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Facebookの普及に見る米国の社会階層性と、『米国＝実名文化論』の間違い
世界最大のソーシャルネットワーキングサービス（SNS）、Facebookが日本（語圏）に進出してから二年がたった。よく知られているように、Facebookは実名での登録を前提としていることが特徴であり、「米国で人気の実名SNSが日本社会において受け入れられるか」と話題になった。日本で最も利用されているSNS・ミクシィも、かつては実名での登録を推奨していたが、個人情報や個人的な写真が流出するという騒ぎを経て、実名で利用されることはあまりない。日本語版開始から二年たったいま、日本在住のFacebookユーザ数も二〇〇九年だけで約三倍に増えたものの、国別ランキングでは上位三十位にすら遠く及ばず、米国の１％前後に留まっている。 Facebookが日本で広まらないのは、当初から言われていたように、実名登録制が日本のネット文化に合わないからである、という説明がよく聞かれる。なるほど、匿名を前提とする２
ソーシャルアプリ 大橋直久
SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）向けソーシャルアプリの開発が急ピッチで進められています。 2009年6月、日経コンピュータ 米ロックユー SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）向けアプリで急成長 2005年11月に設立した米ロックユー。設立当初は知名度のない小さなソフト開発会社の1社に過ぎなかったが、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）向けアプリケーション開発で急成長を遂げている。英語圏や中国語圏の大手SNS向けに提供する米ロックユー社のアプリケーションは、2008年時点で月間利用者数が1億800万人、月間閲覧数は20億ページビュー。ヤフーやグーグルへの投資実績があるベンチャーキャピタルの米セコイアキャピタルなどからは、2000万ドル（約20億円）以上の出資を受けたとされる。インターネット関連ベンチャー企業としては、最も注目の1社と言える。 米ジンガ、
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