mixi, Twitter, Facebook 2011年1月最新ニールセン調査 〜 Facebook急増450万人超え、Twitter、mixiも増加。国内ソーシャルメディア普及が加速 2月18日に更新された2011年1月度の最新ニールセン調査によると、mixi、Twitter、Facebookとも、この一ヶ月、堅調に利用者を伸ばしていることがわかった。 データ元は、ネットレイティングス社提供によるインターネット利用動向調査「ニールセンNetView」サービス。対象は一般家庭および職場のPCユーザーとした。 利用者でいくと、mixiは1128万人(前月比110%)、Twitterは1421万人(同110%)、ともに前月比で10%増。Facebookにいたっては、460万人(同149%)と一ヶ月で一気に50%も訪問者を増加させた。ただしペーシビューや利用時間ではmixiが他の2サービスを圧

先日、断腸の思いでfacebookの「知らない友達」を削除しました。 実に、一気に半分になってしまいました。 で、何か変化があったかというと、何もありません。 何も変わりませんですね。 つまり、関係性のほとんどない「友達」は、多くの場合、実際わたくしに興味があるわけではないので、ほとんど絡んでくれることもないし、そうなると当然、ニュースフィードのハイライト（facebookのアルゴリズムで、関係が密な人の投稿が優先されて表示される）にも出て来ないので、わたくしもなかなか絡む機会がなくなる。 即ち、関係性の薄い友達は、どんどん自分から見えなくなるスパイラルに向かっていくわけですね。 だから、どちらにせよこちらから見ている分には、全く変化はないわけです。 いや、知らない友達から届くイベントの招待状などが減る分、情報の精度は上がるし、良いことのほうが多いかもしれませんね。 いくら素晴らしいイベン

TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアを活用した地域活性化の取り組みを、オルタナティブ・ブロガーの林雅之氏が解説します。 （このコンテンツはオルタナティブ・ブログ「『ビジネス2.0』の視点」からの転載です。エントリーはこちら。） TwitterやFacebookに代表されるようなソーシャルメディアが、さまざまなシーンで活用されています。今回は、地域情報発信など地域活性化の取り組みについて着目してみます。 これまで、地域関連の情報を発信する自治体などの公共団体や商店街など、さまざまなTwitterアカウントの利用状況をチェックしてきました。多くは継続的に情報発信をしており、地域の有効な情報発信やコミュニケーションツールとして活用しています。また半年前の調査と比べると、Twitterを活用する自治体や商店街などの利用数はかなり増えており、今後さらにソーシャルメディアの活用は進

Facebookにニックネームで登録している日本のユーザーのアカウントが停止された――こんな報告が2月8日昼ごろからネット上で相次いだ。Facebook本社は事態を把握しており、「調査中」という。 Facebookにニックネームやハンドルネームで登録している日本のユーザーのアカウントが突然、停止された――こんな報告が2月8日昼ごろからネット上で相次ぎ、ユーザーが困惑している。Facebookの広報担当者は「事態は米本社で把握しており、現在、本社で調査中」とコメントしている。 8日昼ごろからTwitterで、「自分のFacebookアカウントが突然、停止された」という報告が相次いだ。アカウント停止を報告したユーザーすべてがニックネームやハンドルネームで利用。Facebookは実名主義を採っており、ヘルプページには「実名ではないアカウントを停止する」と書かれているため、実名以外で利用していたこ

TwitterクライアントTweetDeckに、140文字を超える長文を投稿できる機能「Deck.ly」が加わった。 この機能はTweetDeckのデスクトップ版、Android版、Chrome版の最新バージョンで利用できる。iPhone、iPadにも近く対応する予定。長さ無制限のツイートを投稿でき、TweetDeck上で全文を読める。Web版Twitterやほかのクライアントソフトでは、長文ツイートは短縮されたツイートと全文へのリンクとして表示される。

本連載では、パロアルトネットワークスが国内60の法人のトラフィックを調査した集計結果を基に、ファイル共有や動画、ソーシャルメディアなどのWebアプリケーション利用が、企業ネットワーク内のトラフィックにどの程度の負荷を掛けているかをランキング形式で紹介していく。 第1回「トラフィック調査で分かったP2Pソフトの企業ネットワーク利用状況」では、「P2Pベースファイル共有」「ブラウザベースのファイル共有」の使用率、使用帯域を紹介した。今回は引き続き、同調査から明らかとなった動画コンテンツの利用状況を見ていく。 関連記事 帯域幅管理に難題を突きつけるYouTubeやFacebook 読めば分かる！　次世代ファイアウォール CIOを悩ますインターネット私的利用問題 動画、写真の高い使用率と帯域消費量 動画配信と写真を扱うアプリケーションでは、87％という高い使用率でYouTubeとYahoo!動画が

2010年に1億人以上がアカウントを取得したというTwitterが、さらなる成長に向けた資金調達と取締役任命を発表した。 米Twitterは12月15日（現地時間）、新たな増資と2人の新取締役の任命を発表した。新ラウンドの増資では、新たに米大手ベンチャーキャピタルのKleiner Perkins Caufield & Byers（KPCB）が、米BenchmarkやMorgan Stanleyなどの従来の出資者に加わった。同社CEOのディック・コストロ氏が公式ブログで明らかにした。 Twitterは増資額を明らかにしていないが、米Wall Street JournalのBoom Townブログによると2億ドルという。 また、iPadアプリメーカーのFlipboardの共同創設者でCEOのマイク・マッキュー氏と、元DoubleClickのCEOで現在はベンチャーキャピタルCarmel Ven

先日から告知させていただいておりますが、12月25日に毎日コミュニケーションズさんから『リアルタイムウェブ-「なう」の時代』という本を出させていただきました。その関連で、少しリアルタイムウェブ系の話を。 MSN産経ニュースで、Twitterによる実況中継、いわゆる「tsudaる」行為に関する議論が提示されています（※「tsudaる」という言葉の用法については追記部分もご確認下さい）： ■ 【次世代マーケティング考】今こそ“ツイッター”の功罪が議論されるべきでは （MSN産経ニュース） セミナーやパネルディスカッションなど、様々なイベントの様子がTwitterを通じてレポートされるというのは、ごく普通の光景になりました。参加したいのにできなかったイベントの様子をリアルタイムに把握できるという状況に、便利な時代になったな～と実感したことがあるという方も多いでしょう。しかし会場から発信されるツイ

財団法人経済広報センターから「インターネットの利用実態」についての調査結果が発表された。前回は2007年の調査だったようで、この3年間にどのように変化したかがその調査の柱だ。 前書きに「わが国のメディアをめぐる情勢は大きく変化し……」とあるように、この3年間にTwitter、Facebook、ケータイSNSなどの大きな変化があった。そうした環境下、実態がどのように変化したかを調査しており、現実を把握する良い機会となった。 「大きく変化し……」とうたった割に肩透かしをくらった格好になったのが、「大きな変化はなく」という全体傾向だ。周囲が「変化だ」と叫んでいる割には、利用者に関していうと、さほどでもないらしい。同じ前書きには、「2007年3月の前回調査以降インターネットの利用時間に大きな変化はなく……」ともあり、情報のトラフィック、内容の若干の変化はあるものの、総じてこのような「特に変化はなく