平畑光一(Koichi Hirahata)さんはTwitterを使っています: 「当院では５千人以上の #コロナ後遺症 の診察をしてきました。コロナ後遺症は寝たきりになってしまうほど重くなることがあるので注意が必要です。当院の調査で、重い後遺症になるのは、COVID-19になってから２か月以内が91%です。コロナ後遺症は、疲れると重くなりますから、COVID-19になったら、」 / Twitter
鬱で苦しむ君のために
君は今、ベッドで横になりながらこれを読んでいるな。しかも寝起きとかちょっと横になったとかではなく、6時間とか、下手したら12時間以上、浅い眠りと覚醒を繰り返して、夜も昼も区別のないカーテンの締め切った部屋で、ろくな食事もしないままいるのだろう。喉が渇けばベッド脇に置いたペットボトルの水を飲み、トイレには這って行く。ろくな栄養を取れていないから立ち上がったままで2分と居れず、すぐさまベッドに倒れこむことも珍しくなく、時々出るものもないのに吐く。意味もなく泣く。頭は動かない。 僕はそんな生活をしていた事がある。体重は落ち、頰はこけて、髪は白くなった。けれど、自分が自殺できる人間でないことは分かっていたから、生存する努力をしなければならなかった。 喉が渇いたら無理にでも起き上がって、箱買いしたウイダーを取りに行き、そのままベッドへ戻る。呼吸を整えたら、横になったままウイダーを口に流し込む。一口を
asahi.com（朝日新聞社）：舛添厚労相と石原知事が火花 妊婦死亡責任めぐり応酬 - 社会
舛添厚労相と石原知事が火花 妊婦死亡責任めぐり応酬2008年10月24日18時30分印刷ソーシャルブックマーク 舛添厚生労働相が「東京都に任せられない」と言えば、石原慎太郎都知事は「医者が足りないのは国の責任」と反発。妊婦が８病院に受け入れを断られて死亡した問題で、大臣と知事が２４日、責任のなすりつけ合いを演じた。 舛添厚労相は閣議後の会見で、「週末に１人しか当直医がいなくて総合周産期母子医療センターと言えるのか」と批判。「事故の情報も都から上がってこない。とてもじゃないけど任せられない」と声を張り上げた。 これに対し、石原知事は定例会見で、年金問題への舛添厚労相の対応を踏まえて「あの人は大見えきったつもりでいつも空振りする」とし、「医師不足にしたのは誰だ。東京に任せられないじゃなく、国に任せられない。厚労省の医療行政が間違って、こういう体たらくになった」と言い返した。 アサヒ・コムトップ
後期高齢者医療 「医療費増の痛みを自覚させる」と厚労省役人 - 土佐のまつりごと
「医療費が際限なく上がっていく痛みを、後期高齢者が自ら自分の感覚で感じ取っていただくことにした」・・・後期高齢者医療制度の目的を、制度設計した厚生労働省の役人が、あけすけに語っている。大阪社保協のホームページ「大阪社保協ＦＡＸ通信 第744号 2008.1.22 」にアップされているので紹介したい。 講演した土佐和男氏は、昨年ＮＨＫの保険料が高すぎて医療から排除されるという国保問題の特集番組で、厚労省の国保課長補佐として「国保は相互扶助の制度です。」「保険料を払わない人は本来医療を受けることができない」「保険料は参加費である」と国保法にも規定していない憲法２５条を蹂躙する発言した人物である。 高知県でも大きな怒りが吹き上がってる同制度・・・ぜひ、講演の概要と問題点の解説がついているので、たたかいの力にしていただきたい。 後期高齢者医療フォーラム」開催～土佐和男氏 （厚労省国民健康保険課課
混合診療のお話 - 新小児科医のつぶやき
この話は4/22の後半部分の焼き直しですし、あの時の反響は薄かったのですが、もう一回書き直す意義はあると思いますので反芻します。 まず平成17年度の財源別国民医療費ですが、 財源 推計額 構成割合 公費 国庫 8兆2992億円 25.1% 地方 3兆7618億円 11.4% 保険料 事業主 6兆7082億円 20.2% 被保険者 9兆5811億円 28.9% その他 4兆7786億円 14.4% 患者負担 4兆7572億円 14.4% 計（国民医療費） 33兆1289億円 100.0% これを前提に考えたいのですが、混合診療解禁派でも良心的な主張をする方は、この枠組みを堅持したままでの混合診療を望まれています。つまり現在の医療制度はそのままにあり、その上で癌治療などで保険医療から零れ落ちた部分だけ混合診療を認めるのが、患者の利益につながるというものです。実はその主張なら多くの医師は反対では
4/15 マスコミの後期高齢者医療制度批判に今頃何言っているんだと怒りがふつふつ - きょうも歩く
ＮＨＫをはじめテレビ各社は後期高齢者医療制度を今さら騒いでいるが（またあの堀潤だよ）、この制度がこんな風になることは2006年の段階でわかっていたはず。今さらという感じ。どうして日本のマスコミってこうなんだろうかね。 2006年6月に与党が強行採決や、抵抗する野党議員を懲罰にかけようとしてまでしながらこの制度を導入したのに、当時のテレビは「また強行採決やっているぜ」程度の報道しかせず、新制度に何ら分析的な報道もせず、批判報道など皆無だった。今さら何言っているんだという感じがしている。 あの頃、いろいろ問題点を指摘していた有識者がいたけど、テレビを中心とするマスコミは小泉が大好きだったのか、電通に圧力がかけられたのか、ことごとく無視したのではないか。 さらに悪質なのは、この保険料が年金天引きで徴収することから、行方不明の年金問題まで絡めて保険料を払ういわれはないかのような報道をしていて、後期
特別寄稿／混合診療で「医療詐欺社会」となるか？
●特別寄稿／混合診療で「医療詐欺社会」となるか？● 福島 雅典 京都大学医学部附属病院探索医療センター探索医療検証部部長・ 京都大学医学部附属病院教授 小泉首相が指示、宮内義彦オリックスＣＥＯが議長を務める「規制改革・民間開放推進会議（以下、規制改革会議）」が主張した「混合診療の解禁」は、これまでにあった例外枠の拡大で決着し、全面的な解禁はとりあえず見送られた。しかし、国内未承認薬の一部に保険診療と自由診療の併用を認めるかどうかについて、今年夏までに結論を出すことが決まるなど、“実質的な解禁”ヘとレールが敷かれた。しかも、宮内議長はこの結果に「我々が主張する混合診療ではない」と不満を隠さず、０５年度も引き続きこの問題が継続協議される。 私はがん専門内科医として２０年前から、抗がん剤治療の現場で世界標準である薬が、「国内未承認」「保険適応外（特定のがんには承認されているが、他の部位には使
首都圏医療崩壊の序曲 - Dr.Poohの日記
東京の病院が新患・救急受け入れ休止、来月末で全科休診(cache) - 読売新聞 2007年9月29日 同病院の佐藤一幸事務長によると、日大側から今年６月、大学病院の循環器内科で医師が足りないので派遣を中止したい、と申し出があった。その後も、血液内科や消化器内科、脳神経外科、眼科と同様の申し出が続き、この夏、すべての医師を引き揚げると通告されたとしている。 同病院は常勤医３０人、非常勤医１２人で運営されているが、常勤医のうち日大から派遣されていた８人が９月末までに退職、さらに来年３月までに９人が退職することが決まったという。佐藤事務長は「１１月以降は正常に運営できる見込みがなくなった」と話している。 この一年余りで全国で顕在化した「大学病院の医師不足による派遣中止→休診」とほぼ同じ構造です。もともと都市部であろうと勝ち組大学病院などごく一部ですから，基幹病院の医師不足は潜在的に進行していた
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上妻病院（精神科）が民事再生法の適用を申請 - おりふれ通信
重症患者製造工場糾弾
分裂病者および家族のために
http://d.hatena.ne.jp/ozanari3/20051226