注意しなければならないのは、「女性は経済力の高い男性をパートナーとして選びたがる」という傾向の存在は、アカデミックな心理学の議論でもしばしば指摘されているということだ*1。この傾向は特定の国に限られない、世界各国で共通したものと見なされている。 また、「女性が上昇婚を望まざるを得ないのは男女間の賃金格差が原因であり、賃金が男女平等である場合には上昇婚志向は消滅する」と反論される場合もあるが、すくなくとも日本においては年収の高い女性であっても自分よりも同等以上の年収の男性と結婚したがる傾向が存在することは、統計でも示されている*2。 弱者男性論者たちの議論の問題点は、「女性」という属性(もしくは集団)に統計的・平均的に備わっている傾向の責任を、個人としての女性たちに負わせようとする、ということにある。「だれと結婚するか」という選択は個人に委ねられるべきことであり、実際に現代の社会では婚姻の自
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