2005年4月23日、YouTubeに初めて動画がアップロードされた。それから5年、毎分24時間の動画が投稿され、1日10億回以上の動画再生回数を誇る巨大動画サイトとなった。現在YouTubeに投稿されている動画をすべて見るには4000年かかると言われている。 2007年には日本にも上陸した。2007年から2009年までに国内で投稿された動画の中から特に人気の動画を15本紹介する。 ブロガーであるDanny Choo氏は、2007年からスター・ウォーズのストーム・トルーパーのコスチュームを着てダンスをする動画を投稿した。世界中から見られ、多くのお気に入り登録、コメントを得た。 <a href="http://www.youtube.com/watch?v=t7X9MQi7uOU" target="_blank">Tokyo Dance Trooper in Shibuya&lt

デジタルサイネージネットワーク推進協議会は3月23日、総務省のICT先進実証実験事業プロジェクトの1つである「通信・放送の融合・連携時代に対応した次世代デジタルサイネージモデルの確立」に向けた実証実験の成果を発表した。 同協議会は、NTTコミュニケーションズ（NTT Com）とNTTドコモ、UQコミュニケーションズ、ネクストウェーブ、デジタルサイネージコンソーシアム（DSC）、エフエム東京、博報堂の7社で構成。（1）デジタルサイネージのネットワーク化、（2）デジタルサイネージネットワークを流通するコンテンツ形式の汎用化、（3）デジタルサイネージと携帯端末との連動によるコンテンツ配信およびその評価について、2009年から実証実験を実施している。 今回の記者発表会では、NTT ComとNTTドコモ、UQコミュニケーションズの3社が実証実験の成果を公開した。 NTTドコモは、半径数十m程度の範囲

関東および関西エリアであれば、インターネットでいつものラジオをリアルタイムに聴取できる――こんなサービスが実験的に始まった。 在京、在阪ラジオ局計13社と電通が組織する「IPサイマルラジオ協議会」が3月15日に開始した「radiko.jp」は、地上波アナログ（地アナ）ラジオをインターネットでサイマル配信（2つ以上の媒体で同時に配信すること）するサービスだ。このサービスはどういった背景で登場したのだろうか。 電通が2月22日に発表した2009年の広告費に関する調査によれば、インターネット広告が前年比1.2％増の7069億円、新聞広告が18.6％減の6739億円となり、ネット広告が新聞広告を初めて上回った。その一方でラジオは11.6％減の1370億円、雑誌は25.6％減の3034億円、グロスでは1位の座は確保するものの、テレビも10.2％減の1兆7139億円となっている。2001年との比較では

今回もApp Storeの動向に詳しいYaCC氏（4001field）とともに、iPhoneにまつわるビジネスについて考えていきたい。 まずは、iPad発表前にお伝えした前回とその後の振り返りから。前回はiPhoneとApp Storeで電子書籍系のコンテンツがどのような動きをしているかをまとめた。 当初より予測されていたiPad向け電子書籍の出版プラットホーム「iBooks」と、電子書籍カテゴリーの拡大について関係性をにらんでいたが、iBookstoreの仕様からは、AmazonのKindle向けプラン（著者・編集者の取り分が売上げの70％になる）のような、出版業界の構造を揺るがすインパクトのある提案は未だない状態だ。 今後は変わるかもしれないが、当面iBookstoreで売られるのは、これまで書店流通している書籍と言うことになりそうだ。一方で、ファッション雑誌「VOGUE」などで知られ

ヤフーは4月1日から、Yahoo! JAPANアド・ネットワークの広告在庫の取り扱いをオープン化し、オークション形式で販売する。米Yahoo!のグループ会社であるRight Mediaのオンライン広告取引プラットフォーム「Right Media Exchange」を採用する。 Right Media Exchangeは、インターネット広告の掲載スペースを売買する、リアルタイムオークションベースのアドエクスチェンジ（広告枠取引）マーケットプレイス。広告の配信機能やキャンペーンの自動最適化機能などを備え、媒体の指定も可能だ。 Yahoo! JAPANアド・ネットワークはYahoo! JAPANを含む約70媒体の広告枠を束ねたネットワーク。これまでは代理店経由でのみ販売していた。4月以降は、Right Media Exchangeのアカウントがあれば広告枠を購入できるようになる。ただし、当初はY

Twitterという言葉を知っている人（利用者を含む）は70.2％にのぼるが、現在利用している人は8.2％にとどまった。 利用率を年代別に見ると、10代が14.9％で最も高く、20代は12.4％で、30代以降は8％以下と低くなっている。職業別でも学生の利用率が16.6％と高いことから、「Twitterは大学生を中心とした若年層の利用が多い」と富士通総研は分析している。 利用内容も年代で異なった。10代と20代は1日の利用頻度が高く、PCと携帯電話の両方でアクセスしている人の比率が高かった。Twitterをリアルタイムのコミュニケーションツールとして使いこなしていると見られる。 利用者にTwitterのメリットを聞いたところ、全体では「リアルタイムに情報発信ができる」（52.5％）、「ブログより更新が簡単」（52.2％）という情報発信に関するものが5割を超えていた。また、「新しいメディアなの

これが、DoubleClickを買収するにあたりGoogleが考えていたことだ。 Googleは米国時間2月22日、新名称によるディスプレイ広告配信技術を公開した。「Google Ad Manager」とDoubleClickの「DART for Publishers」を統合した広告管理ソフトウェア「DoubleClick for Publishers（DFP）」だ。DFPは、再設計されたユーザーインターフェース、「DoubleClick Ad Exchange」へのリンク、および企業開発者がDFP上のアプリケーションを構築するためのAPIを備える。 狙いは、「Ads By Google」を運用するサイト管理者らに、顧客の広告を表示する場所を制御するための、より良い方法を提供することだ。検索広告における同様の取り組みはGoogleに多額の利益をもたらしており、同社はDFPにより、テキスト広

電通は2月22日、2009年の日本の総広告費と媒体別、業種別広告費を推定した統計「2009年（平成21年）日本の広告費」（PDF）を発表した。2009年の日本の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5％減だった。インターネット、衛星メディア関連以外の各媒体が減少していた。 総広告費は2008年（前年比95.3％）に続き2年連続で前年実績を下回った。衆議院選挙、エコカー減税、エコポイントなどプラス材料があったものの、世界的不況による景気低迷が大きく影響したという。 媒体別では、「新聞広告費」（前年比81.4％）が大きく減少し、「テレビ広告費」（同89.8％）も減少して、「マスコミ四媒体広告費」（同85.7％）は5年連続して前年を下回った。 マスコミ広告以外では、「屋外」や「交通」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモーションメディア広告費」（同88.2％）が2年連続で減少。BSデジタル放送

1996年にヤフーを立ち上げ、常務取締役を務めた有馬誠氏が、1月1日にグーグルの専務執行役員営業本部長に就任した。Google AdWordsやGoogle AdSenseを中心とした、グーグル日本法人の広告営業を統括するという。 グーグルの広告ビジネス、検索をはじめとしたサービス群の現状、そして目の前に立ちはだかるヤフーについて有馬氏に聞いた。 --グーグルの広告の現状を分析されたと思いますがどんな感触でしたか。 まだまだ伸びる余地があると思いました。その理由は大きく分けて2つ。これはグーグルに限りませんが、検索連動型広告は非常に手軽に始められます。ただそのことをご存じない広告主さんはまだまだおられます。これはやり方次第でもっと知ってもらう余地があると思っています。 もう1つは、グーグルはこれまで広告代理店と一緒に営業してきてましたが、やはり広告主のニーズを直接お聞きしていかないと代理店

若者は“テレビ離れ”していない、むしろ多様な視聴スタイルによって受け入れられている。こんな実態が、若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研の調べでわかった。 同社は1月28日、首都圏在住の20歳〜34歳男女のテレビ視聴動向に関する調査レポート「若者におけるテレビの存在価値の考察」（PDF）を発表した。 それによると、M1層（男性20歳〜34歳）、F1層（女性20歳〜34歳）は、M2（男性35〜49歳）、F2（女性35〜49歳）と比べてもテレビを平日、休日ともによく見ており、自宅で1番長い時間していることでも「インターネットをする」を上回り「テレビ番組を見る」がトップ。テレビ好きが多く、CMを見ない人は圧倒的に少数派であることがわかったという。 1日あたりの平均テレビ視聴時間は、平日はM1層が2時間25分、F1層が3時間4分。休日になるとそれぞれ、3時間36分、3時間49分に増加す

総務省 情報通信政策研究所は8月20日、インターネット検索エンジンの利用者数の現状と関連市場規模などの推計を取りまとめ、公表した。2010年にはPC向けの検索連動型広告市場が、現在のラジオ広告市場規模に匹敵する規模となるという。 総務省によると、2008年度のPC向け検索連動型広告市場は前年比20％増の1245億円。2010年度には1524億円規模となる見込みで、これは2008年のラジオ広告費（1549億円）に並ぶ規模だ。さらに2013年度には1935億円にまで成長する見込みという。 検索結果の上位表示（SEO）や検索連動型広告などの誘導効果について調べたところ、「効果がある」と回答した企業は全体の52.3％となった。産業分野別に見ると、ISPなどの情報通信業や、飲食店・宿泊業、自動車・家電などの製造業は効果を感じている割合が高い一方で、不動産業や運輸業では他業種に比べて「効果はない」と感

UPDATE　Googleは、もはや中国で検索結果の検閲を行うつもりはない。そして、もし中国政府からの妨害があれば、Googleはサーバを撤去して、同国から撤退してしまうかもしれない。 Googleの中国での事業運営に関する驚くべき方針転換は、Googleや他企業が人権活動家についての情報収集を目的とする「非常に高度なターゲット型攻撃」の被害に遭っていると同社が悟ったことで起こった。そうした攻撃に中国政府が関与しているかどうかは不明だが、Googleがブログ投稿で述べたところによると、他の米国企業も攻撃対象になっているという。 Googleは米国時間1月12日午後、同社の経営企画担当シニアバイスプレジデント兼最高法務責任者（CLO）であるDavid Drummond氏が執筆した長文のブログ記事をリリースし、中国に対する方針を見直す決定について説明した。 「これらの攻撃と彼らがあらわにしてき

ビデオリサーチインタラクティブ（VRI）と、オールアバウト、NTTレゾナント、マイクロソフト、ヤフーのポータルサイト運営事業社4社は12月14日、インターネット広告効果に関する共同調査プロジェクト「ネット広告バリューインデックスプロジェクト」の調査結果を公開した。 調査結果データによると、インターネット広告出稿時にはインターネット広告到達者の30.3％が広告を認知していたという。広告認知者の63.6％が広告内容を理解しており、インターネット広告出稿により、広告到達者のメッセージ理解は広告非到達者の1.23倍、広告商品の購入／利用意向は1.14倍になることがわかったとのこと。 さらに、広告到達回数の増加とともにインターネット広告認知やブランディング効果が拡大しているという。広告効果最大化のポイントとなる広告到達回数は12回で、広告認知率50％を獲得すると広告商品の購入利用／意向は1.21倍に

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同で、広告に対する意識調査を行った。 前回の「広告に対する意識調査」では、「60％以上のユーザーが広告から得をした経験がある」ことや「最も購入につながりやすい広告はメールマガジン」だということが明らかになった。今回の調査では、ユーザーの広告に対する“意識”にふれていきたいと思う。 【調査結果サマリー】 半数以上のユーザーが、広告に対して不快感や不安感を覚えたことがある ユーザーが最も嫌うのは「誇大表現を使った広告」 約70％のユーザーは、ウェブ上での行動データを収集されることを迷惑だと思う 調査対象は、10代〜50代の男女500人。性別は男性が47％、女性が53％。年代別は10代：1.8％、20代：18.6％、30代：31.8％、40代：23.8％、50代：17.2％、60代：6.8％となっている。 まずQ

TwitterやYouTubeなどのサイト上に女性の会話を掲載するサイト「ガールズログ」 を、モディファイとグランドデザイン&カンパニーが開設した。 ガールズログは、20歳から34歳を中心とした女性にTwitterで発言してもらい、それを集約するサイト。メンバーの各投稿をネットワーク化し、広告収益を上げることを目指している。まずはTwitterへの投稿から開始するが、いずれはYouTubeなどのサイトでも情報発信していくという。 モディファイのCEO、小川浩氏はガールズログ開設の背景について、「現在のTwitterには、カワイイという要素が足りていない気がしています。これは日本での本格普及には致命的欠陥だと考えます」とコメント。ガールズログのビジネス化とともに、Twitterへの若年層の取り込みも目標に掲げている。

動画共有サイトに動画を投稿し、プロモーションに活用する企業が増えている。しかし、その効果を計測する指標はまだ完全に確立されてはいない。 インターネット上の動画の再生回数とその認知率にはどのような関係があるのか、また、動画は購買行動に結びつくのだろうか――こういったインターネット動画の効果を調べるため、電通とグーグルがYouTubeのデータをもとに共同で調査した。その結果、再生回数と認知率の相関度合いや、YouTube上で動画を見たユーザーが動画内の商品に高い購入意向を示すことがわかったという。 この調査は3月、関東地方に住む15歳以上50歳未満のPCインターネットユーザー1万人を対象に実施した。YouTubeに投稿されているオリジナル動画45素材（うち一般ユーザー作成動画22素材、企業作成動画23素材）を使って、動画の認知率や動画視聴後の変化などを調べた。 その結果、動画で扱われている商品

放送倫理・番組向上機構（BPO）は、16歳から24歳の「デジタルネイティブ」といわれる世代を対象とした、番組視聴実態調査結果「“デジタルネイティブ”はテレビをどう見ているか？〜番組視聴実態300人調査」の報告書をまとめた。テレビ視聴状況から、ワンセグの普及率、ネット動画利用率などの現状が明らかになった。 報告書によると、デジタルネイティブ世代のテレビ平均視聴時間は平日で1時間59分、休日で2時間15分。これは在宅自由時間のうちの約半分を占める時間になるとのことだ。また視聴時には、「携帯電話でメールやサイト閲覧をする」「携帯電話を特にあてもなくいじる」などの行動を取っている場合が多く、視聴率が高くてもよくみているとは限らないという結果になった。 一方、携帯電話への搭載率が高いワンセグは、半数が所有しているものの、そのほとんどが視聴しない状況とのこと。また積極的に視聴しているとしたユーザーでは

CGMマーケティングとRSS広告社は10月15日より、Twitterを利用したバナー広告「Tweet banner」を提供する。 Tweet bannerは、Twitter内の情報をバナー広告や法人ウェブサイトに配信する広告商品。Twitterで発言された内容が1時間以内にTwitter外部にあるバナー広告へ反映される仕組みだ。 Tweet bannerを見て広告主のTwitterアカウントをフォローする人が増えれば、広告掲載期間終了後も長期的にユーザーとコミュニケーションをとることができるという。 CGMマーケティングはRSS広告社とバナー配信技術で提携し、TwitterのAPI利用、運用ノウハウを提供する。RSS広告社はバナー生成技術と広告配信プラットフォームを提供する。 Tweet bannerは、バナーデザイン、バナー広告用TwitterAPI利用、Twitterガイドサイト「tw

グーグルは8月3日、東京都内に、地図サービス「Google マップ」のピン型オブジェを設置した。これは国内外の著名人200名が世界13都市のお気に入りの場所をGoogle マップで紹介するキャンペーン「わたしの好きな場所」と連動したもの。 池袋、新宿、渋谷、恵比寿、秋葉原の各駅と築地本願寺にピン型オブジェが置かれる。中央に空いた穴を覗くと、その場所に関する動画を観られるようになっている。さらに京都府内では、著名人が紹介する50のスポットにピンのマークが入ったちょうちんが掲げられる。 8月3日にキャンペーンに関する会見が開かれた築地本願寺には、駅に設置されたピンよりも大きなピン型オブジェが設置された。これはわたしの好きな場所に参加している建築家の平田晃久氏が築地本願寺を好きな場所に挙げたためだ。 会見にも登場した平田氏は今回のキャンペーンについて、「ネットのなかの世界と現実の世界がリンクし始

国内外のマーケティング担当者や広告関係者が一堂に会したイベント「ad:tech tokyo」。2日目の9月3日には、“tokyo innovation”と題したパネルディスカッションで、世界的にも高く評価され、注目を集める日本人クリエイター4名が、それぞれの代表作品を紹介しながら、その制作秘話や舞台裏を語った。 モデレーターを務めたのは、電通取締役常務執行役員の杉山恒太郎氏。杉山氏は「表現の場がインターネット上であっても、広告はコンテンツとして魅力的、よりソーシャルで役に立つものでなければならない。その本質的な価値について、今回集まってもらった4人にそれぞれの作品を通して語ってもらいたい。インターネット広告の世界における日本を代表するトップクリエイター4人が一堂に集まるこのような機会は、今後もおそらくないだろう」と挨拶した。 トップバッターとして、プレゼンテーションを行ったのは、中村勇吾氏