本震から2年以上経過したこともあり、各自の努力もあり、東日本大地震・震災による直接的な広告費の額面における影響は、少なくとも数字の上では終息。昨今では震災以前同様に、広告業界・メディアそのもののトレンドがグラフ上には描かれている。具体的には中期的な概況として「4マス(新聞、雑誌、ラジオ、テレビ)が苦境の中にある。しかしテレビは例外的にやや復調が見えている」「デジタル系、及び屋外広告などの非4マス系の一部が堅調」という具合である。特にこの数か月においては4マス・ネット以外の項目の中で、「その他」が強い動きを示していた。 今回月・2013年3月分の特徴としては「4マス軟調」「インターネットはそれなりに強含み」「従来型は押し並べて弱いが、電通の『その他』がほぼ唯一突出した強さを見せる」の3項目を挙げることができる。比較対象となる1年前の状況を示す記事を見ると、ちょうど震災から1年を迎えた月である