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社会に関するrokuponのブックマーク (5)

  • 女子中学生とブルートフォースアタックと日本やばいという話

    女子中学生を名乗るスパムメールが来て釣られてみるかと会いに行ったら当に女子中学生だった話。あるいは日の将来やばい。 ありのまま起こったことを話す。女子中学生を名乗るスパムメールが来て釣られてみるかと会いに行ったら当に女子中学生だった。何を言っているかわからないと思うけれど、自分でも何が起こったのかよく分からない。とりあえず詳しい経過を書いてみる。 最初は1通のメールから始まった一昨日(9/23)の深夜、一通のスパムメールが来た。簡単に「友達になりませんか?」と。普通ならそこで削除して終わりなのだけれど、他のスパムメールと決定的に違うことがあった。送信者のアドレスが@docomo.ne.jpだったのである。 ほぼ釣りか巧妙なスパムだと思ってスルーしていたけれど、ふと「どちらさまですか」と返信してみるとすぐに「XXX(以下、仮にハルカとする)っていいます。中3です!!」と返事が来た。 9

    女子中学生とブルートフォースアタックと日本やばいという話
    rokupon
    rokupon 2011/10/01
    娘を持つ身としては頭が痛いわ…。ホント日本やばい。
  • なぜマスコミは左に傾きネットは右に傾くのか - pikarrrのブログ

    マスコミが左に傾く「左寄り効果」 自由主義が一人勝ちした現代では、政治的な右、左は経済に関係する。右=保守派とは「小さな政府」で富の分配は自由競争にまかせる。左=リベラル派は政府が税を徴収し富の分配を調整する。簡単にいえば左は民主的な社会は人の手で設計すべきと考える。右は人の力には限界があり「大きな力」に任せるしかない。自由主義の大きな力とは「神の手」である。 マスコミが左に傾くのは構造的な理由がある。公共の場で発言するわけだから、たった一人でも苦しんでいる人がいれば、簡単に「なんとかなるさ」とは言えない。理想論であろうが民主化する方法を考える姿勢が求められる。 古舘伊知郎の滑稽さは象徴的だ。彼はキャラ的にはノリを重視する右寄りっぽい。しかしニュースステーションのあの場に座ると、とたんに全員が幸せなるための仕組みを考えなければならないと、しどろもどろな理想論で言葉をしめることになる。このよ

    なぜマスコミは左に傾きネットは右に傾くのか - pikarrrのブログ
  • サービス終了のお知らせ

    サービス終了のお知らせ いつもYahoo! JAPANのサービスをご利用いただき誠にありがとうございます。 お客様がアクセスされたサービスは日までにサービスを終了いたしました。 今後ともYahoo! JAPANのサービスをご愛顧くださいますよう、よろしくお願いいたします。

  • 【石平のChina Watch】中国、震災「日本応援コール」の背後に「道徳崩壊寸前」への深刻な反省+(1/3ページ) - MSN産経ニュース

    未曽有の大震災がわが国を襲って以来、隣の中国では、かつて見たことのない「日応援コール」が巻き起こっている。 震災直後、ネットとマスメディアで上がってきたのはまず、日人に対する称賛の声だ。災難に際しての日国民の冷静沈着さと秩序感覚、非常事態の中でも他人様(ひとさま)に迷惑をかけない心構え、さらには「震災後の品不足の中でも便乗値上げが見られない」という「不思議な」現象など、日では「当たり前」とされる事柄のすべてが、多くの中国人に多大な衝撃を与えて、彼らを大いに感心させたようである。 そのことの持つ意味は非常に大きい。日国民が自らの行いをもって、江沢民政権以来の反日教育中国国民に植え付けた「悪魔的な日人像」の一角を崩したことになるのと同時に、中国人自身の意識変革の発端ともなりうるからだ。 というのも、震災に際しての日人の諸々の美徳に対する称賛の背後にあるのは、まさに中国社会の「美

  • 失業「予備軍」過去最多の607万人に : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    企業が実際の生産に見合った水準を超えて抱えている「過剰雇用者」の数が2009年1〜3月期に過去最多の607万人に達したとの政府推計が24日、明らかになった。 林経済財政相が同日の閣議に提出した09年度年次経済財政報告(経済財政白書)で示された。企業業績がさらに悪化すれば失業しかねない「失業予備軍」とみることもでき、日経済の重しとなる懸念がある。 白書によると、過剰雇用者は、金融機関の大型破綻(はたん)が相次いだ後の1999年1〜3月期(359万人)をピークに減少傾向にあったが、昨秋以降の急激な景気後退に伴う生産縮小で、最近になって急増した。 各企業は、大量の非正規雇用者との契約を打ち切るなど対応を急いだが、正規雇用者の解雇には踏み出す事例は少ない。このため、生産水準を大幅に上回る労働力を抱え込まざるを得ない状態だ。 白書では、こうした雇用調整圧力に加え、日経済の需要不足が年間45兆

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