Twitter（ツイッター）利用状況調査 : 富士通総研
～若年層と40代で異なる利用目的～ 2010年3月 株式会社富士通総研 Twitterとは、米国のTwitter社が提供するコミュニケーションサービスで、その名称は「小鳥のさえずり」を意味する。ユーザーは140文字以内で、つぶやくように気軽に情報発信できる。2009年頃から日本でも利用者が増えており、2010年年始から鳩山由紀夫首相が情報発信を始めたことで、新聞や雑誌で取り上げられる機会が増えてきた。そこで、利用者層、目的、パソコンや携帯電話での使い分けなどTwitterの利用状況をアンケート調査した。 【調査実施詳細】 調査期間：2010年1月18日(月)～20日(水) 調査手法：インターネット調査(調査パネル：iMiネット) 調査対象：15歳～64歳(都道府県・性・年代の構成を国勢調査準拠で割付) 回答数：5,451件 【調査結果のポイント】 Twitterの認知は70.2%にのぼるが
効果測定を怠らないTwitterこそが勝ち残る
企業がビジネスにTwitterを使う場合、正しい効果測定をすることは不可欠だ。成功を収めている企業から、効果測定の手法やその効果を学ぶ。 「Twitterの投資効果をどのように測定すればいいのか」 企業にソーシャルメディアの活用を勧める際に必ず受ける質問だ。企業のマーケティング担当者は、Twitterをはじめとするソーシャルメディアを採用する際に、既存のメディアと比べて効果が得られるのかを厳しく問われる。実運用時において、どういったKPI（重要業績評価指標）を設定すればいいかも論点となる。 企業がTwitterを活用する目的を大別すると、（1）セールスプロモーション、（2）Webサイト誘導、（3）顧客サポート、（4）広報や求人など企業情報の告知――の4つに分類できる。このうち、（1）から（3）の用途は企業の直接の営業活動に結び付くものであり、投資効果を測定するための手法を定めておくことが必
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
