【事例】へき地の医療連携をITでサポートする「医療ネットしまね」本稿では、全国自治体病院協議会副会長を務める中川正久氏（島根県立中央病院長）が「富士通フォーラム」（5月17、18日開催）のセミナーで紹介した島根県での医療連携の事例を踏まえ、医療情報ネットワークの高度化やその普及に向けた提言などを紹介する。 へき地医療をサポートする「医療ネットしまね」 中川氏は2000年に島根県立中央病院長に就任して以来、地域の中核病院という立場から島根県の医療情報ネットワーク「医療ネットしまね」の活用促進に携わってきた。島根県は医師不足と偏在化が進んでおり、へき地での高齢者医療に課題を抱える。これまで島根県と島根大学、県立病院などが共同で「赤ひげバンク」を設置して医師確保に努めたり、ドクターヘリの導入による医療提供体制の改善などを進めてきた。医療ネットしまねの整備もその一環として位置付けられている。 医療ネットしまねは2002年、県立中央病院の富士通の電子カルテをベー
