妊娠や出産を理由にした解雇や降格といったマタニティー・ハラスメント、いわゆるマタハラを職場の上司などに相談しても解決したケースは1割余りにとどまることが被害にあった女性を対象にしたアンケート調査で分かりました。 このうち、マタハラを受けた相手について複数回答で尋ねたところ、「直属の男性上司」と答えた人が53%で最も多く、次いで、「男性の経営層」と「人事部の社員」がそれぞれ24%、「女性上司」という回答も22%ありました。 また、マタハラを受けたときに職場の上司や人事部などに相談した人は86人いましたが、このうち半数以上は「そのまま放置された」と回答し、問題が「解決した」とする人は14%にとどまりました。 中には職場で相談したあと「不利益を受けた」とか「さらに傷つくことばを言われた」という人もいました。 マタハラNetの小酒部さやか代表は、「マタハラが起きる職場では妊娠、出産した社員を受け入