お米を食べながら痩せる？ アスリートの食事から見るダイエットのコツ【栄養士コラム】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
減量を目的としたダイエットを考えるとき、食事はどのようにしたらよいのでしょうか。体重を減らすだけではなく、筋肉量を減らさずに体脂肪を落としたいと考える方も多いはず。 そこで、アスリートの栄養サポートをおこなう栄養士・堀口泰子が、さまざまなカラダづくりを目指すアスリートの食事から見えるダイエットのコツを紹介します。 炭水化物の中でも燃焼効率がよく、脂質が少ないお米を取り入れた、アスリートの食事例を見ていきましょう！ 1.美しい体型をつくりたい 競技に芸術性が求められるフィギュアスケートや新体操、クラッシックバレエといった審美的スポーツでは、美しいカラダづくりは大切な要素です。身体能力を発揮しながら、厳しい体型管理が必要となります。 減量においてエネルギーの摂取と消費のバランスを考える時、摂取量が消費量よりも少なくなれば、理論上、体重は減ります。 しかし、減量を繰り返したり、摂取エネルギー量を
埼玉県深谷市の農家が企業と共同で「キャベツ搬送ロボット」を開発 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
株式会社アトラックラボ、株式会社アームレスキュー、農業生産法人有限会社ファームヤードの3社は、圃場の畝間を走行して収穫したキャベツを運搬するキャベツ専用の運搬ロボットを開発した。 日本のキャベツ生産の現場では、人力で動く高床式の運搬車やエンジンで動くクローラー式の運搬車を使用した収穫作業が行われているが、1箱10kg以上にもなるキャベツの収穫箱を数十箱積んで移動するためには最低でも2～3人の人員が必要になるため、積込作業をしながら簡単に操作ができる運搬ロボットの開発が求められてきた。 手動操作と遠隔操作の両方が可能 3社が開発したキャベツ栽培専用の運搬ロボットは、埼玉県深谷市が取り組むアグリテック集積都市構想「DEEP VALLEY」の支援で開発された農業用の運搬ロボットである。 特長は、最大積載量200㎏を誇る軽量なフレームと電気自動車等にも使用されているインホイールモーターを採用した4
農業におけるビッグデータ時代の到来と課題 ～東京大学・二宮正士特任教授（前編） | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
大学・大学院といった研究機関で、日夜研究に邁進している研究者の方々に、スマート農業の研究やスマート農業普及のための課題、将来予想を聞くインタビュー連載。 二人目は、世界に先駆けて農業にITを導入し、農業情報学の創設を主導してきた二宮正士特任教授（東京大学）だ。2018年に日本農学賞／読売農学賞を受賞するなど、農業における情報研究分野の第一人者として活躍している。 前編では、農業において収集できるビッグデータの種類と内容について伺った。 二宮正士（にのみやせいし） 農学博士。東京大学 大学院 農学生命科学研究科 特任教授。 農業も5年後にはビッグデータ時代へ ――農業で必要なデータにはどんなものがあるのでしょうか？ 大きく分けて3つのデータがあります。つまり、「環境情報」と「管理情報」、そして「生体情報」です。 1つ目の「環境情報」というのは、気象や土壌、水といった植物が育っている環境に関す
植物工場システム「agri-cube ID」を利用した野菜の生産がスタート | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
建築事業を手がける大和ハウス工業株式会社と建材の開発・製造等を手がける三協立山株式会社は、共同で開発した植物工場システム「agri-cube ID（アグリキューブ・アイディー）」を鹿児島県鹿児島市にある株式会社Misumiの施設に導入した。 出典：https://www.st-grp.co.jp/news/2021news/st20211108.html Misumiは、鹿児島県鹿児島市の総合商社。石油卸やガス卸などエネルギー事業を中心に、自動車販売や住宅販売等も手がける。 建設・栽培・運営をワンストップで提供 「agri-cube ID」は、植物工場の建設・栽培・運営サポートをワンストップで提供する植物工場システム。 植物工場を使用した野菜の栽培実証・事業を検討する企業・団体を対象に、将来の事業規模拡大に向けたトータルプランニングを提供している。 特長は以下の通り。 業務用フリルレタス（
100均の電子レンジ炊飯器でお米はおいしく炊けるのか？ 炊き込みご飯やおかゆレシピも紹介 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
管理栄養士の大槻万須美です。 「お米を炊く」といえば、炊飯器や土鍋が一般的ですが、少しだけご飯がほしい時ってありますよね。そんな時には、電子レンジで簡単に炊飯できる便利グッズがおすすめですよ！ いろいろなものがありますが、手軽なところでは、100円ショップやホームセンターなどのキッチン雑貨を取り扱う売り場で手に入れることができます。 電子レンジ用炊飯器で実際にお米を炊いてみました お米1合（150g）は350g前後のご飯に炊き上がります。一般的なお茶碗1杯でご飯150g～200g程度なので、茶碗約2杯分のご飯になります。 電子レンジ用炊飯器は100円ショップやホームセンターなどでも入手でき、さまざまなグレードのものがあります。 今回は100円ショップ・ダイソーの「電子レンジ調理器 ご飯一合炊き」という商品を使いました。 本体の容器・中ぶた・外ぶたの3つのパーツに分かれていましたが、同様形状
コープデリ、米の消費を促す「日本の米づくり応援キャンペーン」を2022年1月から実施 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
コープデリ生活協同組合連合会は、日本の米生産者の米づくりへの想いやこだわりを発信して、消費者に国産米の利用・消費を呼びかける「食べて 未来へつなごう 日本の米づくり応援キャンペーン」を2022年1月から開始する。 出典：コープデリ生活協同組合連合会 現在、日本の米生産量は食生活の多様化による消費量の減少、価格の下落、生産者の離農・高齢化・後継者不足等の課題を背景に年々減少の一途を辿っている。農林水産省が2021年8月に公表した資料によれば、2020年度の日本の食料自給率は過去最低の37％で、2021年産の主食用米についても史上最低の生産量を記録する状況だそうだ。 国産米の持続可能な生産と消費を支援 「食べて 未来へつなごう 日本の米づくり応援キャンペーン」は、関東信越にある7つの生協（生活協同組合コープみらい・いばらきコープ生活協同組合・とちぎコープ生活協同組合・生活協同組合コープぐんま・
新潟県長岡市にデータセンター×水耕栽培プラント誕生 世界初の「サステナブルデータセンターモデル」を実現 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
株式会社データドック（東京都千代田区、代表取締役会長：水野昌広、代表取締役社長：宇佐美浩一）と株式会社プラントフォーム（東京都千代田区、代表取締役CEO：山本祐二）は、データドックの運営する寒冷地型グリーンエナジーデータセンター“新潟・長岡データセンター”敷地内に、国内最大規模の “アクアポニックス農法”を実践する植物工場“アクアポニックス長岡プラント”を建設し、8月28日（水）に完工した。 生産物は、長岡市のレストランなどへ今秋より順次出荷・販売を開始する。同時に、寒冷地型データセンターとアクアポニックス農法を掛け合わせた、世界初の『サステナブルデータセンターモデル』が完成した。 データドックとプラントフォームが提唱する世界初の『サステナブルデータセンターモデル』とは、寒冷地型データセンターの運営によって創出される余剰エネルギー（雪冷熱・地下水・IT機器の廃熱）を、水耕栽培と水産養殖を同
世界初「小型作業機用2ストローク水素エンジン」の安定運転に成功 CO2排出量ゼロに期待 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
株式会社丸山製作所は、刈払機をはじめとする園芸・農業・林業などで用いられる小型作業機（OPE）製品に搭載可能な、100％水素燃料の小型2ストロークエンジンの安定運転に成功した。 これにより、排出ガスのクリーン化を実現し、環境保全とプロユースの作業性の両立、カーボンニュートラルに向けた水素利用研究に取り組んでいくという。 農業において、小さな圃場の耕運機や除草機などには、小排気量のガソリンエンジンが用いられてきた。近年になって、カーボンニュートラル社会の実現や、燃料費の高騰やメンテナンスの容易さなどもあり、CO2を排出するエンジンからモーターへの電動化が進んできている。 ただ、高負荷で長時間の作業が必要なプロ向け作業機においては、稼働時間や発揮できるパワーの問題など、過酷な使用条件が求められ、安定したパワーを維持しやすいエンジンが必要な場面は多く、すべてを電動化することは困難と言われてきた。
岡山大学の研究チームが果実の遺伝子の動きを予測するAI技術を開発 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
国立大学法人岡山大学大学院 学術研究院環境生命科は、農研機構、国立大学法人筑波大学大学院、国立大学法人九州大学大学院と実施した共同研究で、AI技術のひとつである深層学習（ディープラーニング）を活用して、果実の遺伝子の動きを予測する技術を開発した。 果実が熟する遺伝子の動きを予測 果実の色や甘さ、香りなどの特徴は、作物のゲノム内に存在する特定の遺伝子の動きで決定するが、その動きはゲノム構造の中にある複雑な要素の組み合わせで決まるため、ゲノム配列の情報がすべて明らかになっていても、遺伝子の動きを完全に予測することは難しかったという。 岡山大学らは、AI技術のひとつである深層学習をトマトのゲノム情報に適用することで、果実が熟すタイミングで起こる遺伝子の動きを予測する技術を開発。さらに、「説明可能なAI （X-AI）」と呼ばれる技術を活用することで、遺伝子の動きの重要な要素となるDNA配列を特定し
ついに発効された「日米貿易協定」、日本の農業・農産物への影響は？ | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
政府は日本とアメリカの2国間の貿易協定について国会で承認されたことを受け、2020年1月1日に「日米貿易協定」を発効した。 不平等条約ともいわれる日米貿易協定。具体的な内容を紹介しながら、日本の農業生産者や農業界、消費者にどんな影響があるのか、デメリットだけでなくメリットもあるのか、などを解説していく。 「日米貿易協定」と「TPP」の違いとは？ 日米貿易協定とは、日本とアメリカの2国間での関税や輸入割当などの制限的な措置を、一定の期間内に撤廃もしくは軽減することのできる取り決めである。これにより貿易を拡大させ、日本とアメリカ、両国の経済成長に繋げるのが狙いだ。 そもそも日本とアメリカを含む12カ国は「環太平洋パートナーシップ協定（TPP）」にて、経済の自由化を目指し協定を結んでいた。しかし、アメリカのドナルド・トランプ大統領が2017年1月にTPPを離脱することを表明。これにより、日本とア
消化に優しく低カロリー！今注目したい「お粥」習慣、作り方も | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
管理栄養士の大槻万須美です。 お粥は離乳食や介護食、病気のときの食事だと思っていませんか？ お粥は種類もさまざまで、利点もたくさんあります。特別な時だけでなく普段から手軽にお粥を楽しんでみませんか。 お粥のメリット お粥は胃腸の負担が少なく、消化によい食事として、消化機能が未発達な乳児の離乳食や、噛む力の弱まっている高齢者などの介護食、病気のときの食事、といったイメージがありますが、健康に対する意識の高い人にも注目されています。 100gあたりのお粥（全粥）とごはんを比較してみると、ごはん156kcalに対してお粥は65kcal。お粥のエネルギーはごはんの半分ほどになる割には満足感も高く、ダイエット食としても人気を集めています。 内臓に負担をかけずにエネルギーを摂取でき、無理なく内臓を温めて全身の血行もよくする効果が期待できるだけでなく、具材を加えたり、最後にトッピングをしたり、だしを変え
農産物流通の革命児「やさいバス」はコロナ禍でどう変わったのか | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
地域内で農産物の売り手と買い手をつなぐBtoBの物流サービス「やさいバス」。主な買い手であった飲食店が新型コロナウイルスの影響で営業を控えたことは、サービスにどのような影響や変化をもたらしたのか。 運営する株式会社エムスクエア・ラボ（静岡県牧之原市）の加藤百合子さんに話を聞いた。 株式会社エムスクエア・ラボ 社長の加藤百合子さん 「バス停」を集出荷場に ──まずは、あらためて「やさいバス」のサービスについて教えてください。 もともと、地域の農家が生産した農産物を地域の飲食店に届けるために始めた物流サービスです。サービスを展開する地域ではJAの施設や新聞店などを「バス停」に見立てて設けて、農家が近くで出荷できる場所をつくります。 貨客混載の路線バスを用いたやさいバス広島 農家と飲食店には事前にオンライン上のシステムで受発注してもらいます。契約が決まれば、農家は指定の日時までに野菜や果物を「バ
カボチャのスマート農業を紹介する「第5回カボチャ研究会」が3月1日開催＜申込〆切2月18日＞ | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農研機構 北海道農業研究センターは、「第5回カボチャ研究会」を2022年3月1日（火）にオンラインで開催する。申し込み締切は2022年2月18日（金）まで。 スマート農業実証プロジェクトの研究成果等を紹介 「第5回カボチャ研究会」は、農業人口の減少や高齢化、担い手不足等の課題を背景に、作付け面積や収穫量が減少傾向にある国産カボチャの生産振興を目的に開催するオンラインイベント。当日は最新の品種開発に関する講話や令和2年度から取り組んでいるスマート農業実証プロジェクトで得た研究成果の紹介等が予定されている。 詳細は以下の通りだ。 1．「カボチャの品種開発と生産について」 （朝日アグリア株式会社 種苗部長 兼 種苗開発課 課長 小倉健生氏・種苗開発課 辻あづみ氏） 2．「作業軽労化に向けたカボチャ果柄剪定鋏改良の試み」 （農研機構北海道農業研究センター寒地野菜水田作研究領域 野菜水田複合経営グル
データを活用した営農指導が行える「RightARM for Ex」が2月7日にリリース | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農業経営専用のクラウドサービス「RightARM（ライトアーム）」を提供するテラスマイル株式会社は、自治体やJAが管理する生産者情報をデジタル化して農業経営の高度化を実現する「RightARM for Ex（ライトアーム・フォー・イーエックス）」を2022年2月7日（月）にリリースする。価格は年間110万円から。 「RightARM（ライトアーム）」は、農作物の生育状況や気象情報、環境データなど異なるデータを組み合わせた情報分析を実施して、農業経営の計画に必要な意思決定をサポートする農業専用の情報基盤である。 JA・市町村の生産者情報をデジタル化 今回、同社がリリースする「RightARM for Ex」は、全国のJA・市町村がアナログで管理している生産者情報をデジタル化して、農業経営を見える化するサービスである。「令和3年度 農林水産省 農業支援サービス育成対策」の一環として、農業経営指
おうちで簡単にできる！栄養満点の発芽玄米の作り方をくわしく解説 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
生きる力を育てる自然派料理研究家・玄米マイスターの森田まどかです。 発芽玄米って?? とよく質問されることがあるのですが、特別なお米なのではなく、玄米が発芽している状態のことです。玄米が手元にあればおうちで簡単に発芽させることができます。 発芽玄米のメリットと栄養は？ 浸水させて発芽させると、栄養価が高くなり、柔らかい状態になります。そして消化吸収しやすい状態になります。 また、私がお伝えしているマクロビオティックの観点から考えると、発芽するという状態は、玄米の持つ陽性のエネルギー（収縮力）を和らげることができます。 収縮力とは、体を温め、集中力を高めることのできる力。そんな力を持つ玄米は、例えば夏の暑い時に体を冷やしたい場合や、子どものように体温が高い場合、お肉など体を温める力をもつ食べ物をよく食べる方には少し嫌厭される食材でもあります。 発芽させるという過程を通ることで、少し陰性（拡散
ゴムの力で果樹収穫をアシストする「bonboneMOTT」、梨でも実証 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
医療用品メーカーのダイヤ工業は、JA晴れの国岡山（倉敷市）の協力のもと、果樹農家向け腕上げアシストサポーター「bonbone MOTT」を開発・発売している。価格は8000円（税抜）で、全国のJA店舗で購入が可能だ。 今回、その梨栽培における機能評価のため、倉敷市の梨農家によるモニターを実施し、効果を実証した。 腕上げサポーター「bonboneMOTT」 サポート力調節ベルト ぶどう向けのサポーターを梨でも実証 bonboneMOTTを装着してネット掛け作業をする梨生産者（2020年8月18日撮影） bonboneMOTTは、2018年に腕を上げた状態での作業が多いぶどう農家の作業負担を軽減する目的で共同開発した製品。小さな果実を間引く摘粒作業や樹木の剪定作業等、腕の上げ下げを繰り返し行う作業を対象に販売を行ってきた。 そして、同じ棚下栽培の方法で生産する梨農家からも、腕上げ作業時にかかる
日本農業界のトップランナーが集結、スマート農業の未来を考える「スマートアグリシンポジウム in 富山」無料オンラインで開催
日本農業界のトップランナーが集結、スマート農業の未来を考える「スマートアグリシンポジウム in 富山」無料オンラインで開催 農林水産 〜福岡、青森、富山で活躍する第一線の農業人たちが集い、地域を超えた議論を展開〜 この度、日本農業情報システム協会(本部：東京都新宿区、代表：渡邊智之、以下 JAISA)は、2021年1月17日(日) に「スマートアグリシンポジウム in 富山」を無料オンラインで開催いたします。 毎年会場にお越しのお客様のみを対象に開催して参りました「スマートアグリシンポジウム」ですが、昨今の新型コロナウイルス感染症拡大の状況を踏まえ、オンラインでの開催を開始しております。 当日は遠隔からの討議へのご参加も可能です。農業に関わる皆様に広くご参加頂ける形となっておりますので、ぜひ全国各地からのご参加、ご視聴をお待ちしております。 また、本シンポジウムは福岡 での開催(2020/
農業者が発電した電力を利用者とリアルタイムでマッチング「ふるさとからの贈り物」がリリース | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
株式会社電力シェアリングは、株式会社みらい電力、ワラビ合同会社（ワラビ電力）、TSUBU株式会社、河内椎茸園の協力を得て、農業者による再生可能エネルギーを活用した電力サービス「ふるさとからの贈り物」をリリースした。 「ふるさとからの贈り物」は、農業者が発電した電力と利用者が使用する電力をリアルタイムでマッチングするサービス。同社は、サービスの提供を通じて、「再生可能エネルギーの価値を共有する全国の農業者と一般消費者をつなぎたい」としている。 営農型太陽光発電所とは、支柱を立てた農地の上部空間で発電を行う太陽光発電設備を指す 電力シェアリングは、再生可能エネルギー100％の電力シェアサービスを展開する企業。ブロックチェーン技術を用いた再生可能エネルギーのP2P取引を基幹事業に、持続可能な開発目標（SDGs）に向けた環境価値（化石燃料を使用せずにCO2を削減する環境への配慮)の創造に取り組んで
離乳食のスタートは「お粥」から！いつからどう食べさせたらいい？ | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
離乳食インストラクター協会代表理事、中田家庭保育所 施設長であり、黄金色のかつお昆布だしから作られる「和の離乳食」を推奨している中田馨さん。今回は離乳食のはじめの一歩である「お粥」について教えていただきました！ 生まれてからママのおっぱいや育児用ミルクしか口にしてこなかった赤ちゃんは、生後5～6カ月ごろから離乳食をスタートさせます。その最初のひとさじは「お粥（おかゆ）」がおススメ。その理由は5つあります。 ・主食としてエネルギー源になる ・アレルギーを引き起こしにくい ・消化吸収が良い ・甘みがあって飲み込みやすい ・他の食材との相性がいい 古くから食べ続けていて私たちの身体に合った米で作った「お粥」を、離乳食期から食べていきましょう。 いつから子どもにお粥を食べさせていい？ お粥を食べさせていいのは、離乳食が始まる生後5～6カ月ごろ。一般的に「お粥」と言うと全粥（米1に対して水5で炊いた
米国運用のGPSのような日本独自の衛星を使った測位システムが、「みちびき（準天頂衛星システム）」だ。2018年に4機体制で運用を始め、うち3機の測位信号が日本に常に届き、農業でも利用可能になりつつある。 GPSと補完関係にあるというみちびきのセンチメータ級測位補強サービス「CLAS（シーラス）」や、サブメータ級測位補強サービス「SLAS（エスラス）」がどう農業現場で使えそうか、内閣府準天頂衛星システム戦略室企画官（取材当時）の飯田洋さんに聞いた。 ──みちびきで提供するサービスを教えてください。 飯田：みちびきは特有の補強信号を出しています。従来のGPSによる測位だと、5メートルとか10メートルの誤差が出るんですけれど、この補強信号を使うことによって、それが1メートルくらいになったり、数センチメートル程度になったりします。高精度の「CLAS」を使うと、センチメータ級、つまり±10センチの精
玄米茶やヘルシーなおやつに！「炒り玄米」を作ってみた | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
先日、「炒り玄米」という玄米の食べ方があることを教えてもらいました。 玄米を炒ることで、炊かずに食べられるようになったり、白米のように簡単に炊けるようになったりと、いろいろなメリットがあるとのことですが……玄米初心者の私にはさっぱり想像がつきません。 というワケで、実際に炒り玄米を作ってみることにしました。 炒り玄米って何なのだろう？ 炒り玄米とはどんな食べ物なのでしょうか。現時点でわかっているのは、これらのこと。 玄米をフライパンなどで炒って作る そのまま食べられる 保存性が高い 白米と同じように簡単に炊ける これらの性質ゆえに、戦時中は非常食として活躍していたそうです。 しかし、炊飯器があたりまえとなり、非常食も多種多様な選択肢がある現代において、わざわざ炒り玄米を作る意味はあるのでしょうか。そもそも、炒り玄米はおいしいのでしょうか。 実際に炒り玄米を作り、じっくりと検証してみたいと思
日本の農産物輸出はどうあるべきか コロナ禍の2020年輸出動向から読み解く | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
近年の海外での日本食ブームや訪日外国人の急増などの追い風を受け、順調に輸出額を伸ばしてきていた日本の農林水産物・食品。思いもよらなかった世界的な新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、人の行き来や経済活動の自粛などの動きが広がる中で、現在どのような動向にあるのでしょうか。 2020年の輸出実績から読み取れる動向 2月5日に農林水産省が発表した「2020年の農林水産物・食品の輸出実績」を見てみると、その興味深い動向が見えてきます。 出典：2020年の農林水産物・食品の輸出実績の概要（農林水産省 食料産業局）より 輸出額は8年連続更新も前年比1％増にとどまる 発表された内容によると、2020年の農林水産物・食品の輸出額は9223億円（20万円以下の少額貨物などを含めた輸出額は9866億円）、前年比で102億円の増加となりました。伸び率では1.1％増と小幅ながら、8年連続で過去最高額を更新。2012
AIで病害虫発生を予測するアプリ「TENRYO」がJA豊橋に導入 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
株式会社ミライ菜園が開発した、AIによる病害虫予測サービスを提供する防除DXアプリ「TENRYO（テンリョウ）」が、10月より豊橋農業協同組合（JA豊橋）にて初めてサービス導入される。 発生状況マップやAI発生予測でJA豊橋のDXをサポート 株式会社ミライ菜園は、病害虫被害を減らす防除DXサービスの提供を行う企業。「AIでより正確な発生予測を農家に提供できれば、より最適なタイミングで、必要最小限の農薬だけ使用できる」と考え、防除DXアプリ「TENRYO」の開発を進めてきた。 病害虫による農業被害は、収穫量の約40％にも及ぶと言われ、農業を行う上で大きな経営リスクとなっている。病害虫を防ぐには適切なタイミングでの農薬散布が効果的だ。 しかし、昨今の気候変動の影響もあり、病害虫の発生予測が非常に困難になっている。従来、こうした発生予測は農家の勘と経験に頼ってきたが、農業従事者の高齢化もあり、そ
【農家コラム】初めての有機トマト栽培、販路開拓はどうやった？ | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
「SMART AGRI」をご覧のみなさん、こんにちは。三重県でトマト農家として新規就農した北島芙有子です。 前回の記事では、就農1年目に直面した課題や、有機栽培の大変さなどについてお話しさせていただきました。 【農家コラム】新規就農で有機トマト栽培に挑戦！ 成果と課題が見えた1年目の反省点とは 今回は、私が新規就農してから、どのように販路を見つけてきたかについてお話ししたいと思います！ お客さんに直接届けられる販路 前回お話ししたように、就農1年目から栽培面で直面した課題がたくさんありましたが、さらにもう一つ大きな壁として立ちはだかったのが「販路の確保」でした。 トマト農家での1年間の研修では、栽培面で多く学ぶことができました。しかし、農家として生活するためには、栽培した野菜を販売しなければなりません。栽培面では、1年目は師匠と同じやり方で始めてみましたが、販売については私の中では新しいこ
ロボットトラクターによる完全無人農作業に向けた、作業機自動交換の大きな意義 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農業における人手不足は、「待ったなし」の状態だ。ロボット農機による軽労化や省人化への期待は大きい。その最高峰の技術が無人自動運転だ。 先駆けとなったのはクボタが2016年に発売したGPS田植機。これが市場ニーズを掘り起こすと各メーカーが追従して、今ではトラクターと田植機で無人自動運転が実現している（2024年春には無人自動運転コンバインがクボタから発売予定）。 一方で、市販機で実現できるのは、有人監視下での無人自動運転（または協調作業）であり、その先、自動運転＋遠隔監視による完全無人農作業こそが大きな目標となっている。 この「自動運転ロボット農機＋遠隔監視による完全無人農作業」実現に資する研究成果「ロボットトラクタの作業機自動交換技術を開発」が、2023年11月14日、農研機構から発表された。年末から年明けにかけて全国で実施される土づくりで使われるプラウやハローといった作業機を、無人で、現
中山間地域などの傾斜地向け電動草刈り機「ユニモワーズ」が発売 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
電動モビリティの開発・製造を手がける株式会社ユニックは、傾斜地が多い日本の中山間地域の水田畦畔や果樹園で使用できる電動草刈り機「ユニモワーズQE－M500」を2021年10月1日に発売した。価格はオープン。 日本の農機メーカーは、農業人口の減少や高齢化など多くの人的課題を抱える中山間地域農業の課題を解決するため、傾斜地に対応したエンジン式草刈り機の開発を進めてきたが、近年は排気ガスや騒音など環境面への配慮から、バッテリーで駆動する静音なモデルの開発が求められているという。 バッテリー式の傾斜地向け草刈り機 「ユニモワーズ」は、リチウムイオン電池を使用したバッテリー式の傾斜地向け草刈り機だ。1回の充電で約1000平方メートルの面積の作業が可能。刈幅は500mmとなっている。 特長は以下の通りだ。 「ユニモワーズ」の特長 走行・草刈りの両方を電動で駆動できる。 45度の斜面に対応する水平移動が
野菜の「美味しさ」につなげるためのスマート農業の取り組み〜中池農園（前編） | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
中池農園（広島市）は園芸施設で栽培するコマツナについて、播種日を入力すれば、以後の作業の日程が自動で算出される独自のソフトを活用している。切れ目なく出荷するために使う箱は野菜が傷みにくい構造を採用。自ら土壌診断をして施肥をすることで「美味しさ」につなげ、市場から高い評価を得てきた。 中池農園が野菜の「美味しさ」につなげるために採用している工夫について聞いた。 中池哲平さん 土壌のミネラル分の分析とタイムロスの削減 経営者の中池哲平さん（34）は県立農業技術大学校を卒業後、2年ほど農家のもとで研修を受けてから、農業の経営を始めた。2019年までは125aでコマツナを栽培。2020年からは後編で述べるようにコマツナを減らして、観光農園でのイチゴの栽培に着手している。 中池農園のコマツナ（提供：中池農園） そんな中池農園が大事にしてきたのは毎作の土壌診断。公的機関に委託するのではなく、自分で機器
NTTアグリら、農産物流通DXで地球環境問題の解決に向けた共同実験を開始 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
株式会社神明ホールディングス（神明HD）、東果大阪株式会社、日本電信電話株式会社（NTT）、西日本電信電話株式会社（NTT西日本）、株式会社NTTアグリテクノロジーは、農産物流通にデジタルトランスフォーメーション（DX）をおこし、流通コストやフードロス、温室効果ガス削減など地球環境問題の抑制の実現に向けた共同実験を開始した。 本成果は、2021年11月16日～19日に開催する「NTT R&Dフォーラム」に出展される。 仮想世界、現実世界での取引を農産物流通に融合 農産物流通は卸売市場を通過する「市場流通」と、生産者などが購入者と直接取引を行う「市場外流通」に分類されるが、国産青果の約86％が市場流通で売買されることから、市場流通は日本の農産物流通において重要な役割を果たしている。 一方で、市場流通にかかわるステークホルダーが情報を相互に共有できていないために、生産者が農産物を都市部の大市場
籾で流通させるアメリカのコメ流通事情【田牧一郎の「世界と日本のコメ事情」 vol.3】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
海外産コシヒカリの栽培に30年前から米国・カリフォルニア州で挑戦しながら、オリジナルブランドを開発し定着・普及させた株式会社田牧ファームスジャパンの代表取締役、田牧一郎さんによるコラム。 第3回は、カリフォルニアでのコメの流通、販売についてです。日本との違い、アメリカでもカリフォルニアと南部のコメ事情について語ります。 カリフォルニアとアメリカ南部の生産・販売・流通について アメリカでのコメ作りを公言し、その準備をしていた中で分かったこと、実際にカリフォルニアでの仕事をしながら分かったことがたくさんありました。さらに、コメ作りは栽培方法が違うとはいえ、日本での15年間の経験と、アメリカ実習経験やオーストラリアのコメ作り現場と関連産業の見学によって、ある程度の知識もありました。 しかし、実際にカリフォルニアでコメを生産し販売しようとすると、知らなければならないことが果てしなくあるように思える
「農業コンサルタント」のイメージが悪いのはなぜか【フードカタリスト 中村圭佑のコラム 第1回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
SMART AGRI読者の皆様、はじめまして。FOOD BOXの中村圭佑と申します！ 福岡県久留米市の果樹専業農家の倅・4代目として生まれましたが、家業は妹が継いでおり農家の倅としては失格と言えます（笑）。 明治大学農学部を卒業後、日本農薬株式会社という農薬専業メーカーで約7年働き、海外営業としてビジネスの基礎をたたき込んでいただきました。その後、大手経営コンサルティング会社を経て、2019年に農業ベンチャー「FOOD BOX」を起業しました。 オフィスにて、弊社・池田と撮影（東京都中央区） 弊社は、フードプランニング事業、プラットフォーム事業、代理事業の3つの柱があります。直近は、主に下記の方々向けにプランニング支援を行っています。 農家・農業生産法人様：「農業のフランチャイズ化」の計画・推進、新商品の開発支援、新規販路開拓の支援等 一般企業・ベンチャー企業様：農業事業の立案、農業参入の
農家がドローンを扱うのに資格は必要？ ドローン操縦に必要な講習は？ | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農業で扱う農薬散布などを行うドローンの場合、農薬散布を安全に行うためにも、農業用ドローンの講習会に参加したり、ドローンの民間の資格を取得することが強く推奨されています。 しかし、実は厳密には農業用のドローンのための資格等は必須ではありません。 今回は、これから農業用ドローンを活用したいと考えている生産者や業者の方々に向けて、農業用ドローン向けの講習会や、民間のドローンの資格について解説します。また、2022年6月20日から航空法改正によりドローンの登録が義務化される重要なことも解説します。ぜひ参考にしてください。 農家がドローンを扱うのに資格は必要ない。ただし…… 2022年3月現在、農家がドローンを扱う際に資格は必要なく、空撮などでドローンを扱う場合は、専門的な知識が少なくても扱えます。 しかし、農薬散布でドローンを扱う場合のドローンは、空撮用のドローンと比べると大型で危険性も高まります
farmo、ケーブルテレビと連携して農業IoTの導入支援をスタート | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
栃木県宇都宮市を本拠に農業用環境モニタリングシステム「Farmo（ファーモ）」を提供する株式会社farmoは、地域のケーブルテレビ（CATV）と連携して農業・防災のスマート化を低価格で実現するサービスを開始した。 IoT機器の導入を促進 同社が開始したサービスは、農業用環境モニタリングシステムに使用するゲートウェイと地域のケーブルテレビ（CATV）が整備を進める「地域BWA（地域事業者が提供する広帯域の無線電気通信システム）」を接続したIoTインフラを提供して、農業生産の効率化に必要なIoT機器の利用や地域防災に必要なシステムの導入を促進するもの。 詳細は以下の通りだ。 LPWAによるIoT通信インフラの構築。 農業・⼀次産業・防災向けIoT製品の提供。 IoT製品を活⽤したクラウドサービスの提供 DX化に向けたデータビジネスの構築。 ⾃社コンテンツ強化のためのデータAPIの提供。 通信に
消費者と事業者をつなぐ地産地消支援サービス「ロカスタ」がリリース | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
地方自治体向けの業務支援サービスを展開する株式会社G-Placeは、地産地消に関心のある住民と地産地消を推進する農林水産事業者・飲食事業者をつなぐ「ロカスタ」の提供を開始した。 地産地消に関連する情報を提供 「ロカスタ」は、同社が東京都練馬区と共同で開発した練馬区限定の地産地消アプリ「とれたてねりま」をベースにしたサービス。近隣の直売所や地産地消商品、マルシェ等の情報をタイムリーに受け取れるのが特長で、リサーチした直売所までのルートも案内してくれる。 農林水産省は、日本の食料自給率を向上する重要な施策のひとつに地産地消をあげている。 同社は、「ロカスタ」の提供を通じ、地元で生産された農産物を地元で消費する地産地消を推進・支援することで、日本の食料自給率の向上や地域振興に貢献したい考えだ。 株式会社G-Place https://g-place.co.jp/ とれたてねりま https://
損保ジャパンら、AIによる災害リスク検知サービスと予兆保険の検証を開始 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
損害保険ジャパン株式会社、SOMPOリスクマネジメント株式会社、株式会社電通国際情報サービスの3社は、独自開発したAI予測モデルを使用して水稲の高温障害の発生を早期に予測し必要な追肥の実施を生産者に知らせる「リスク検知・アラートサービス」と、被害対策に必要な費用を補償する「予兆保険」の検証を2021年11月～2022年3月まで実施。 米の収量・品質の安定化を目指す 水稲の高温障害は、 登熟期（稲が実る時期）に気温が高くなると発生する生育障害で収量不足や品質劣化を引き起こすといわれている。 高温障害は、登熟期以前の早期の段階で追肥を実施すれば被害を抑えられるが1～2カ月先の気温を予想することは難しく、また高温が予想できる場合でも追肥に必要な労働力の確保や費用負担は個々の生産者に委ねられていることから対策を万全に期することができなかったという。 今回の検証では、米の収量・品質の安定化を目的に、
新規就農に必要なのはITスキル・コミュ力・マネジメント力！ さらに成長した姿で会いましょう！ 【さわちんの「リアルタイム新規就農日記」第14回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
新規就農に必要なのはITスキル・コミュ力・マネジメント力！ さらに成長した姿で会いましょう！ 【さわちんの「リアルタイム新規就農日記」第14回】 こんにちは。コケチンファーム代表のさわちんです！ 前回は、農家2年生の所得目標をお伝えしました。所得は「売上-経費」というとても単純な計算で導き出される数字ですが、これが奥が深い。家族を養うためにも、しっかり目標をもって、達成していかなければいけません。 やみくもに「頑張る！ 」のではなく、売上を伸ばすポイントや、経費を抑えるポイントをしっかり理解することで、初年度の1.5倍の所得を目標としています（ほんとは2倍にしたかったけど、夢の数字にしても意味ないので……）。 この連載も実は今回で最終回。就農を目指す人に少しでも役に立つような情報を届けたいと思い、就農前の農業大学校時代に始まり、新規就農してからも寄稿し続けてはや2年。いろんな思い出が走馬灯
「令和2年度バイオマス産業都市構想」に、北海道湧別町、秋田県大潟村、三重県多気、南伊勢町を新たに選定 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農林水産省、内閣府、総務省、文部科学省、経済産業省、国土交通省、環境省の7府省は、2020年（令和2年）度のバイオマス産業都市構想に北海道湧別町、秋田県大潟村、三重県多気町、三重県南伊勢町の4町村を選定した。 バイオマス産業都市構想とは、地域の資源や特色を活用して原料生産から収集・運搬・製造・利用までの一貫システムに取り組む地方自治体を支援する農林水産省ら関係7府省の共同プログラム。内閣府が策定した「バイオ戦略2020」では、地域バイオコミュニティの形成に役立つ取り組みとしても位置付けられている。 出典：農林水産省｜バイオマス産業都市の取組 2013年（平成25年）に開始したバイオマス産業都市構想の公募は今回で9回目を数える。現在は、北海道36市町村、東北12市町村、北陸4市、関東9市町村、東海5市町、近畿5市町、中国・四国10市町村、九州13市町の合計94市町村を対象に支援を実施している
米の生産調整、いわゆる減反政策をめぐっては、いまだに2017年をもって「廃止された」という話が湧いてくる。そう主張する人たちは減反政策の本質的な目的と手段をまったく理解していないのだろう。 減反政策はいまも続いているし、それが日本農業の構造調整を進めるうえで大きな弊害になっている以上、「廃止された」という暴論を看過するわけにはいかない。 維持のため変化した目的と手段 政府は毎年、主食用米の生産数量目標を決め、都道府県に配分してさまざまな補助金や助成金を付けてきた。ただ、2017年をもってその配分を終了した。2018年からは都道府県が独自に生産数量目標を設け、市町村に配分している。 もちろん、あくまでも目標なので、産地や農家が守る義務は一切ない。これがいわゆる「減反廃止」として報道された。世間に広がっている間違った認識もここに基づいている。それを主張するためには、減反政策の本質的な目的と手段
Uターン就農1年！ 直面している「困ったこと」【さわちんの「リアルタイム新規就農日記」第9回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
「SMART AGRI」をご覧のみなさん、こんにちは。コケチンファーム代表のさわちんです！ 前回は、さわちん自身の2021年4月～6月の収支をお伝えしつつ、営農状況を振り返ってみました。まだまだ駆け出しのさわちんの収入は、とっても頼りない数字だったので、改めて就農補助金のありがたみがとても胸にしみました。でも、この補助金の支給は5年間という決まりがありますので、その間にしっかりと稼げる農家に進化していきます！ また、「適正なチンゲンサイの価格」についても考えてみましたが、周りの先輩方含め、「自分で作った野菜はいくらで売ればいいんだろう？ 」という悩みを抱えている農家さんが多いように感じます。相場を意識する必要があるとはいえ、少なくとも採算ラインには乗せられるようにしたいですよね。コケチンファームでは、営農状況や目標を取り入れた、根拠のある価格付けができるように頑張りたいです。 さて今回は、
一次産業専門の求人サイト「マイナビ農林水産ジョブアス」がオープン | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農業情報の総合サイト「マイナビ農業」を運営する株式会社マイナビは、一次産業に特化した総合求人サイト「マイナビ農林水産ジョブアス」を2021年10月20日にオープンした。 移住支援に関する情報も掲載 「マイナビ農林水産ジョブアス」は、日本の一次産業に携わる企業・団体等の情報に特化した総合求人サイトである。特長は以下の3つだ。 1．スマートフォンでも見やすいUI・UX設計 スマートフォンユーザーを意識したサイト設計で専門知識がなくても簡単に検索できる。 2．独占の求人情報や移住・助成金に関するサポート情報も掲載 実際に現地を訪問して取材した求人情報や移住・助成金に関するサポート情報も掲載。 3．臨場感あふれるビジュアル 一次産業の魅力や雰囲気が視覚的に伝わる臨場感あふれる大きなサイズの画像を使用。 「一次産業への転職」を当たり前に 日本の一次産業は、高齢化や後継者不足の進行を原因に就業人口の減
GINZAFARM、パプリカの収穫時期などを予測するAI搭載農業ロボットを開発 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
東京都中央区銀座を本拠に農業ロボット等の開発を手がけるGINZAFARM株式会社は、パプリカの収穫時期と収量を予測するAI搭載の農業ロボット「レール対応型FARBOT」を開発した。 果実の色味を参考に生育状態を診断 「レール対応型FARBOT」は、「令和3年度スマート農業実証プロジェクト（実証課題名：パプリカスマート商流実現と他社間連携による安定出荷体制の構築）」の一環で開発された農業用のロボットである。 宮城県栗原市・石巻市で実施した実証実験では、温湯暖房用のパイプレールが設置された3つの園芸施設（ベジ・ドリーム栗原、デ・リーフデ北上、デ・リーフデ大川）を実証フィールドに、新たな車輪構造を設計して、レールへの乗り入れや走行中のレール往復を確認したという。 特長は以下の通りだ。 果実の色味を参考にした生育状況（熟度）の診断。 自動走行スイッチによる簡単操作。 運搬作業や農薬散布などユーザー
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日本版GPS衛星「みちびき」の農業利用の可能性 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
「減反政策は終わった」という暴論 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」