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日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長は13日、東京都内で常務理事会後に取材に応じ、女性アスリートの性的な撮影被害や画像拡散の問題について、近日中に加盟する各競技団体から実態や意見を聞く方針を明らかにした。「JOCだけでやっても効果が薄い。どこまで踏み込めるか分からないが、みんなで知恵を出し合っていく」と述べ、関係機関と連携してスポーツ界一丸で対策に取り組む必要性を強調した。 SNSの普及で被害は悪質化し、トップ選手に限らず、中高生など若年層にも広がっている。JOCは日本スポーツ協会や全国高等学校体育連盟などとも幅広く協力したい考え。
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