日本は約250万台が点在する「自動販売機大国」として知られるが、いま飲料メーカー間の“陣取り合戦”が以前にも増して一層熾烈になっている。その背景にあるのは、消費者の「自販機離れ」だ。 それもそのはず。同じ缶コーヒーを買うにも近所のスーパーやドラッグストアなどの量販店に行けば100円以下で特売をしている日もあれば、コンビニでもポイントカードや電子マネーを使うと割引になることがある。にもかかわらず、自販機は基本的に「定価」なので130円。手売りの店で安く買おうと考えるのは当然の消費者心理だ。 2014年の消費増税も追い打ちをかけ、いまや飲料販売全体に占める自販機ルートの販売比率は3割台まで落ち込むが、自販機の台数は減るどころか増え続けて飽和状態になっているという。 一体なぜなのか。飲料総研の宮下和浩氏がいう。 「コンビニの台頭もあり、自販機の販売比率はすでに1996年ぐらいからずっと下がり続け
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