30年前の1986年に事故を起こした、あのチェルノブイリ原発に行った。外見だけじゃなくて、なんと内部にも入った。ずっと行きたかった場所だ。 いや、ずっと行きたかった、っていうのは違うかな。まあそりゃ見てみたいけど、ほんとうに行けるとは思ってなかった、って感じだ。 いざ目の前にしたら、すごかった。いまでも「あれは夢だったんじゃなかろうか」と思ったりする。 と、同時に「ふつうだなー!」とも思った。その話をしよう。
『フランス人は「ママより女」』著者 ドラ・トーザンインタビュー フランスは国民に合わせて法律が変わる ドラ・トーザンさんに聞く日本の難点 東京とパリを行き来しつつ、「日本とフランスの架け橋」として様々な活動をしている国際ジャーナリスト、ドラ・トーザンさん。彼女の著書『フランス人は「ママより女」 』が、小学館から出版されました。バカンスをたっぷり取るのにGDPが世界5位だったり、「結婚」という制度に縛られず、事実婚やパックス(共同生活)、一人暮らしなど多様なライフスタイルを自由に選択していたり、94年に1.66まで下がった出生率が、08年には2.02まで上昇したり。おまけに「不倫」にも寛容という、わたしたち日本人にはにわかに信じられないフランスの国民性(「フレンチ・パラドックス」)を、様々な切り口で紹介しています。 高度成長期以来の旧態依然とした「男性社会」に限界が来て、実は男性も生きるのが
駅近だから大丈夫、湾岸エリアはまだ上がる---そんなマンション神話はもう崩れる。立地の良し悪しなど無関係。マンション価値を根底からむしばみ、大暴落させる「新しい病」が猛威をふるい出した。 審議会が暴露した「真の2020年問題」 東京・新宿区で民間初の分譲マンション「四谷コーポラス」が売り出されたのは1956年のこと。それから約60年の時を経て、日本は全国に約600万戸を抱えるマンション大国となった。 中でも、全国のマンションの4分の1以上が集中、日本一のマンションストック数(168万戸)を誇るのが東京である。 東京都都市整備局(都市整)は、そんな都内マンションの行政をつかさどる大本営。普段はあまり注目されないこの組織が、いま不動産業界で話題の的となっている。 「都市整がパンドラの箱を開けた」 「都内のマンションの9割は23区内に建つが、都市整がそれら優良物件の大暴落を招く『戦犯』になる」
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