東京の「中流」家庭で育った東大生が享受する恩恵LussaPedersen @LussaPedersen 東大国語の第一問、やばいわー。こんな尖った文章を出しちゃったの？！ 出自が人生を決定する。上流家庭に生まれた者は良質な環境で素養を身につけ、自由競争という建前の学校教育を勝ち進み、エリートが再生産される。この帰結は個人の能力に裏付けされる形を取るので、古き身分制度よりも残酷なのだ pic.twitter.com/wCoBa6yjZ5 2020-02-26 01:52:14
同レベの学力なのに金があるだけで有名私大に校内推薦で行ける同級生が羨..
同レベの学力なのに金があるだけで有名私大に校内推薦で行ける同級生が羨ましすぎて毎日複雑な感情を抱きながら受験勉強をしている。 今更どうこう変えられることではないのは分かりきってるんだけど、奨学金を借りなくても私立の高い学費を払える余裕、｢金ないから県内の国立大に言ってくれ、落ちたら働け、浪人は無理｣などと親から小言を言われることなく全国47都道府県のどの大学にでも進学していいと言われる余裕、塾に行かせてくれる余裕……どうして自分は｢そう｣なれなかったんだろう？羨ましすぎて泣けてくる 以下、補足です。 https://b.hatena.ne.jp/entry/4674756125741352610/comment/kaiton さんのコメントを見つけたので。 まさにそれなんです。 私は九州の田舎に住んでいる法学を学びたい高3の文系女子です。文系ということは最も初期の段階の追記では記載していな
教育格差「当然」「やむをえない」６割超 保護者に調査：朝日新聞デジタル
朝日新聞社とベネッセ教育総合研究所が共同で実施する「学校教育に対する保護者の意識調査」の結果が４日、まとまった。全国の公立小中学校の保護者７４００人に聞いたところ、教育格差について「当然だ」「やむをえない」と答えた人は６２・３％となり、４回の調査で初めて６割を超えた。また、子どもの通う学校への満足度は８３・８％で、過去最高となった。 調査では「所得の多い家庭の子どものほうが、よりよい教育を受けられる傾向」について「当然だ」「やむをえない」「問題だ」の３択で尋ねた。 「当然だ」と答えた人は９・７％で、２０１３年の前回調査の６・３％から３ポイント以上増えた。１回目の０４年、２回目の０８年（ともに３・９％）からは６ポイント近い増加だった。また、「やむをえない」は５２・６％で、初めて半数を超えた前回の５２・８％とほぼ同じ。格差を容認する保護者は計６２・３％となった。 一方、「問題だ」は３４・３％で
『制服は家庭の貧富の差が出ない』最近の小学校の卒業式の傾向でその理由が明らかに？→様々な意見が挙がる
『制服は家庭の貧富の差が出ない』？ここ最近の小学校の卒業式は“晴れ着禁止”を通達される事があったりするようです。 道民の人(廃墟・ひなびた風景)@12/31冬コミ東3ク-26b @North_ern2 「制服は家庭の貧富の差が出ない」 これ本当でな。最近の小学生は卒業式で袴や振袖が着られないと「貧乏」認定されて中学校に行ってからスクールカーストの下位に置かれるって先生が言ってて「これがジゴク…」って思った。 2017-12-10 18:13:23 道民の人(廃墟・ひなびた風景)@12/31冬コミ東3ク-26b @North_ern2 だから学校として「卒業式晴れ着禁止」なんて通達するところも多くなってきてると言われた。 公立小学校でも制服があるところ西のほうなら多いけど、ほかいど（まして田舎）なら私服のところばっかりだし、統一しにくいのも卒業式晴れ着文化の一翼を担ってそうだ。つらい。 20
特集ワイド お金ないから大学行けない 国立でも授業料年５４万円、４０年前比１５倍
センター試験に臨み、試験問題を受け取る受験生。大学の授業料高騰は階級社会を生むという懸念がある＝東京都千代田区の法政大で、徳野仁子撮影 「国立大の授業料は安い」というのは、もはや昔の話だ。２０１５年度の授業料は年間約５４万円で、４０年前よりも１５倍に値上がりし、私立との差も縮まった。授業料の高騰は、大学生２人に１人が奨学金を借り、卒業時に数百万円の借金を背負う状況も招いている。このままでは、大学に行ける層と行けない層が所得で明確になる階級社会が生まれてしまうのではないか。【石塚孝志】 「ある学生の話ですが、母親から奨学金をもらっている人と付き合ってはだめと言われたと。もし結婚したら、相手の借金返済で家計が苦しくなるからというのが理由です」と驚くのは、著書「希望格差社会」のある中央大文学部の山田昌弘教授（社会学）。「日本は、親があまり裕福でなかったら大学へ行くなという階級社会に確実に向かって
学力だけじゃない、体力もカネで買う時代 - シロクマの屑籠
最近、建設業の人手不足の話を耳にする。帝国データバンクの2014年調査によれば(参照：pdfファイル)、建設業者の59.7％が正社員不足に陥っているという。飲食業や情報サービス部門でも人手不足が目立つ。 その一方で、「正社員になりたくてもなれない」という嘆きの声も聞こえてくる。建設業やサービス業で正社員が足りないなら、正社員になりたくて仕方の無い若者をリクルートしてくれば良いのではないか――そういう年配者の声を聞いたこともある。一昔前まで、建設作業員が土方(どかた：差別用語)と呼ばれて社会問題になっていたぐらいだから、肉体労働なら誰にでもできると見做しているのかもしれない。 だが、そういう見方は時代錯誤も甚だしい。建設業の高度化が進んだというのもあるが、そもそも、持続的に身体を動かせる若者は今どれぐらい存在しているのか？持続的に身体を動かす能力は、若者の大半が持っているものではなくなったし
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