世界中で一大ムーブメントを巻き起こしている日本食が、存亡の危機にある。 2007年の開始を目処に農林水産省が進めていた日本食レストラン推奨制度は、日本国内の反日リベラリストの猛反対に直面し立ち消え状態だが、反日リベラリスト達が世界における日本食の現状を正しく理解していたとは到底思えない。 今考えると、反日リベラリストが反対する要因も見えてくる。当時の農相は松岡氏だったが、彼は同年5月に自殺した。松岡氏は守りの農業から攻めの農業を標榜し、農産物はもとより日本食の海外普及をも推進していた。安倍首相の愛国的政治思想と共通している部分も多く、首相の信認も厚かった。故に、安倍首相と同様に反日リベラリストの標的とされる土壌は既にあった。 その後、高額な事務所費用支払いを民主党から糾弾されると、マスコミはここぞとばかりに一斉に松岡氏を叩き始めた。日本食レストラン推奨制度はその最中で制定されたが、坊主憎け