DX推進の障壁は「スキルや人材不足」 電通デジタルが調査結果を発表電通デジタルは2020年12月18日、「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2020年度）」の結果を発表した。それによると、デジタルトランスフォーメーション（DX）に着手した日本企業の割合は74％で、前年に比べて4ポイント増加した。同社は「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大が日本企業のDXを後押ししている」とみている。 DXに取り組んでいる企業の割合は74％ DXの取り組み状況について聞いたところ、DXに取り組んでいる企業の割合は74％だった。内訳は「完了済み」が7％、「複数の領域で取り組み中」が33％、「一部の領域で取り組み中」が26％、「計画を策定中」が8％だった。現在取り組みを進めてはいないものの「将来的に着手予定」と回答した割合は13％あり、先の結果と合わせると何らかの形でDXに取り組もうとしている企業は87％に上る。
