが、「そんなに手間がかかるなら白米で良いわ」と、手を出してきませんでした。しかし、根気よく調べてみると「吸水させなくても炊ける」「炊飯器でも炊ける」という情報も出てくるではありませんか。 無吸水かつ炊飯器でも玄米を美味しく炊くことができるという情報は、本当なのでしょうか。実際に炊いて、確かめてみます！ 無吸水で炊いてみる2種類の玄米を紹介 今回は特性の異なる2種類の玄米を使い、2種類の炊き方を試してみようと思います。 【A】新潟県産コシヒカリ玄米（特別栽培米） こちらは筆者の家にあった一般的な玄米。米どころ新潟県の米農家から直接購入した玄米で、新潟県認証の特別栽培米、品種は「コシヒカリ」です。 脱穀後、色彩選別機に
良きビジネスパートナーとしてのJAとの付き合い方 【連載：元JA職員が語る「JAとの付き合い方」 第1回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
「SMART AGRI」をご覧のみなさん、初めまして。カズノ子と申します。「子」とついていますが、メガネをかけたアラサーのメンズです。 私は10年ほどJAに勤めた経験があり、販売業務を中心に行っていました。元JA職員と言いながらも、販売部門は種苗メーカー・資材メーカー・販売先やエンドユーザーといった外部との関わりが強いので、皆さんが想像するようなJA職員ではないと思います。 現在はその経験から、自宅と畑を行き来する狭い世界の中にいる農家さんを外の広い世界に連れ出して共に“儲かる農業”を目指して独立したところです。 世間ではJAというと、どちらかというと厳しい声をいただくことが多いように思います。農産物に関して厳しい規格を強いられるという声や、農業事業ではなく保険事業で成り立っているといったJA本来の役割とはかけ離れた見方をされることもあります。 イラスト：よこいしょうこ ですが、そもそもJ
Oasis、農福連携マッチングサービス「かいけつ！オアシス」をスタート | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
Oasis株式会社は運営する農業者向けオンラインストア「オアシスDEPO」にて、短期的な人手を求める農業者と就労支援施設等の福祉事業所をマッチングする農福連携の新サービス「かいけつ！オアシス」を開始する。 農福連携とは、障害者等が農業分野で活躍することを通じ、自信や生きがいのある社会参画を実現する取り組みで、担い手不足や高齢化が進む農業分野における、働き手の確保と共生社会の実現を目指すもの。 短期の人手を求める農業者と福祉事業所をマッチング Oasisは、福岡県久留米市を本拠に種苗や資材などの農業者向けオンラインストア「オアシスDEPO」を運営する企業。同社が開始する「かいけつ！オアシス」は、農作物の洗浄作業や皮むき作業など短期的な人手を求める農業者と、就労支援施設等の福祉事業所に入所する人材をマッチングするサービス。農業者は、福祉事業所の入所者等を対象に、人手が必要な作業を短期で募集する
小ロット食品が対象の輸出物流サービス「つながる便」がスタート | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農作物に特化した物流企業である株式会社福岡ソノリクは、九州の食輸出協議会と共同で、九州各県の集荷場所に持ち込まれた小ロットの農産物や食品を博多港または福岡空港まで輸送する低コストな輸出向け物流サービスを2021年12月15日から開始した。 日本の農産物・食品の輸出額は、8年連続で過去最高額を更新するなど、年々増加の一途を辿っている。しかし、小・中規模の農業生産者や食品事業者が多い日本では、運送費や保管費、荷役費（通関料・取扱手数料・関税を含む）、人件費など輸出に必要な物流コストを準備することが難しく、参入を希望しても必要な費用を捻出できないという課題を抱えている。 農産物の輸出を促進 「つながる便」は、 九州各県に設けた集荷拠点を利用して高品質な輸送を小ロット・低コストで提供する九州内限定の物流シェアリングサービス。輸送に使用するトラックを複数のドライバーでシェアする方法を採用することで、
女性だけのドローンチームが農薬散布を担う！ 新潟県新発田市の「スマート米」生産者による新たな取り組み | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
ドローンによる薬剤散布が広がりを見せている。動力散布機を自社で行っている会社や、無人ヘリでの作業を外部委託していた農業生産者がドローンの活用を始めている。 2016年からドローンによる農薬散布の普及が本格的に始まった。同年度の散布実績が684haだったものが、翌2017年度は9,690haへ、そして2018年度には3.1万haと急拡大。ドローン散布の普及により作業の効率化や作業負担の軽減、適期散布が実現するなど効率的な防除が実現する。 そんなドローンによる薬剤散布を、女性だけのメンバーで行おうとしている地域がある。本稿では、その珍しい取り組みについて紹介したい。 新潟県新発田市に女性だけのドローンチームが発足！ 女性ドローンチームのメンバー、大倉浩子さん（写真右）、姉崎由紀子さん（写真左）、藤田るいさん（写真中央） 集まってくれたのは、女性ドローンチームのメンバー3名。大倉さんは有限会社「
2021年度新米「スマート米2022」が販売開始 スマート農業で消費者に安全・安心を提供 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
株式会社オプティムは、「スマート米2022」（2021年度産新米）を、オプティムが運営するオンラインストア「スマートアグリフード」（愛称：スマ直）や「楽天市場」「Yahoo！ショッピング」「STOREE SAISON（ストーリーセゾン）」にて販売開始した。 「スマート米2022」とは、「スマート農業アライアンス」の取り組みの一つである「スマートアグリフードプロジェクト」において、AI・IoT・ドローンを活用したスマート農業ソリューションにて生産管理して栽培された、あんしん・安全なお米の独自ブランド。 参画する生産者は、それぞれの地域性や環境に合わせて以下のようなスマート農業テクノロジーを無償で利用でき、これらの技術を用いて生産した米はオプティムが全量買取。その米が「スマート米2022」のブランドで販売される。 これらのテクノロジーにより、生産者の労力軽減、農薬や肥料の削減によるコスト軽減・
日本の環境に適したドローン用播種装置を開発するまで【田牧一郎の「世界と日本のコメ事情」vol.12】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
海外産コシヒカリの栽培に30年前から米国・カリフォルニア州で挑戦しながら、オリジナルブランドを開発し定着・普及させた株式会社田牧ファームスジャパンの代表取締役、田牧一郎さんによるコラム。 前回、カリフォルニアでの飛行機による播種と日本でのドローンによる播種のコストや作業時間を比較し、ドローン播種の可能性を示唆していただきました。 実は、田牧さんは実際にドローンを使用した「空から」の農業を日本で実現すべく、開発・試作を重ねてきました。イネの播種を実現するまでの試行錯誤と、今後の展開についてご紹介いただきます。 播種装置を装備したドローンでイネの種まきが成功するまで 日本では数年前から小型ドローンが農業に使われ始めました。主な用途は農薬の液剤散布と作物の画像解析です。イネの種まきや粒状の除草剤、肥料散布なども試されてきましたが、形も比重も異なる粒状物を均一に散布するための散布装置として、まだ改
歯止めが利かない日本種苗の海外流出の現実【種苗法改正を考える緊急連載 第3回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
本連載は議論の多い種苗法改正について、論点を整理するものだ。 本稿では、改正の原因のひとつとなっている「海外への種苗流出」の現状とそれを防ぐための方法について取り上げる。 第1回で改正で何が変わるのかを、第2回で改正がどう影響するかを紹介した。種苗法の基本的なところは第1回の記事で確認したうえで、本稿をお読み頂きたい。 中国で勝手に進む、日本品種の産地形成 電話口の向こうの空気が明らかにひりついているのを感じる。自分はどうやら、寝耳に水の情報を伝えてしまったようだ。 5月中旬、筆者はある県庁の農業担当者に、県で開発した品種の中国への流出の疑いについて問い合わせていた。 県が開発した品種が少なくとも二つ、中国で産地化されているらしいと気づいたからだ。細かな栽培方法や収量などの情報が中国のネット上に大量に出回っている。苗を売るサイトまである。 もし品種名が嘘でなければ、育成者のあずかり知らぬと
ココカラ、インドのココヤシ農家向け教育支援プログラムの提供を開始 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
施設園芸向けヤシガラ培土の製造・販売を手がけるココカラ合同会社は、独立行政法人日本貿易振興機構（ジェトロ）が実施する「アジアDX等新規事業創造推進支援事業費補助金（日印経済産業協力事業）」に採択されたことを発表した。 ココヤシ栽培の高度化を推進 「アジアDX等新規事業創造推進支援事業費補助金（日印経済産業協力事業）」は、インドを含むアジア新興国のスタートアップ企業と連携して、デジタル技術を活用したプロダクツ・サービスの開発を目指す企業を支援する国際協力プロジェクトである。 同社が採択を受けたプロジェクトは、技術不足や資金不足等の課題を背景に高いマージンが課されているインドのココヤシ農家を対象に、高品質なココヤシ栽培が学べるスマートフォンアプリを提供して、農業生産の高度化やDX化を推進するもの。 実証地域は、ポンデシェリー連邦直轄領およびタミルナドゥ州マラッカナム村、 カダロール村、 パンル
農家の知見をスマート農業で実現する「ピンポイントタイム散布サービス」とは | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
「ピンポイントタイム散布サービス」は、株式会社オプティムが新たにスタートさせる、スマート農業の新技術・新サービスだ。農産物の生育状況や病害虫などの発生時期に、最も効果的なタイミングを見計らって、最小限の農薬使用で最大限の防除効果を得られるという。 こうした農作業は、知識と経験のある生産者自ら行うことはできても、経験がない新規就農者や、そこまで対応できない生産者には難しい面があった。しかし「ピンポイントタイム散布サービス」により、本当の意味で篤農家の経験と勘を、誰もが利用できるようになるかもしれない。 今回は、2021年11月30日（火）に開催されたオンラインイベント「OPTiM INNOVATION 2021 Agri」のウェビナーの内容をもとに、「ピンポイントタイム散布サービス」の革新的なポイントを探ってみたい。 時間・費用・労力の無駄を省く、3つの「ピンポイント散布技術」 これまでオプ
稲作農家になるため、家族とともに5年前に北海道鷹栖町に移住した平林悠さん（39）は、筆者の大学の同級生。研修先から独立して11haで稲作を始め、2年目の2020年は年商2650万円を達成した。 「農業は稼げる」と言い切るまでになった彼の次なる夢を紹介したい。先に答えを言うと「村づくり」だ。 自分で作ったものを、必要とする人に届けたい 平林さんと妻の純子さん（35）はもともと製薬会社に勤めていた。平林さんの年収は1000万円。それを捨ててまで農家になった理由の一つは「自分でものを作り、必要とする人に届けたかったから」。製薬会社の営業職だった平林さんには薬を作ることはできなかった。食べることが好きだったことや「ゆめぴりか」にほれ込んだこともあり、北海道で農業をする決意をした。 もとより生産したコメは自分たちで売るつもりだった。前職で優れた営業担当だった平林さんは、退職する前にそれまで公私で付き
JA全農が佐賀県でキュウリの反収55tを上げられたノウハウとは | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
JA全農がこのほど発表した佐賀県でのキュウリの栽培実証の実績は、施設園芸の関係者に大きな驚きを与えた。 これは、作り始めて1年目にして、反収が全国平均の4倍近くに当たる約55tという国内最高記録を達成したためである。しかも土耕とロックウールともに、だ。 参考記事：キュウリ栽培の実証施設「ゆめファーム全農SAGA」が全国平均約4倍の収量を達成 https://smartagri-jp.com/news/2286 しかし、残念ながら事後の報道を見ても高収量の要因が明らかではなかった。そこで、責任統括者のJA全農高度施設園芸推進室の吉田征司室長に話をうかがった。 JA全農高度施設園芸推進室の吉田征司室長 高収量を実証する施設「ゆめファーム」 まずは実証試験の現場となったJA全農が運営する園芸施設「ゆめファーム」の概要に加え、佐賀での今回の実績を押さえておきたい。 「ゆめファーム」は園芸品目で安定
生研支援センター、新規就農者でも失敗しないICT環境制御システムを開発 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農林水産業や食品産業の分野で新産業の創出や技術革新を目指す研究への資金提供と研究成果の紹介に取り組む生物系特定産業技術研究支援センターは、ICT（情報通信技術）を活用した環境情報システムを用いて、新規就農者でも熟練農業者と同等の栽培管理を行う方法を確立した。 2つのブランド野菜を対象に実験を実施 生物系特定産業技術研究支援センターが確立した方法は、温度や湿度などビニールハウス内の環境を制御するICT環境情報システムを用いて、農作物の成長に必要な栽培環境を整備するもの。 京都府のブランド野菜である万願寺トウガラシと全国有数のニンジン産地である徳島県の春夏ニンジンを対象に行った実験では、熟練農業者と同等の栽培管理を実現して、収量増加や品質向上につながる成果を得たそうだ。 実験の内容は以下の通り。 京都府の万願寺トウガラシ 万願寺トウガラシは、京都府のブランド野菜として新規就農者の参入も多い農作
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年収1000万円を捨てた脱サラ農家の夢 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」