タグ

strategyに関するstupid_tomatoのブックマーク (4)

  • 年齢確認のために Web bug を仕込む mixi — 旧メイン・ブログ | Baldanders.info

    おおっ, 久々の記事だ。 ひょっとして今月はこの記事のみか? はじめに書いておくけど, 私はこの文章をわざと悪意たっぷりに書いている。 が, 実際問題として, この件に問題があるかどうか判断できない。 しかし, 色々と応用の効く方法であることは間違いないだろう。 なので, もし以降の文章を読むのなら, その辺を割り引いて読んでいただけるとありがたい。 さて, mixi がユーザの年齢確認のための新しい手段をとり始めるようだ。 (実施は 8/18 から) 青少年ユーザー保護のためのゾーニング強化の実施について やり方はリンク先を参照して欲しいが, 要するにケータイのフィルタで排除される画像をページ内に埋め込んでおき, 実際にその画像が排除されれば, そのページを見ているユーザは18歳未満であると判断するようである。 これと mixi の認証を組み合わせればユーザの年齢確認ができるというわけだ

    年齢確認のために Web bug を仕込む mixi — 旧メイン・ブログ | Baldanders.info
    stupid_tomato
    stupid_tomato 2009/07/30
    前置きにある通りちょっと極論過ぎで全然現実的にはフェアではない意見だと思うが、こういうリテラシーないひとに「視点の一つ」を提供するための文章としてはとても巧みかも。
  • から騒ぎ:クロサカタツヤの情報通信インサイト

    梅田さんのインタビュー記事に対して何かコメントをすることが流行のようなので、たまにはそういう流行にも乗ってみようかな、と徒然なるままに書いてみる。タイトルは、シェイクスピアの傑作喜劇から、そのまま拝借。最近だとケネス・ブラナーが映画化している。 日のWebは「残念」 梅田望夫さんに聞く(前編) Web、はてな将棋への思い 梅田望夫さんに聞く(後編) 梅田さんについて 梅田さんの著作は、失礼ながら「ウェブ進化論」を書店で立ち読みしたくらいなのだが、基的にはベイエリアにポジションを持った一流のアジテーターというのが私の理解だ。一方ビジネスパーソンとしての腕前は、彼のファンドのトラックレコードや経営参画した「はてな」の現状から判断する限り、現時点ではアジテーターほどではないように思っている。 また彼自身の日での認知は、ネットをよく知らなかったおじさんたちに啓蒙書や解説書を書いている海外

    から騒ぎ:クロサカタツヤの情報通信インサイト
  • OGSM - プロジェクトの軸をぶれさせない方法|makitani.com

    プロジェクトの軸をぶれさせないために、「目的」と「ゴール」、そして「戦略」と「評価」の4つの大きな枠で考えるフレームワークがあります。「目的」と「ゴール」は固めてしまい、いくつかの大きな戦略を立て、その戦略に沿った戦術を展開し、それぞれの効果を測定して戦術の練り直し、修正をかけていく、というやり方です。場合によっては半年おきに戦略を微修正させることもあるでしょう。 「Objective (目的)」「Goal (ゴール)」「Strategy (戦略)」「Measurement (評価)」で「OGSM」とか呼ばれるものです。アクションプランなどの評価手法と、考え方としてはよく似たものと思っています。 欧米のジョンソン・エンド・ジョンソンやP&Gといった外資系企業で取り組まれているフレームワークだそうです。僕は7年ぐらい前に大阪の会社にいたときにこれを知りました。 僕もいまは、上のシートのように

    OGSM - プロジェクトの軸をぶれさせない方法|makitani.com
  • 真の狙いは「世論の誘導」

    Chrome OSはWindowsに対抗するものではない」――。2日前の欄と同様な書き出しで恐縮だが、記者もこう考えている。より正確に言えば、グーグルからすれば対抗する意味がないのである。 では、グーグルはなぜわざわざパソコンのOSを開発するのか。ここでは2日前の記事とは別の観点から、このテーマに対する記者の考えを述べる。 97%が広告収入 改めて言うまでもなく、グーグルは広告企業である。2009年第1四半期(1~3月)の業績は、売上高が55億1000万ドル。内訳は傘下のWebサイトによる売上高が37億ドルで総売上高の67%、「AdSense」などを通じたグーグル外のWebサイトによる売上高は16億4000万ドルで同30%を占める。総収入の97%を、Webの広告から得ているわけだ。グループウエアの「Google Apps」や検索アプライアンスといった企業向け事業も伸びてはいるものの、全

    真の狙いは「世論の誘導」
  • 1