チームラボが開発した「FaceTouch（フェイスタッチ）」は、写真の顔写真が並ぶタッチパネル端末から、来訪者が直接担当者を呼び出せる無人受付システム。 現在、ディップ株式会社やSansan株式会社、株式会社ライフサロンなど都内の企業を中心に10社以上が導入している。 このたび、受付画面と担当者用の応答アプリ、管理画面のすべてデザインが一新され、より直感的で使いやすくリニューアルされた。 直感的操作で簡単呼び出し「FaceTouch」は、来訪者が顔写真から担当者を選択して呼び出せるため、フルネームや部署がわからない場合も比較的担当者を判別しやすいのが特徴。 ちなみに、一覧表示では名前順や部署順での並び替えも可能だ。 また、表示されている顔写真をタップすると、その社員のプロフィール画面が見られるので、担当者が任意で掲載している出身地や趣味などの情報をもとにしたスムーズな会話が期待できる。一覧

窪田製薬ホールディングス株式会社（以下、窪田製薬HD）は、ダブリン工科大学（Technological University Dublin）と共同研究契約を締結。100％子会社のクボタビジョン・インクが開発するウェアラブル近視デバイス「クボタメガネ」に関して、共同研究を行っていく。 アイルランドで最も歴史の長い工科大学とタッグ！2015年設立の窪田製薬HDは、眼科医療ソリューションを手がける企業だ。米国のクボタビジョン・インクを研究開発の拠点として、革新的な治療薬や医療技術の開発に取り組んでいる。 窪田製薬HDが共同研究契約を締結したダブリン工科大学は、アイルランドで最も歴史の長い工科大学として知られる。同契約における主任研究者であるジェームズ・ラウマン教授は、近視コントロールの臨床研究を専門としている。また、共同研究者のイアン・フリットクロフト教授は、近視の分野を25年間研究してきたとの

株式会社TOKYO GLOBAL GAYEWAY（TGG）、株式会社学研プラス、グローバルスカイ・エデュケーション株式会社（GSE）の3社は、VRを活用した体験型英語学習サービス「VIRTUAL GLOBAL GATEWAY（VGG）」を共同開発し、2020年11月30日より提供を開始する。 新型コロナウイルスの影響で対面式の講義や海外留学が困難となるなか、ニューノーマル時代の新たな英語学習法として期待できそうだ。 カフェや機内をVRで再現！「VGG」は、東京都江東区の体験型英語学習施設「TOKYO GLOBAL GATEWAY（TGG）」をVR化した体験型英語学習サービス。PCやスマートフォン、ヘッドマウントディスプレイなどのデバイスで利用可能だ。 同サービスにより、自宅やオフィスなどにいながら、海外のカフェや食料品店、飛行機機内などさまざまなVRシチュエーションでの学習が可能となる。

サンショウウオは損傷した脊髄を再生することができる。スイス連邦工科大学ローザンヌ校（EPFL）らの研究チームは、この再生メカニズムを明らかにし、ゆくゆくはロボットに組み込むべくプロジェクトを進めている。 プロジェクトには、コンピュータモデリングやバイオロボティクス以外にも、神経科学やゲノム科学の専門家が参加しており、それぞれの領域のノウハウを組み合わせて脊髄再生のメカニズムを解明していく計画だ。 コンピュータモデルで神経ネットワークをシミュレート研究を進めるためには、それぞれの専門領域のノウハウや知識の提供が欠かせない。 例えば、神経ネットワークがどのように構造化されているかを調べるために、神経科学による手法で損傷した脊髄前後の神経活動を測定。その際、ゲノム科学による手法で再生された神経ネットワークの分子特性を分析するようだ。 また、こうして得られた情報をもとにコンピュータモデルを開発し、

Microsoftは、WindowsやMacにダウンロードして無料で使える「Lobe」を公開している。同ツールでは、ネット接続やログインもなしで機械学習トレーニングができて、利用するデータはプライベートに保たれる。 Microsoftは2018年にLobeを買収し、同ツールをブラッシュアップしてきた。今では、誰でも簡単に機械学習モデルがトレーニングできるように…とのコンセプトを体現したものになっている。写真をインポートすれば自動でトレーニングLobeのWebサイトに掲載の紹介動画を観れば、このツールのシンプルな使い勝手が認識できるだろう。ナビゲーターがPCのWebカメラで水を飲む写真を複数通り撮影。同じく水を飲んでいないシーンを撮影すると、トレーニングが自動で行われる。 ラベルを調整して、Webカメラの前で水を飲むと「水を飲む」動作が検出できるように。また、モデルの修正も簡単にできるようだ

スタンフォード大学の研究者らは、薄型ソーラーパネルの設計を応用して、テレビ、スマートフォン、VRデバイスのディスプレイを超解像度にできる技術を開発した。 同技術では、最大1万ppiを超える解像度が実現可能となっている。最新スマホの解像度が800ppi程度と考えるといかに革新的かが理解できるだろう。 目に近接したVRデバイスのディスプレイで、とりわけ効力を発揮しそうな同技術は、既存のOLED技術を置き換える可能性がある。 明るく製造が簡易なOLEDディスプレイに新しいOLEDは、非常に高いピクセル密度を備えていることに加えて、従来のものより明るく製造が簡易、費用対効果も高い。 OLEDの技術的な中心には、電気を流すと赤、緑、青の光を発する有機分子がある。OLEDディスプレイの各ピクセルは、これらのサブピクセルで構成されていて、原色を組み合わせてさまざまな色を形成する。このOLEDは製造プロセ

ヤマハ株式会社は、世界で初めてメロディーに乗せて言葉を発するコミュニケーションロボットを開発。それが「Charlie（チャーリー）」だ。 2020年10月27日より公式ウェブサイトにてプロトタイプを公開中。同時にモニター募集を開始し、12月から1ヶ月ほど抽選で選ばれた約30名による製品モニターを実施するとのこと。 雰囲気を壊さない曲選び「Charlie」誕生の背景には、働く女性のストレスや癒やしへのニーズがあるようだ。同社はストレス社会を生きる女性を応援すべく、メロディーに乗せた言葉で癒やしを与える「Charlie」の開発に至ったという。 「Charlie」は、「おはよう」や「ただいま」といったあいさつはもちろん、普段の相談事や雑談などもメロディーに乗せて返答。これは、同社がもつボーカロイド技術や自動作曲技術などを活用したもので、約30種の音楽ジャンルにもとづいたメロディーパターンがある。

京都大学は、アイヌ語の音声の自動認識・合成を行なう人工知能の開発に成功したと発表した。 消滅危機にあるアイヌ文化今回の研究は、アイヌ文化の多くが口頭で伝承され、アイヌ語は2009年にUNESCOにより「極めて深刻な」消滅危機言語に認定される事態となっている背景を受け進められていた研究。以前から、口頭伝承を録音・記録する活動が様々に行われてきたが、その書き起こし・アーカイブ化には膨大な手間と アイヌ語の知識を必要とするため、多くが未整備となっていた。 そこで同研究グループは、文化庁「アイヌ語のアーカイブ作成支援事業」を活用してアイヌ語アーカイブの構築に取り組んでいるアイヌ民族博物館や平取町立二風谷アイヌ文化博物館と協力しながら、2017年からアイヌ語の自動音声認識・合成（AINU語AI）の研究開発に取り組んできたという。 高い認識率研究では、提供された民話の音声データを分析。その結果、音節を

2026年に創立100周年を迎える学校法人大正大学は、中期計画「MIGs（ミライ・イノベーション・ゴールズ）2026」のもと、大学の魅力を向上を目的にさまざまな改革を推進中。 そしてこのたび、「MIGs 2026」の各種施策のうち「スマートユニバーシティ構想」の実現を加速すべく2020年10月21日にソフトバンク株式会社と連携協定を締結した。 今後は、スマートユニバーシティ化を実現するための大正大学の組織「U-スマート化推進ラボラトリー（USL）」を通じ、学内システムや教育・研究活動のデジタル化を図る構えだ。 学内のDXを加速同協定に先駆け、大正大学ではすでに実施している施策がある。 例えば、約1,300講義あるすべての授業のオンライン化（2020年4～6月実施済み）や、ヤフー株式会社のビッグデータ検索ツール「DS.INSIGHT」をゼミや授業のデータリソースとして活用する試み（2020年

サハラ砂漠に樹木は生息しないと考えられがちだが、実際はそうでもないようだ。このほどコペンハーゲン大学やNASAが主導する国際研究チームは、サハラ砂漠を含む西アフリカの地域内（130万km2）に18億本を超える樹木があることを発見した。 この研究は、NASAが提供する詳細な衛星画像とディープラーニングを組み合わせることで実現。これまで、衛星画像から木を識別することはできなかったという。広大な乾燥帯の樹木がカウントされたのはこれが初めてだ。 数千枚の画像から樹木をカウント研究チームは、さまざまな木の画像によってモデルをトレーニングし、樹木の形状を認識できるようにした。このモデルにより、数千枚の画像の樹木を識別してマッピング。広い領域の樹木のカウントに成功したようだ。 乾燥帯に膨大な樹木が生息しているとの新たな発見は、温室効果ガスの収支計算結果を変えうるもので、これまで考慮されてこなかった炭素循

凸版印刷株式会社（以下、凸版印刷）は、独自技術を用いて新たな空中タッチディスプレイを開発。従来品との比較で、筐体の薄型化や映像の視認性向上が実現した。 壁面への埋め込みが可能になった新型コロナウイルスの流行に伴い、非接触型タッチパネルへのニーズが高まっている。何もない空間に画像を浮かび上がらせ、センサーによって指の動きを検知する製品はこれまでにもあったが、スペースをとってしまうことが課題だった。 そのような課題を解決すべく、凸版印刷は独自の光学設計技術と構造設計技術を活用。液晶パネルと平行な位置の空中映像表示に成功した。これにより、液晶パネルから約90度の位置に映像を出現させる従来品と比べ、筐体が薄型化。壁面への埋め込みも可能になるという。 空中映像の視認性も向上 そして、注目すべきポイントは筐体の薄型化にとどまらない。従来品では、空中映像が暗く不鮮明であるだけでなく、いくつもの像が見える

芝浦工業大学と川田工業株式会社は共同で、建設現場のテレワーク化に向けたアバターシステムの共同開発を開始した。 事務所にいながら現場作業アバターシステムは、遠隔操作者が事務所にいながらにして建設現場の品質・出来形管理や協働作業を行えるというもの。カワダロボティクスが製造販売する「NEXTAGE」を改良開発した「移動型作業ロボット」と遠隔操作端末、計測器等を高速通信で連結したシステムで、操作者、現場職員、店社職員がインタラクティブに情報を共有しながら現地職員との協働作業などを可能にしている。 今回の開発には、新型コロナウィルス等の感染症リスクに曝される現代において、店社職員や在宅勤務者が現場と協業するテレワークを主体とした「新しい働き方」の確立が求められているといった背景も大きく影響しているという。 広がる可能性同開発では、橋梁工事の現場にアバターシステムを導入。具体的には、現場のアバターが取

品川区は、窓口案内を行うAI案内ロボット、「ロボコット（AIコミュニケーションシリーズ）」2台、区総合庁舎に試験導入したことを発表した。 テーマに沿った技術を募集品川区では、区内企業の優れた製品・技術・サービスのうち、区民生活の向上に寄与するなどのテーマに該当したものを「社会貢献製品」として認定し、マッチングや区への積極的な導入等を実施。今年度は、新型コロナウイルス感染症対策に特化したテーマで募集を行い「ロボコット」も「社会貢献製品」として認定された。 タケロボ株式会社によって開発された「ロボコット」は、高い音声認識と回答精度を備え、AIの登録、成長、管理が簡単にできることが特徴。すでに大型商業施設で活用がすすめられているが、自治体としては、23区で初の導入となる。 感染症対策にも効果「ロボコット」は、本庁舎、第二庁舎の3階正面入り口付近にそれぞれ設置。マイクを使って質問すると、該当部署を

昨今のテレワークの普及やDXの推進により、脱ハンコや印鑑のDX化という動きが活発化している。先日、行政改革担当相の河野太郎氏が行政手続きにかかわる押印廃止を打ち出したことも記憶に新しいだろう。こうなると「印鑑はなくなってしまうのか？ 」と印章業界が不安を覚えてもおかしくはない。 そんななか、ブロックチェーンの社会実装を目指す株式会社CryptoPieと創業98年の老舗印章店である株式会社松島清光堂が実物の印鑑とデジタルを融合・共存させるプロダクト「Iohan」（イオハン）を開発。次世代の押印記録システムとして、リアル印鑑の新たな価値を創出できるか、注目だ。 いつ、だれが、どこでを記録「Iohan」は、「印鑑を押した」という事実を押印者や位置情報、回数、日時（タイムスタンプ）とともに耐改ざん性の高いブロックチェーン上で保管・共有できる特許出願技術（以下、同技術）を活用したプロダクトだ。 ブロ

外国語で書かれた本や難しい内容の専門書を読むときは、辞書やスマートフォンを横に置いておくと、わからない言葉を調べながら読書ができる。しかし、調べる回数が増えると少しずつ面倒になり、しまいには本を読むこと自体を諦めてしまった......という経験はないだろうか。 今回ご紹介する「Googstick」は、前述のような「読みながら調べる」作業をスムーズなものにしてくれるツール。海外クラウドファンディングサイトの「Kickstarter」にて出資を受け付けている。 スティック状の近未来型ツール！以前Techableで取り上げた「Yiida」の後継モデルとして登場したGoogstickは、その名前の通りスティック状の形をしている。伸ばした状態のGoogstickを読みたい本の前に置き、スマートフォンなどのデバイスとワイヤレス接続すれば準備完了。あとは、わからない単語を指さすだけで、接続したデバイスに

POS、セルフオーダーシステムの企画・開発を行う株式会社日本システムプロジェクトは、2019年11月にAI搭載配膳ロボット「PEANUT」を開発する中国のKeenon Robotics株式会社とパートナーシップ契約を締結し、日本市場への独占販売権を得た。 同社はこのたび、ワタミ株式会社の新たな基幹事業・新ブランドとして2020年10月5日にオープンする「焼肉の和民」の1号店「大鳥居店」（東京都大田区）と「横浜西口鶴屋町駅前店」（横浜市西区）へ「PEANUT」を導入する。 これまでセルフレジやセルフオーダーシステムを提供し、飲食店の省人化などに貢献してきた同社が、自動配膳ロボットという新たなソリューションで飲食店の省人化や業務効率化、非接触化に挑む。 配膳・下げ膳・音声案内も「PEANUT」は、中国をはじめアジア、アメリカなど世界中で6,000台以上が活躍中。 日本では、2020年1月に開催

アメリカのコーネル大学の研究チームは、伝統的な織物技術と最先端の技術を組み合わせたウェアラブルデバイスを開発した。 職人の手作業の織物技術を導入これまでに開発されてきたウェアラブルデバイスは、最先端のデジタルテクノロジーの技術を取り入れている一方で、見た目はどちらかというと無機質でファッション性の高いデザインのものを目にする機会はほとんどなかった。同研究チームのCindy Hsin-Liu Kao助教授は、そうした状況に疑問を抱いていた研究者の一人。そういった背景もあり、今回、見た目も美しい今回のウェアラブルデバイスの開発に至ったという。 同デバイスの開発に至る研究結果は、7月にオンラインで開催された国際会議「ACM Designing Interactive Systems（DIS） 2020」の場でもすでに発表されている。 京都の織物からもインスパイアCindy Hsin-Liu Ka