ICT総研は10月24日、スマートフォンの電波状況に関する実測調査の結果を発表した。5月に計測した電波実測調査よりも対象地域や測定地点を拡大したほか、データ通信速度の実測だけでなく、YouTube接続成功率や視聴開始までの秒数など新たな計測指標を加えている。 調査によると、携帯電話事業者各社のインフラ強化や端末のスペック向上、より高速なサービスの導入などが結果となって表れ、前回の調査と比較して全体的に通信速度の向上がみられる結果となった。また、スマートフォン利用者数の多い首都圏よりも、東海・関西エリアの速度が速いという傾向がみられた。 事業者別で見ると、ソフトバンクモバイルの速度に著しい改善がみられ、首都圏の下り速度では、前回の2倍前後の速度を記録した。下り最大14.4Mbpsへの対応を開始したことや、短期間で基地局を大幅に増強したことが要因とみられる。 auは前回に引き続き、首都圏と東北
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