AIで病害虫発生を予測するアプリ「TENRYO」がJA豊橋に導入 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
株式会社ミライ菜園が開発した、AIによる病害虫予測サービスを提供する防除DXアプリ「TENRYO（テンリョウ）」が、10月より豊橋農業協同組合（JA豊橋）にて初めてサービス導入される。 発生状況マップやAI発生予測でJA豊橋のDXをサポート 株式会社ミライ菜園は、病害虫被害を減らす防除DXサービスの提供を行う企業。「AIでより正確な発生予測を農家に提供できれば、より最適なタイミングで、必要最小限の農薬だけ使用できる」と考え、防除DXアプリ「TENRYO」の開発を進めてきた。 病害虫による農業被害は、収穫量の約40％にも及ぶと言われ、農業を行う上で大きな経営リスクとなっている。病害虫を防ぐには適切なタイミングでの農薬散布が効果的だ。 しかし、昨今の気候変動の影響もあり、病害虫の発生予測が非常に困難になっている。従来、こうした発生予測は農家の勘と経験に頼ってきたが、農業従事者の高齢化もあり、そ
新規就農に必要なのはITスキル・コミュ力・マネジメント力！ さらに成長した姿で会いましょう！ 【さわちんの「リアルタイム新規就農日記」第14回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
新規就農に必要なのはITスキル・コミュ力・マネジメント力！ さらに成長した姿で会いましょう！ 【さわちんの「リアルタイム新規就農日記」第14回】 こんにちは。コケチンファーム代表のさわちんです！ 前回は、農家2年生の所得目標をお伝えしました。所得は「売上-経費」というとても単純な計算で導き出される数字ですが、これが奥が深い。家族を養うためにも、しっかり目標をもって、達成していかなければいけません。 やみくもに「頑張る！ 」のではなく、売上を伸ばすポイントや、経費を抑えるポイントをしっかり理解することで、初年度の1.5倍の所得を目標としています（ほんとは2倍にしたかったけど、夢の数字にしても意味ないので……）。 この連載も実は今回で最終回。就農を目指す人に少しでも役に立つような情報を届けたいと思い、就農前の農業大学校時代に始まり、新規就農してからも寄稿し続けてはや2年。いろんな思い出が走馬灯
籾で流通させるアメリカのコメ流通事情【田牧一郎の「世界と日本のコメ事情」 vol.3】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
海外産コシヒカリの栽培に30年前から米国・カリフォルニア州で挑戦しながら、オリジナルブランドを開発し定着・普及させた株式会社田牧ファームスジャパンの代表取締役、田牧一郎さんによるコラム。 第3回は、カリフォルニアでのコメの流通、販売についてです。日本との違い、アメリカでもカリフォルニアと南部のコメ事情について語ります。 カリフォルニアとアメリカ南部の生産・販売・流通について アメリカでのコメ作りを公言し、その準備をしていた中で分かったこと、実際にカリフォルニアでの仕事をしながら分かったことがたくさんありました。さらに、コメ作りは栽培方法が違うとはいえ、日本での15年間の経験と、アメリカ実習経験やオーストラリアのコメ作り現場と関連産業の見学によって、ある程度の知識もありました。 しかし、実際にカリフォルニアでコメを生産し販売しようとすると、知らなければならないことが果てしなくあるように思える
中山間地域などの傾斜地向け電動草刈り機「ユニモワーズ」が発売 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
電動モビリティの開発・製造を手がける株式会社ユニックは、傾斜地が多い日本の中山間地域の水田畦畔や果樹園で使用できる電動草刈り機「ユニモワーズQE－M500」を2021年10月1日に発売した。価格はオープン。 日本の農機メーカーは、農業人口の減少や高齢化など多くの人的課題を抱える中山間地域農業の課題を解決するため、傾斜地に対応したエンジン式草刈り機の開発を進めてきたが、近年は排気ガスや騒音など環境面への配慮から、バッテリーで駆動する静音なモデルの開発が求められているという。 バッテリー式の傾斜地向け草刈り機 「ユニモワーズ」は、リチウムイオン電池を使用したバッテリー式の傾斜地向け草刈り機だ。1回の充電で約1000平方メートルの面積の作業が可能。刈幅は500mmとなっている。 特長は以下の通りだ。 「ユニモワーズ」の特長 走行・草刈りの両方を電動で駆動できる。 45度の斜面に対応する水平移動が
「農業コンサルタント」のイメージが悪いのはなぜか【フードカタリスト 中村圭佑のコラム 第1回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
SMART AGRI読者の皆様、はじめまして。FOOD BOXの中村圭佑と申します！ 福岡県久留米市の果樹専業農家の倅・4代目として生まれましたが、家業は妹が継いでおり農家の倅としては失格と言えます（笑）。 明治大学農学部を卒業後、日本農薬株式会社という農薬専業メーカーで約7年働き、海外営業としてビジネスの基礎をたたき込んでいただきました。その後、大手経営コンサルティング会社を経て、2019年に農業ベンチャー「FOOD BOX」を起業しました。 オフィスにて、弊社・池田と撮影（東京都中央区） 弊社は、フードプランニング事業、プラットフォーム事業、代理事業の3つの柱があります。直近は、主に下記の方々向けにプランニング支援を行っています。 農家・農業生産法人様：「農業のフランチャイズ化」の計画・推進、新商品の開発支援、新規販路開拓の支援等 一般企業・ベンチャー企業様：農業事業の立案、農業参入の
野菜の「美味しさ」につなげるためのスマート農業の取り組み〜中池農園（前編） | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
中池農園（広島市）は園芸施設で栽培するコマツナについて、播種日を入力すれば、以後の作業の日程が自動で算出される独自のソフトを活用している。切れ目なく出荷するために使う箱は野菜が傷みにくい構造を採用。自ら土壌診断をして施肥をすることで「美味しさ」につなげ、市場から高い評価を得てきた。 中池農園が野菜の「美味しさ」につなげるために採用している工夫について聞いた。 中池哲平さん 土壌のミネラル分の分析とタイムロスの削減 経営者の中池哲平さん（34）は県立農業技術大学校を卒業後、2年ほど農家のもとで研修を受けてから、農業の経営を始めた。2019年までは125aでコマツナを栽培。2020年からは後編で述べるようにコマツナを減らして、観光農園でのイチゴの栽培に着手している。 中池農園のコマツナ（提供：中池農園） そんな中池農園が大事にしてきたのは毎作の土壌診断。公的機関に委託するのではなく、自分で機器
NTTアグリら、農産物流通DXで地球環境問題の解決に向けた共同実験を開始 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
株式会社神明ホールディングス（神明HD）、東果大阪株式会社、日本電信電話株式会社（NTT）、西日本電信電話株式会社（NTT西日本）、株式会社NTTアグリテクノロジーは、農産物流通にデジタルトランスフォーメーション（DX）をおこし、流通コストやフードロス、温室効果ガス削減など地球環境問題の抑制の実現に向けた共同実験を開始した。 本成果は、2021年11月16日～19日に開催する「NTT R&Dフォーラム」に出展される。 仮想世界、現実世界での取引を農産物流通に融合 農産物流通は卸売市場を通過する「市場流通」と、生産者などが購入者と直接取引を行う「市場外流通」に分類されるが、国産青果の約86％が市場流通で売買されることから、市場流通は日本の農産物流通において重要な役割を果たしている。 一方で、市場流通にかかわるステークホルダーが情報を相互に共有できていないために、生産者が農産物を都市部の大市場
農家がドローンを扱うのに資格は必要？ ドローン操縦に必要な講習は？ | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農業で扱う農薬散布などを行うドローンの場合、農薬散布を安全に行うためにも、農業用ドローンの講習会に参加したり、ドローンの民間の資格を取得することが強く推奨されています。 しかし、実は厳密には農業用のドローンのための資格等は必須ではありません。 今回は、これから農業用ドローンを活用したいと考えている生産者や業者の方々に向けて、農業用ドローン向けの講習会や、民間のドローンの資格について解説します。また、2022年6月20日から航空法改正によりドローンの登録が義務化される重要なことも解説します。ぜひ参考にしてください。 農家がドローンを扱うのに資格は必要ない。ただし…… 2022年3月現在、農家がドローンを扱う際に資格は必要なく、空撮などでドローンを扱う場合は、専門的な知識が少なくても扱えます。 しかし、農薬散布でドローンを扱う場合のドローンは、空撮用のドローンと比べると大型で危険性も高まります
farmo、ケーブルテレビと連携して農業IoTの導入支援をスタート | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
栃木県宇都宮市を本拠に農業用環境モニタリングシステム「Farmo（ファーモ）」を提供する株式会社farmoは、地域のケーブルテレビ（CATV）と連携して農業・防災のスマート化を低価格で実現するサービスを開始した。 IoT機器の導入を促進 同社が開始したサービスは、農業用環境モニタリングシステムに使用するゲートウェイと地域のケーブルテレビ（CATV）が整備を進める「地域BWA（地域事業者が提供する広帯域の無線電気通信システム）」を接続したIoTインフラを提供して、農業生産の効率化に必要なIoT機器の利用や地域防災に必要なシステムの導入を促進するもの。 詳細は以下の通りだ。 LPWAによるIoT通信インフラの構築。 農業・⼀次産業・防災向けIoT製品の提供。 IoT製品を活⽤したクラウドサービスの提供 DX化に向けたデータビジネスの構築。 ⾃社コンテンツ強化のためのデータAPIの提供。 通信に
消費者と事業者をつなぐ地産地消支援サービス「ロカスタ」がリリース | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
地方自治体向けの業務支援サービスを展開する株式会社G-Placeは、地産地消に関心のある住民と地産地消を推進する農林水産事業者・飲食事業者をつなぐ「ロカスタ」の提供を開始した。 地産地消に関連する情報を提供 「ロカスタ」は、同社が東京都練馬区と共同で開発した練馬区限定の地産地消アプリ「とれたてねりま」をベースにしたサービス。近隣の直売所や地産地消商品、マルシェ等の情報をタイムリーに受け取れるのが特長で、リサーチした直売所までのルートも案内してくれる。 農林水産省は、日本の食料自給率を向上する重要な施策のひとつに地産地消をあげている。 同社は、「ロカスタ」の提供を通じ、地元で生産された農産物を地元で消費する地産地消を推進・支援することで、日本の食料自給率の向上や地域振興に貢献したい考えだ。 株式会社G-Place https://g-place.co.jp/ とれたてねりま https://
損保ジャパンら、AIによる災害リスク検知サービスと予兆保険の検証を開始 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
損害保険ジャパン株式会社、SOMPOリスクマネジメント株式会社、株式会社電通国際情報サービスの3社は、独自開発したAI予測モデルを使用して水稲の高温障害の発生を早期に予測し必要な追肥の実施を生産者に知らせる「リスク検知・アラートサービス」と、被害対策に必要な費用を補償する「予兆保険」の検証を2021年11月～2022年3月まで実施。 米の収量・品質の安定化を目指す 水稲の高温障害は、 登熟期（稲が実る時期）に気温が高くなると発生する生育障害で収量不足や品質劣化を引き起こすといわれている。 高温障害は、登熟期以前の早期の段階で追肥を実施すれば被害を抑えられるが1～2カ月先の気温を予想することは難しく、また高温が予想できる場合でも追肥に必要な労働力の確保や費用負担は個々の生産者に委ねられていることから対策を万全に期することができなかったという。 今回の検証では、米の収量・品質の安定化を目的に、
ロボットトラクターによる完全無人農作業に向けた、作業機自動交換の大きな意義 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農業における人手不足は、「待ったなし」の状態だ。ロボット農機による軽労化や省人化への期待は大きい。その最高峰の技術が無人自動運転だ。 先駆けとなったのはクボタが2016年に発売したGPS田植機。これが市場ニーズを掘り起こすと各メーカーが追従して、今ではトラクターと田植機で無人自動運転が実現している（2024年春には無人自動運転コンバインがクボタから発売予定）。 一方で、市販機で実現できるのは、有人監視下での無人自動運転（または協調作業）であり、その先、自動運転＋遠隔監視による完全無人農作業こそが大きな目標となっている。 この「自動運転ロボット農機＋遠隔監視による完全無人農作業」実現に資する研究成果「ロボットトラクタの作業機自動交換技術を開発」が、2023年11月14日、農研機構から発表された。年末から年明けにかけて全国で実施される土づくりで使われるプラウやハローといった作業機を、無人で、現
水稲の「再生二期作」は“地球沸騰化”の攻めの解決策 「にじのきらめき」で極多収に成功 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
地球沸騰化……なんとも物騒に聞こえるが、これはアントニオ・グテーレス国連事務総長が2023年7月28日、世界気象機関（WMO）の報告発表に際して発した言葉だ。地球温暖化の時代は終わり、地球沸騰化の時代が到来した、と述べた。事実、2023年の夏は世界的に異常な暑さに見舞われた。 今夏の猛暑は、日本の米生産に大きな影響を与えた。夏場の高温が続いたことが原因となり、米の白濁（シラタ）が全国各地で発生。また、2018年には出穂・開花期の高温により、通常より高い割合で不稔が発生した。登熟期の高温に弱い品種と言えば、日本中で愛されている「コシヒカリ」だが、今年も多くが高温障害の被害を受けた。 この地球温暖化を逆手に取った攻めの解決策を、農研機構の研究チームが発表した。それが「にじのきらめき」の再生二期作。研究者チームは2021年2022年の栽培試験の平均で、一般的な反収（482kg/10a）のおよそ2
「令和2年度バイオマス産業都市構想」に、北海道湧別町、秋田県大潟村、三重県多気、南伊勢町を新たに選定 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農林水産省、内閣府、総務省、文部科学省、経済産業省、国土交通省、環境省の7府省は、2020年（令和2年）度のバイオマス産業都市構想に北海道湧別町、秋田県大潟村、三重県多気町、三重県南伊勢町の4町村を選定した。 バイオマス産業都市構想とは、地域の資源や特色を活用して原料生産から収集・運搬・製造・利用までの一貫システムに取り組む地方自治体を支援する農林水産省ら関係7府省の共同プログラム。内閣府が策定した「バイオ戦略2020」では、地域バイオコミュニティの形成に役立つ取り組みとしても位置付けられている。 出典：農林水産省｜バイオマス産業都市の取組 2013年（平成25年）に開始したバイオマス産業都市構想の公募は今回で9回目を数える。現在は、北海道36市町村、東北12市町村、北陸4市、関東9市町村、東海5市町、近畿5市町、中国・四国10市町村、九州13市町の合計94市町村を対象に支援を実施している
米の生産調整、いわゆる減反政策をめぐっては、いまだに2017年をもって「廃止された」という話が湧いてくる。そう主張する人たちは減反政策の本質的な目的と手段をまったく理解していないのだろう。 減反政策はいまも続いているし、それが日本農業の構造調整を進めるうえで大きな弊害になっている以上、「廃止された」という暴論を看過するわけにはいかない。 維持のため変化した目的と手段 政府は毎年、主食用米の生産数量目標を決め、都道府県に配分してさまざまな補助金や助成金を付けてきた。ただ、2017年をもってその配分を終了した。2018年からは都道府県が独自に生産数量目標を設け、市町村に配分している。 もちろん、あくまでも目標なので、産地や農家が守る義務は一切ない。これがいわゆる「減反廃止」として報道された。世間に広がっている間違った認識もここに基づいている。それを主張するためには、減反政策の本質的な目的と手段
胚芽米、発芽玄米の栄養は玄米、白米とくらべてどう違う？ | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
収穫されたお米は、調理の手間を省き、食べやすくするために、加工されたうえで出荷されます。この加工の度合いによって、お米の呼び方が変わるとともに、栄養価や食感なども変化します。 もっとも加工が少ないのが玄米。籾殻（もみがら）だけを取り除いた状態です。 その後、玄米の表面から胚芽（はいが）や糠層（ぬかそう）の部分を削り取る「精米」という工程があります。 この精米の際に削り取る割合を変えることで、白米や胚芽米などが作られます。では、それぞれどのように違うのか、くわしく見ていきましょう。 「胚芽米」は白米より栄養がある 胚芽米とは、玄米から糠層を削り、胚芽が8割以上残るように精米したお米のことです。白米にはないたっぷりの栄養を含んでおり、玄米よりも食べやすい味、食感が魅力です。 胚芽米の魅力は何と言っても、たっぷり含まれている栄養素にあると言えます。 糖質をエネルギーに変えてくれるビタミンB₁、発
Uターン就農1年！ 直面している「困ったこと」【さわちんの「リアルタイム新規就農日記」第9回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
「SMART AGRI」をご覧のみなさん、こんにちは。コケチンファーム代表のさわちんです！ 前回は、さわちん自身の2021年4月～6月の収支をお伝えしつつ、営農状況を振り返ってみました。まだまだ駆け出しのさわちんの収入は、とっても頼りない数字だったので、改めて就農補助金のありがたみがとても胸にしみました。でも、この補助金の支給は5年間という決まりがありますので、その間にしっかりと稼げる農家に進化していきます！ また、「適正なチンゲンサイの価格」についても考えてみましたが、周りの先輩方含め、「自分で作った野菜はいくらで売ればいいんだろう？ 」という悩みを抱えている農家さんが多いように感じます。相場を意識する必要があるとはいえ、少なくとも採算ラインには乗せられるようにしたいですよね。コケチンファームでは、営農状況や目標を取り入れた、根拠のある価格付けができるように頑張りたいです。 さて今回は、
岡山大学の馬建鋒教授、コメの有害金属低減などにつながる研究で国際肥料協会より受賞 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
2023年11月29日にカタールのドーハで開催された国際肥料協会の年会において2023年度のThe IFA Norman Borlaug Plant Nutrition Awardが発表され、岡山大学資源植物科学研究所の馬建鋒教授が受賞した。 馬教授は長年植物のミネラル輸送機構に関する研究を行い、数々のミネラル輸送体を世界に先駆けて同定し、その制御機構を解明していることが国際的に高く評価され、今回の受賞となった。 安全なコメの生産に貢献する研究 国際肥料協会（International Fertilizer Association）は1927年に設立された、79カ国以上に400人以上の会員を有する国際機関だ。1993年に、緑革命の父でノーベル賞受賞者のノーマン・ボーローグ（Norman Borlaug）に因んだこの賞を設け、植物栄養学の発展に多大な貢献をした一人に毎年授与している。 馬建鋒
農業管理アプリ「Agrihub」、地図上で圃場管理ができる「農作業マップ」が追加 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
株式会社Agrihubは、農業管理アプリ「Agrihub（アグリハブ）」に、地図上からアプリ内のさまざまな機能にアクセスできる「農作業マップ」を追加した。料金は年間2640円（初月無料）。 大規模農家向けの圃場管理機能 「Agrihub」は、農薬情報の検索や散布の管理、農業日誌への書き込みなど、農作物の栽培管理に必要な情報を一元管理できるアプリ。個人農家向けとしてリリースされたが、一部の大規模農家からは「便利だが、使いにくいところもある」などの声が寄せられていたという。 今回、追加された「農作業マップ」は、地図ベースの圃場管理機能。従来は文字でしか確認できなかった各種情報を地図上から視覚的に管理できるようにしている。 主な機能としては、地図上から作付け情報を一括で登録するだけで、作業・予定の管理、農薬散布時期等の情報を確認できる。 また、過去の作業記録を自由に検索して地図上で確認できるほか
GINZAFARM、パプリカの収穫時期などを予測するAI搭載農業ロボットを開発 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
東京都中央区銀座を本拠に農業ロボット等の開発を手がけるGINZAFARM株式会社は、パプリカの収穫時期と収量を予測するAI搭載の農業ロボット「レール対応型FARBOT」を開発した。 果実の色味を参考に生育状態を診断 「レール対応型FARBOT」は、「令和3年度スマート農業実証プロジェクト（実証課題名：パプリカスマート商流実現と他社間連携による安定出荷体制の構築）」の一環で開発された農業用のロボットである。 宮城県栗原市・石巻市で実施した実証実験では、温湯暖房用のパイプレールが設置された3つの園芸施設（ベジ・ドリーム栗原、デ・リーフデ北上、デ・リーフデ大川）を実証フィールドに、新たな車輪構造を設計して、レールへの乗り入れや走行中のレール往復を確認したという。 特長は以下の通りだ。 果実の色味を参考にした生育状況（熟度）の診断。 自動走行スイッチによる簡単操作。 運搬作業や農薬散布などユーザー
一次産業専門の求人サイト「マイナビ農林水産ジョブアス」がオープン | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農業情報の総合サイト「マイナビ農業」を運営する株式会社マイナビは、一次産業に特化した総合求人サイト「マイナビ農林水産ジョブアス」を2021年10月20日にオープンした。 移住支援に関する情報も掲載 「マイナビ農林水産ジョブアス」は、日本の一次産業に携わる企業・団体等の情報に特化した総合求人サイトである。特長は以下の3つだ。 1．スマートフォンでも見やすいUI・UX設計 スマートフォンユーザーを意識したサイト設計で専門知識がなくても簡単に検索できる。 2．独占の求人情報や移住・助成金に関するサポート情報も掲載 実際に現地を訪問して取材した求人情報や移住・助成金に関するサポート情報も掲載。 3．臨場感あふれるビジュアル 一次産業の魅力や雰囲気が視覚的に伝わる臨場感あふれる大きなサイズの画像を使用。 「一次産業への転職」を当たり前に 日本の一次産業は、高齢化や後継者不足の進行を原因に就業人口の減
果物専門産直EC 「Bonchi」、売上から新米農家を増やす「Farm the FARMER.project」始動 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
果物専門産直EC 「Bonchi」、売上から新米農家を増やす「Farm the FARMER.project」始動 株式会社Bonchiは、果物専門産地直送オンラインストア「Bonchi」にて、農業の社会問題を解決し、持続可能な農業の未来を創るための新しい果物の買い方として、「Farm the FARMER.project」を提案する。 売上の10％を「農家を育てる」目的に活用 「Farm the FARMER.project」は、農家を育てることを目的とし、それに紐づく農業の問題を解決するために誕生したプロジェクトだ。 現在の農業界が抱えている、「伝統技術継承」「耕作放棄地再生」「災害時手当」という3つの大きな問題を解決するためには、消費者と生産者が一丸となった新しい方法が必要と提唱。直接的な方法で社会貢献を可視化させ、消費者がサステナブルな農業の一翼を担っていけるカタチとして、同プロジ
お米を食べながら痩せる？ アスリートの食事から見るダイエットのコツ【栄養士コラム】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
減量を目的としたダイエットを考えるとき、食事はどのようにしたらよいのでしょうか。体重を減らすだけではなく、筋肉量を減らさずに体脂肪を落としたいと考える方も多いはず。 そこで、アスリートの栄養サポートをおこなう栄養士・堀口泰子が、さまざまなカラダづくりを目指すアスリートの食事から見えるダイエットのコツを紹介します。 炭水化物の中でも燃焼効率がよく、脂質が少ないお米を取り入れた、アスリートの食事例を見ていきましょう！ 1.美しい体型をつくりたい 競技に芸術性が求められるフィギュアスケートや新体操、クラッシックバレエといった審美的スポーツでは、美しいカラダづくりは大切な要素です。身体能力を発揮しながら、厳しい体型管理が必要となります。 減量においてエネルギーの摂取と消費のバランスを考える時、摂取量が消費量よりも少なくなれば、理論上、体重は減ります。 しかし、減量を繰り返したり、摂取エネルギー量を
埼玉県深谷市の農家が企業と共同で「キャベツ搬送ロボット」を開発 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
株式会社アトラックラボ、株式会社アームレスキュー、農業生産法人有限会社ファームヤードの3社は、圃場の畝間を走行して収穫したキャベツを運搬するキャベツ専用の運搬ロボットを開発した。 日本のキャベツ生産の現場では、人力で動く高床式の運搬車やエンジンで動くクローラー式の運搬車を使用した収穫作業が行われているが、1箱10kg以上にもなるキャベツの収穫箱を数十箱積んで移動するためには最低でも2～3人の人員が必要になるため、積込作業をしながら簡単に操作ができる運搬ロボットの開発が求められてきた。 手動操作と遠隔操作の両方が可能 3社が開発したキャベツ栽培専用の運搬ロボットは、埼玉県深谷市が取り組むアグリテック集積都市構想「DEEP VALLEY」の支援で開発された農業用の運搬ロボットである。 特長は、最大積載量200㎏を誇る軽量なフレームと電気自動車等にも使用されているインホイールモーターを採用した4
農業におけるビッグデータ時代の到来と課題 ～東京大学・二宮正士特任教授（前編） | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
大学・大学院といった研究機関で、日夜研究に邁進している研究者の方々に、スマート農業の研究やスマート農業普及のための課題、将来予想を聞くインタビュー連載。 二人目は、世界に先駆けて農業にITを導入し、農業情報学の創設を主導してきた二宮正士特任教授（東京大学）だ。2018年に日本農学賞／読売農学賞を受賞するなど、農業における情報研究分野の第一人者として活躍している。 前編では、農業において収集できるビッグデータの種類と内容について伺った。 二宮正士（にのみやせいし） 農学博士。東京大学 大学院 農学生命科学研究科 特任教授。 農業も5年後にはビッグデータ時代へ ――農業で必要なデータにはどんなものがあるのでしょうか？ 大きく分けて3つのデータがあります。つまり、「環境情報」と「管理情報」、そして「生体情報」です。 1つ目の「環境情報」というのは、気象や土壌、水といった植物が育っている環境に関す
改正種苗法の完全施行で、変わったものと変わらないもの | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
改正種苗法が、2022年4月1日に完全施行された。 品種登録された登録品種の自家増殖には、育成者権を持つ育成者権者の許諾が必要になった。農研機構や一部の県が育成者権を持つ品種では、許諾の手続きや許諾料が必要になっている。ただし、手続きも許諾料も求めず、従来と対応の変わらない都道府県も多い。 改正種苗法の完全施行の前後では、どのような変化があったのかを具体的に見ていこう。 関連記事 【連載】種苗法改正を考える 連載記事一覧 https://smartagri-jp.com/series/30 農研機構はカテゴリ別に対応 これまで生産者が登録品種の種苗から次の世代を生み出す「自家増殖」は、原則として育種家の知的財産権に当たる育成者権の侵害にはならないとされてきた。 それが4月1日以降、育成者権者の許諾を得た場合にのみ認められるように制度が変わっている。 もともと民間の種苗会社などは自家増殖がで
植物工場システム「agri-cube ID」を利用した野菜の生産がスタート | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
建築事業を手がける大和ハウス工業株式会社と建材の開発・製造等を手がける三協立山株式会社は、共同で開発した植物工場システム「agri-cube ID（アグリキューブ・アイディー）」を鹿児島県鹿児島市にある株式会社Misumiの施設に導入した。 出典：https://www.st-grp.co.jp/news/2021news/st20211108.html Misumiは、鹿児島県鹿児島市の総合商社。石油卸やガス卸などエネルギー事業を中心に、自動車販売や住宅販売等も手がける。 建設・栽培・運営をワンストップで提供 「agri-cube ID」は、植物工場の建設・栽培・運営サポートをワンストップで提供する植物工場システム。 植物工場を使用した野菜の栽培実証・事業を検討する企業・団体を対象に、将来の事業規模拡大に向けたトータルプランニングを提供している。 特長は以下の通り。 業務用フリルレタス（
岡山大学の研究チームが果実の遺伝子の動きを予測するAI技術を開発 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
国立大学法人岡山大学大学院 学術研究院環境生命科は、農研機構、国立大学法人筑波大学大学院、国立大学法人九州大学大学院と実施した共同研究で、AI技術のひとつである深層学習（ディープラーニング）を活用して、果実の遺伝子の動きを予測する技術を開発した。 果実が熟する遺伝子の動きを予測 果実の色や甘さ、香りなどの特徴は、作物のゲノム内に存在する特定の遺伝子の動きで決定するが、その動きはゲノム構造の中にある複雑な要素の組み合わせで決まるため、ゲノム配列の情報がすべて明らかになっていても、遺伝子の動きを完全に予測することは難しかったという。 岡山大学らは、AI技術のひとつである深層学習をトマトのゲノム情報に適用することで、果実が熟すタイミングで起こる遺伝子の動きを予測する技術を開発。さらに、「説明可能なAI （X-AI）」と呼ばれる技術を活用することで、遺伝子の動きの重要な要素となるDNA配列を特定し
ついに発効された「日米貿易協定」、日本の農業・農産物への影響は？ | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
政府は日本とアメリカの2国間の貿易協定について国会で承認されたことを受け、2020年1月1日に「日米貿易協定」を発効した。 不平等条約ともいわれる日米貿易協定。具体的な内容を紹介しながら、日本の農業生産者や農業界、消費者にどんな影響があるのか、デメリットだけでなくメリットもあるのか、などを解説していく。 「日米貿易協定」と「TPP」の違いとは？ 日米貿易協定とは、日本とアメリカの2国間での関税や輸入割当などの制限的な措置を、一定の期間内に撤廃もしくは軽減することのできる取り決めである。これにより貿易を拡大させ、日本とアメリカ、両国の経済成長に繋げるのが狙いだ。 そもそも日本とアメリカを含む12カ国は「環太平洋パートナーシップ協定（TPP）」にて、経済の自由化を目指し協定を結んでいた。しかし、アメリカのドナルド・トランプ大統領が2017年1月にTPPを離脱することを表明。これにより、日本とア
100均の電子レンジ炊飯器でお米はおいしく炊けるのか？ 炊き込みご飯やおかゆレシピも紹介 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
管理栄養士の大槻万須美です。 「お米を炊く」といえば、炊飯器や土鍋が一般的ですが、少しだけご飯がほしい時ってありますよね。そんな時には、電子レンジで簡単に炊飯できる便利グッズがおすすめですよ！ いろいろなものがありますが、手軽なところでは、100円ショップやホームセンターなどのキッチン雑貨を取り扱う売り場で手に入れることができます。 電子レンジ用炊飯器で実際にお米を炊いてみました お米1合（150g）は350g前後のご飯に炊き上がります。一般的なお茶碗1杯でご飯150g～200g程度なので、茶碗約2杯分のご飯になります。 電子レンジ用炊飯器は100円ショップやホームセンターなどでも入手でき、さまざまなグレードのものがあります。 今回は100円ショップ・ダイソーの「電子レンジ調理器 ご飯一合炊き」という商品を使いました。 本体の容器・中ぶた・外ぶたの3つのパーツに分かれていましたが、同様形状
コープデリ、米の消費を促す「日本の米づくり応援キャンペーン」を2022年1月から実施 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
コープデリ生活協同組合連合会は、日本の米生産者の米づくりへの想いやこだわりを発信して、消費者に国産米の利用・消費を呼びかける「食べて 未来へつなごう 日本の米づくり応援キャンペーン」を2022年1月から開始する。 出典：コープデリ生活協同組合連合会 現在、日本の米生産量は食生活の多様化による消費量の減少、価格の下落、生産者の離農・高齢化・後継者不足等の課題を背景に年々減少の一途を辿っている。農林水産省が2021年8月に公表した資料によれば、2020年度の日本の食料自給率は過去最低の37％で、2021年産の主食用米についても史上最低の生産量を記録する状況だそうだ。 国産米の持続可能な生産と消費を支援 「食べて 未来へつなごう 日本の米づくり応援キャンペーン」は、関東信越にある7つの生協（生活協同組合コープみらい・いばらきコープ生活協同組合・とちぎコープ生活協同組合・生活協同組合コープぐんま・
世界初「小型作業機用2ストローク水素エンジン」の安定運転に成功 CO2排出量ゼロに期待 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
株式会社丸山製作所は、刈払機をはじめとする園芸・農業・林業などで用いられる小型作業機（OPE）製品に搭載可能な、100％水素燃料の小型2ストロークエンジンの安定運転に成功した。 これにより、排出ガスのクリーン化を実現し、環境保全とプロユースの作業性の両立、カーボンニュートラルに向けた水素利用研究に取り組んでいくという。 農業において、小さな圃場の耕運機や除草機などには、小排気量のガソリンエンジンが用いられてきた。近年になって、カーボンニュートラル社会の実現や、燃料費の高騰やメンテナンスの容易さなどもあり、CO2を排出するエンジンからモーターへの電動化が進んできている。 ただ、高負荷で長時間の作業が必要なプロ向け作業機においては、稼働時間や発揮できるパワーの問題など、過酷な使用条件が求められ、安定したパワーを維持しやすいエンジンが必要な場面は多く、すべてを電動化することは困難と言われてきた。
新潟県長岡市にデータセンター×水耕栽培プラント誕生 世界初の「サステナブルデータセンターモデル」を実現 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
株式会社データドック（東京都千代田区、代表取締役会長：水野昌広、代表取締役社長：宇佐美浩一）と株式会社プラントフォーム（東京都千代田区、代表取締役CEO：山本祐二）は、データドックの運営する寒冷地型グリーンエナジーデータセンター“新潟・長岡データセンター”敷地内に、国内最大規模の “アクアポニックス農法”を実践する植物工場“アクアポニックス長岡プラント”を建設し、8月28日（水）に完工した。 生産物は、長岡市のレストランなどへ今秋より順次出荷・販売を開始する。同時に、寒冷地型データセンターとアクアポニックス農法を掛け合わせた、世界初の『サステナブルデータセンターモデル』が完成した。 データドックとプラントフォームが提唱する世界初の『サステナブルデータセンターモデル』とは、寒冷地型データセンターの運営によって創出される余剰エネルギー（雪冷熱・地下水・IT機器の廃熱）を、水耕栽培と水産養殖を同
1年目からキュウリで反収40t超 新規就農者がベテランを追い抜ける理由 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
JAさが（佐賀）のみどり地区の施設胡瓜部会では、新顔が古株よりも高い収量を上げるという不思議な事態が起きている。 部会員52人のうち2020年産で高い反収をあげた上位6人に名を連ねるのは1人の篤農家と彼に研修を受けてきた人ばかり。彼らが独立1年目で上げる平均反収は40t以上と、全国平均の3倍近くに達する。 なぜ、新規就農者がこれほどの反収を上げることができるのか。これからの施設園芸の産地をつくる鍵を探る。 新規就農者を育てるトレーニングファーム トレーニングファーム 武雄市朝日町の水田の一角に軒が高い連棟式の園芸施設と集会所が建っている。施設の入り口に大きく書かれているのは「JAさが みどり地区 トレーニングファーム」の文字。ここはJAさががキュウリを作りたい人を育てる場所だ。 同JAは佐賀県の補助事業を受けて2017年度からイチゴとキュウリ、トマト、ホウレンソウの4品目をそれぞれ作りたい
「第1回食の未来システム創造協議会推奨品」の選定結果が発表 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
一般社団法人食の未来システム創造協議会（FFSA）は、「第1回食の未来システム創造協議会推奨品」の選定結果を発表した。 食の未来システム創造協議会（FFSA）は、日本の食品関連産業の革新・拡大を目的に海外事業支援、推奨・認証事業を行う一般社団法人。独自の基準で選定した優れた製品を推奨する「FFSA推奨事業」を展開している。 ＜FFSA推奨事業の内容＞ 施設を利用した第1次産業の発展および設備・検査機器等の高度化。 協議会・推奨事業の認知度向上および対象製品の高付加価値化。 FFSA推奨基準の普及および海外（特にアジア）での販売促進。 「FFSA推奨品」の表示を認証 「第1回食の未来システム創造協議会推奨品」は、農業・生物・環境・自然・科学・生産技術等に知見のある外部有識者らが日本の技術を活用して開発した製品を選定して、食の安全・安心、高品質の証である「FFSA推奨品」の表示を認証するもの。
マイファーム、産地間連携のための補助金事業を公募＜申込〆切2月28日＞ | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
社会人向け週末農業スクール 「アグリイノベーション大学校」を運営する株式会社マイファームは、農林水産省の令和3年度補正事業「農業労働力産地間連携等推進事業」の実施事業者に採択され公募を開始した。締め切りは2022年2月28日正午まで。 産地内・産地間の連携を支援する事業者に補助金を交付 「農業労働力産地間連携等推進事業」は、産地内や繁閑期の他産地・他産業との連携を強化して、農業現場の労働力不足を解消する「地区プロジェクト」への参加を希望する事業者に対して支援を行うもの。採択を受けた事業者には以下の補助金が交付される。 1．地区プロジェクトの活動費（上限350万円※定額） ・労働力の需給状況の把握 ・労働力の確保・育成 ・労働力のマッチングおよびデータベース化 ・働き方改革への取り組み等など地区プロジェクトの活動 2．労働者の交通費・宿泊費（上限1000万円※定額） 他産地・他産業との連携に
栄養士の堀口です。 玄米はどのように炊いていますか？ さまざまな炊き方がありますが、玄米を継続するためにも、ライフスタイルに合った炊飯方法を見つけたいですね。 そこで圧力鍋、土鍋、炊飯器、それぞれで玄米を炊いた場合の違いやメリットを比較してご紹介します。 圧力鍋 スピード：◎ 手軽さ：○ 炊き上がり：もっちりしっとり 時短、もっちりの炊き上がりなら圧力鍋がダントツ1位！ 加圧後の加熱時間は15〜20分です。 圧力鍋は高温で調理するので、外側の硬い皮までしっかり柔らかくなります。 少ない水で炊飯するため、沸騰までの時間が短く、火を止めた後の余熱調理が特徴です。火を使う時間が短いので、ガスや電気の節約に。 炊き上がりはもっちりと柔らかく、深みのある味わいです。圧力鍋は扱いに慣れてしまえば、想像以上に簡単です。 ▼炊き方はこちら 栄養満点の玄米のふっくらおいしい炊き方～炊飯器・圧力鍋～ 土鍋 ス
種子や種苗の「自家増殖」はどこからが違法？【連載・農家が知っておきたい「知的財産」のハナシ vol.12】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
種子や種苗の「自家増殖」はどこからが違法？【連載・農家が知っておきたい「知的財産」のハナシ vol.12】 本連載「農家が知っておきたい知的財産のハナシ」では、農業分野に携わる方々がこれからの時代に自分たちの「権利」を守り、生かすために身につけておきたい知的財産に関する知識を、各分野を専門とする弁護士の方々に解説していただきます。 前回は、知的財産権を侵害された場合、どういった対処法が考えられるのか紹介いただきました。今回は、西村あさひ法律事務所の辻本直規先生に、種子や種苗の「自家増殖」はどこからが違法なのか教えていただきます。 種苗の分野で話題になることが多い自家採種や自家増殖（以下まとめて「自家増殖」と呼びます）ですが、今回は、どのような場合に自家増殖をすることができるのかを解説します。 品種登録制度とは 自家増殖の議論を理解するためには、前提として種苗法に基づく品種登録制度の概要を理
玄米で時短できるの!? 忙しい人におすすめな「無洗米玄米」を活用してみよう | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
健康への意識は、忙しい方ほど大切にしているのではないでしょうか。だからこそ、食事の準備はできるかぎり負担なく、健康的な食生活を実現させたいものです。 そこで、多忙な方にもおすすめしたい「無洗米玄米」（加工玄米）の賢い活用術についてご紹介します。 無洗米玄米の特徴と上手な活用 無洗米玄米は、とぎ洗いの必要がなく炊飯できるということはご周知の通り。無洗米（白米）はぬか層と胚芽を取りのぞいてから、さらに精米工程では取りきれない肌ぬかを除去したもの。一方で無洗米玄米は、ぬか層の表面に細かな傷を付けて無洗米加工を施しています。 無洗米加工した玄米はとがずにそのまま水を加えて炊飯するか、水でさっとすすぐだけで白米モードで簡単に炊飯することができます。このように便利な無洗米玄米を取り入れるとうれしい3つの特徴をあげてみましょう。 1.効率がよい 玄米はといだ後通常5～6時間ほど浸水し、しっかり吸水してか
「第11回農業Week」、10月13日〜15日まで東京ビッグサイトで開催 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
10月9日(水)～11日(金)にリード エグジビション ジャパン株式会社主催の展示会イベント「第11回農業Week」が千葉県・幕張メッセで開催される。入場料は5000円だが、ウェブサイトから事前に申し込むことで招待券が手に入る。 農業Weekとは 第11回農業Weekは、国際農業資材EXPO、国際スマート農業EXPO、国際6次産業化EXPO、国際畜産資材EXPOの4展で構成される大規模の展示会。 国際スマート農業EXPOでは、最新のIT・DX、ドローン、ロボット、植物紅葉、再生可能エネルギー、人材雇用、参入支援などの最新技術が一堂に会する。 また、業界のキーパーソンによる全36公演のセミナーも開催される。（一部有料セミナーあり） 開催概要 第11回農業Week 日時：2021年10月13日（水）～15日（金） 10:00～17:00 会場：千葉県 幕張メッセ 住所：〒261-0023 千葉
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「減反政策は終わった」という暴論 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
【玄米の炊き方】炊飯器？圧力鍋？どれが一番簡単？ | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」