サッカーの2018、22年ワールドカップ(W杯)日本招致委員会(委員長・犬飼基昭日本協会会長)は28日、招致活動を支援する「オフィシャル招致パートナー」として、産経新聞社など6社と契約を結んだと発表した。期間は12月31日までで、招致ロゴマークを使用した広告活動などが可能になる。 ほかにパートナーに決まったのは、朝日新聞社▽アディダスジャパン▽JTBグローバルマーケティング&トラベル▽スカパーJSAT▽西鉄旅行−で、招致委では今後も企業に協力を呼びかける。 W杯開催地は12月2日の国際サッカー連盟(FIFA)理事会で、両大会を一括決定する。日本以外にイングランド、ロシア、共催のスペイン・ポルトガルとオランダ・ベルギー、米国、豪州も名乗りを上げ、韓国、カタール、インドネシアは22年大会のみに立候補している。