5年間でどれだけ変化した? 新聞やテレビなどへの業種別広告費の「5年間の」推移をグラフ化してみる(2010年版・電通資料ベース)
自動車・金融が大きく減少、上昇業種ゼロ…4マス全体への業種別広告費の「5年間の」推移(2011年発表) 先に【電通資料を基に過去20余年の媒体別広告費の移り変わりをグラフ化してみる(2010年分反映版)】でお伝えしたように、[電通(4324)]は2011年2月23日、日本の広告費に関する調査報告書を発表した。それによると、電通推定による2010年の日本の総広告費は前年比1.3％減の5兆8427億円であることが明らかにされた。景気後退による企業の予算縮小を受けて、広告の出稿も減少。結果として広告費全体額も減少している。ただしここ数年来で比べれば、下げ幅は縮小傾向にある。今回はこの報告書から、いわゆる4大既存メディア「テレビ」「雑誌」「新聞」「ラジオ」における、業種別広告費の5年前と直近(2010年)との比較をグラフ化してみることにした。各業種における、主要媒体に対する中期ベースでのアプローチ
ネット広告費が新聞を抜く--電通「2009年日本の広告費」を発表
電通は2月22日、2009年の日本の総広告費と媒体別、業種別広告費を推定した統計「2009年（平成21年）日本の広告費」（PDF）を発表した。2009年の日本の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5％減だった。インターネット、衛星メディア関連以外の各媒体が減少していた。 総広告費は2008年（前年比95.3％）に続き2年連続で前年実績を下回った。衆議院選挙、エコカー減税、エコポイントなどプラス材料があったものの、世界的不況による景気低迷が大きく影響したという。 媒体別では、「新聞広告費」（前年比81.4％）が大きく減少し、「テレビ広告費」（同89.8％）も減少して、「マスコミ四媒体広告費」（同85.7％）は5年連続して前年を下回った。 マスコミ広告以外では、「屋外」や「交通」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモーションメディア広告費」（同88.2％）が2年連続で減少。BSデジタル放送
東急電鉄、ARを活用した日本初のプロモーション実験を展開
東京急行電鉄、国立情報学研究所、NEC、東急エージェンシーは、日本初となる位置情報連動型のARプロモーションを開始することを明らかにした。 東京急行電鉄、国立情報学研究所、日本電気（NEC）、東急エージェンシーは12月24日、日本初となる位置情報連動型のARプロモーションを開始することを明らかにした。 12月26日から渋谷駅周辺で開始されるこの取り組みでは、AR機能などを備えたiPhoneアプリ「pin＠clip ピナクリ」を利用する。渋谷で同アプリケーションを起動すると、特定の場所でタグ情報が表示されるようになっており、それらのコンテンツを閲覧したり、店舗で利用できるクーポンに引き替えることができる。 12月26日から1月24日までは、徳間書店のアニメ作品「電脳コイル」のプロモーションが、2月1日から3月10日までは、東宝配給で3月6日から公開される「映画ドラえもん のび太の人魚大海戦」
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