COVID-19発生以降、アジアの企業・組織でサイバー脅威が急増--シスコ調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます シスコは、アジア太平洋地域において、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大に伴い、リモートワークに移行する中で、サイバー脅威に関する新たな調査「Future of Secure Remote Work Report（セキュアリモートワークの今後）」を実施した。 これによると、企業／組織の69%がCOVID-19の発生以来、サイバー脅威や警告が25%以上増加したことを経験しており、その割合は、世界中でアジア太平洋地域が最多になっていると分かった。 サイバー脅威や警告の増減について分からないと回答したのは6%にとどまり、リモートワークへの突然の大規模な移行により、企業／組織が直面している課題が浮き彫りになっている。 同調査は
Cisco製品にデフォルトのSSH鍵、特権アクセスされる恐れ
「Ciscoは全てのシステムに同じSSH鍵を使うという過ちを犯し、その秘密鍵を顧客のシステム上に残しておいた」とSANSは解説している。 米Cisco Systemsは7月2日（現地時間）、「Unified Communications Domain Manager」（Unified CDM）の脆弱性に関する情報を公開した。システムに特権アクセスできるデフォルトのSSH鍵が存在する脆弱性など、3件の脆弱性について解説している。 同社のセキュリティ情報によると、Unified CDMにはサポート担当者へのアクセス用にデフォルトのSSH鍵が存在し、この秘密鍵がシステム上にセキュアでない方法で保存されていることが分かった。攻撃者がこの鍵を入手でき、サポートアカウント経由でシステムにroot権限でアクセスできてしまう状態だという。 この脆弱性について米セキュリティ機関のSANS Internet
Cisco、クラウド対応のメールセキュリティサービス「IronPort Email Security」を発表
Cisco、クラウド対応のメールセキュリティサービス「IronPort Email Security」を発表 Ciscoの新メールセキュリティサービスは、アプライアンスを顧客側で管理するオンプレミス型、SaaSとして提供するホスティング型、それらのハイブリッド型から選択することができる。 米Cisco Systemsは3月3日、メールセキュリティサービス「Cisco IronPort Email Security」を発表した。サービスはホステッド、オンプレミス、両者のハイブリッドの3種類で提供される。 IronPort Email Securityはスパム対策、データ損失防止、ウイルス防御、認証、リポーティングなどの高度なセキュリティ機能を企業ユーザーに提供するという。ホステッド型では、Ciscoのデータセンターのネットワークでホスティングされる。共用インフラを使わないため、顧客は最高のア
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【海外セキュリティ】Javaの脆弱性の悪用が減少――Ciscoによる年次セキュリティ報告書 ほか 
