［1］情報流通の主役になったインターネット
東日本大震災では情報発信にもインターネットが活躍した。自前のWebサイトに情報を掲載するだけでなく、Twitterアカウントを取得して情報発信を始めた公共団体も複数あった。被災地では宮城県気仙沼市が災害情報を発信している（写真1）。水道や電気の状況、火災の発生など市民に有益な情報をリアルタイムに発信している。 東京都三鷹市など直接的な被害が小さかった自治体も、Twitterでの情報発信を地震後に開始した。三鷹市への避難者への情報発信や、福島第一原発事故によって飛散した放射性物質に関連した水道水や食品の安全性についてツイートしている。 被災者支援団体もインターネットを活用している。代表例は「sinsai.info」だろう（写真2）。被災者への支援案内や被災地の道路情報、ボランティア募集情報などを集約して情報発信している。 ソーシャルネットワークや情報サイトが役に立ったのは、インターネットが災
［4］インターネット“神話”の検証
ソーシャルネットワークは災害に強い、インターネットは核戦争にも耐える---。2011年3月11日に発生した東日本大震災後、様々な“インターネット神話”がまことしやかに語られた。 しかし、特集の第1回、第2回、第3回で見てきたように、物理的な通信インフラとしてのインターネットは災害に耐えたり、災害を自動的に避けたりする仕組みを持っているわけではない。通信事業者、インターネット接続事業者（ISP）の努力によって、被害を極小化したり早期に復旧したりしている。 TwitterやFacebookなどのソーシャルネットワークが利用できたのも、海外との通信インフラが無事だったことに尽きる。島国である日本は海底ケーブルを使わないと事実上インターネットが使えない。TwitterやFacebookといった米国発の新興ソーシャルネットワークは、オリジナルのサーバーを米国に置いている。米国との海底ケーブルがある程
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