2017年度までのIT主要市場の規模とトレンドを展望 | 野村総合研究所(NRI)
株式会社野村総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：嶋本 正、以下「NRI」）は、このほど2017年度までの国内を中心とするICT（情報通信技術）主要4市場について、動向分析と規模予測を行いました。本市場予測は、2000年以降毎年実施し、12回目となります。 「デバイス市場」5分野、「ネットワーク市場」8分野、「プラットフォーム市場」5分野、「コンテンツ配信市場」6分野、合計24分野について予測しています。今年は新たに4分野（「公衆無線LAN」「M2M」「O2O」「スマートペイメント」）を追加しました。 各市場の特徴的な変化 【デバイス市場】 車載情報端末やデジタルカメラなどの多様な専用端末が次第に淘汰され、スマートデバイス（スマートフォンやタブレット端末の総称）上のアプリケーションへと移行する。 【ネットワーク市場】 「固定ブロードバンド回線」「法人ネットワーク」「携帯電話回線
2013年度 スマートデバイス需要動向調査｜ICT総研【ICTマーケティング・コンサルティング・市場調査はICT総研】
■ スマートデバイスの出荷台数は2012年度3,448万台。2016年度には1.3倍に。 ■ 2016年度にタブレット端末とノートPCの出荷台数が逆転する見通し。 ■ ノートPCからの置き換えも進み、法人比率は6.7％から2016年度 12.9％へ。 ■ ドコモ版iPhoneがもし発売された場合の購入検討者は、27％から24％に減少。 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は6月11日、スマートデバイス市場の調査結果をまとめた。スマートデバイスとは、スマートフォンとタブレットの総称と定義する。 ■ スマートデバイスの出荷台数は2012年度3,448万台。2016年度には1.3倍に。 2012年度のスマートデバイス出荷台数は、前年の1.3倍の3,448万台となった。2011年度より普及が爆発し始めたが、携帯電話キャリアのスマホラインナップの充実、7インチタブレットの浸透などを背景として、2
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