刀剣類や防犯用品など一風変わった品揃えで知られ、秋葉原の「名物店」として親しまれてきた「秋葉原MAD」（東京・千代田区）が閉店する。 同店の担当者が2018年2月16日昼、J-CASTニュースの取材に「今週いっぱいで閉店になります」と話した。インターネット上では、「寂しくなります」「アキバらしい店がまた減る...」などと惜しむ声が広がっている。 「もし手に携帯電話をお持ちの場合破壊します」と注意書き 同店は、秋葉原の電気街のメーンストリート「中央通り」沿いに10年以上前から店を構える老舗店。盗聴・盗撮器を発見するための機器やスタンガンなどの防犯用品、刀剣類にDVD・CDの複製機器など、個性的な商品を取り揃えていたことで知られる。 店のウェブサイトでは、店内での携帯電話の使用や飲食、メモ書きなどの禁止事項を列挙。その上で、「違反者は生命の保証なし」「もし手に携帯電話をお持ちの場合破壊します」

けっして盗聴されない「量子インターネット」は実現できるか？ The Quantum Internet of the Future 先日、長距離量子インターネットの実現に一歩近づいたという発表が科学誌に掲載されました。量子ネットワークは、小さな粒子を使って情報を記録する手法で、安全に情報を伝達するためにはおそらく完璧な方法です。この量子インターネットが実現すると、未来はどう変わるのでしょうか？　今回のYouTubeのサイエンス系動画チャンネル「SciShow」では、量子インターネットの実現に向けた科学の進展について解説します。 量子コンピュータの不思議 ステファン・チン氏：インテルを捕まえた？　それなら今すぐにCIAにコンタクトをとってください。あなたはすでに、最新の暗号化システムを持っているはずです。ですが、そこにはまだまだ穴はあって、それを知る手段はありません。危険だと感じますか？ これ

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パソコンに侵入しデータを盗みとるマルウェアは数多いが、研究チームはさらに進化したウイルスを発見した。それは、システムに忍び込んだウイルスが、勝手にパソコンのマイクをONにして盗聴を行うというものだ。 企業向けセキュリティを手がけるCyberXは先日「Operation BugDrop」と呼ばれる脅威に関するリポートを公開した。このマルウェアは既に数百ギガバイトに及ぶ盗聴データを収集しており、CyberXは70に及ぶ企業や組織の被害を確認した。被害対象は民間のエンジニアリング企業から人権活動団体、新聞社にまで及ぶ。 現状ではBugDropの被害はウクライナが中心だが、オーストリアやロシア、サウジアラビアでも発見事例がある。CyberXはこのハッカーグループの背後に、ウクライナ政府からの独立を求めるドネツクやルハーンシク等の都市のテロリスト集団の存在を指摘している。また、盗聴データの解読には巨

独情報局、外国記者ら盗聴か＝国際団体が非難、法的対応も 【ベルリン時事】ドイツ誌シュピーゲル（電子版）は２４日、独情報機関の連邦情報局（ＢＮＤ）が英ＢＢＣ放送など外国主要メディア記者らの通話を盗聴していたと報じた。 　同誌が内部資料を基に報じた内容によると、ＢＮＤは１９９９年以降、少なくとも５０件の記者らの電話やファクス番号、メールアドレスを監視対象にしていた。ＢＢＣや米紙ニューヨーク・タイムズ、ロイター通信の海外拠点の番号なども含まれていた。 　国際ジャーナリスト団体「国境なき記者団」は、「報道の自由に対するあるまじき攻撃だ」とＢＮＤを非難。法的対応を準備していると明らかにした。（2017/02/25-05:31） 【国際記事一覧へ】 【アクセスランキング】

盗聴を防ぐにはどんな方法があるか、考えたことはありますか？ 具体的な対策を施し、常に危機感を持っている方というのは、やはり少ないというのが現状です。 しかし、今や盗聴器はインターネット通販などで簡単に購入できるため、どんな人でも入手できる、ハードルの低いアイテムとなりました。 よって、盗聴器の被害は誰にとっても、決して他人事ではありません。 せめて最低限の盗聴防止策は考えていただきたいのです。 特別な対策は必要ありません。 実は、盗聴器対策は空き巣対策とほぼ同じような内容で良いのです。 続きを読む… 盗聴行為が明確な犯罪だと定義する法律や条例がないことを知っていましたか？ 盗聴で知った他人のプライバシーや個人情報を、悪用したり、脅迫の材料に使えば、その行為自体を裁く法律はあるのですが、「盗聴をした」というだけでは犯罪になりません。 では、盗聴をした犯人を警察や裁判で裁くのは難しいのか？と言

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スイスで２５日、テロ防止のため同国の情報機関に対し国民の電話盗聴などより多くの権限を与える法案の是非を問う国民投票が行われ、賛成が６５・５％と反対を上回り可決された。 スイスのパルムラン国防相は記者会見し「これでスイスも現在の危機に対応できるようになった」と述べ、新法は来年９月に施行予定だとした。情報機関には盗聴のほか、電子メールなどネットの監視権限も与えられるが、パルムラン氏は議会の厳しい監督下に置かれるとした。 スイスには個人のプライバシーを尊重する伝統があり、これまで情報機関には公開情報や外国政府からの通報に基づいた活動しか許されてこなかった。しかし隣国のフランスでテロが相次いだことから危機感が高まり、昨年、法案が連邦議会を通過していた。（共同）

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 携帯電話の電話番号さえあれば、ハッカーはあなたの通話を盗聴し、テキストメッセージを読み、位置を追跡できる――。米ZDNetの姉妹報道機関であるCBS Newsが2年の制作期間を経て米国時間4月17日に放映したドキュメンタリー「60 Minutes」は、スマートフォン側の保護機能の強化にもかかわらず、膨大な数のスマートフォンユーザーが盗聴や監視をされやすい状況にあることを暴き出した。 盗聴はSignaling System No. 7（SS7）における不具合を悪用することで可能になる。SS7はあまり知られていないが、電話のネットワーク間の情報を仲介する重要なシステムだ。テキストメッセージを送ったり電話をかけたりするとき、その仲介処理が行わ