ドジャース・大谷翔平（30才）がロサンゼルスの郊外に12億円の豪邸を購入していたことが明らかになってから約1か月半。大谷は新居について苦渋の決断を下したという。 発端は一部テレビ局の“暴走”だった。5月下旬、地元紙『ロサンゼルス・タイムズ』によって、大谷が購入した「12億円豪邸」の存在が明らかになると、新聞各紙やテレビ各局もこぞって報道。そんな中、大谷サイドとフジテレビ・日本テレビとの間でトラブルが勃発した。両社は新居の前からレポーターが中継するなど、住所がわかるような形で報道したため、大谷の逆鱗に触れたのだ。 「特にひどかったのはフジテレビ。5月23日放送の『Live News イット！』では、男性レポーターが鬱蒼とした木々の隙間から見える敷地内のバスケットボールコートまで盗み撮り。大谷選手が隣人となることを知らなかった近隣住民たちにまで直撃インタビューを敢行し、大谷選手の新居の情報を大

「ここで飲めるというのは、ちょっとした背徳感とともに楽しめそうですね」──駅のホーム上でこうアピールしたのは俳優でフリーアナウンサーの田中みな実（37）。サントリーが展開する人気アルコール飲料「こだわり酒場のタコハイ」と京浜急行電鉄がコラボして開催したイベントでの一幕である。 サントリーと京急電鉄および大田区商店街連合会がコラボし、5月18日～6月16日の期間中、京急蒲田駅や周辺エリアで各種施策が行われている。その一環として、京急蒲田駅は「京急蒲タコハイ駅」に様変わり。構内や周辺の各種装飾を変更し、CMキャラクターを務める田中によるアナウンスを実施するなど、“タコハイ”仕様になっていた。 さらに京急蒲田駅の2番線ホームで飲食を楽しめるイベント「京急蒲タコハイ駅酒場」が5月18日（土）、19日（日）、6月8日（土）、9日（日）の4日間で開催。このイベントを訪れた40代男性が楽しげに語る。 「

睡眠の研究で今、「最もノーベル賞に近い」と評される学者が筑波大学にいる。睡眠研究の第一人者、柳沢正史教授である。学生時代から不眠に悩まされてきたという59歳のジャーナリスト・横田増生氏が、その快眠メソッドを学びに門を叩いた。【前後編の前編。後編を読む】 ＊　＊　＊ 睡眠を「見える化」する 筑波大学国際統合睡眠医科学研究機構の機構長である睡眠研究者の柳沢正史教授に、高校からがんこな不眠に悩まされ続けてきた私が、睡眠の謎や、快眠のノウハウなどについて訊いた。 私は事前に、教授が立ち上げたベンチャー企業「S,UIMIN」で2日にかけて脳波を計った。1日目は、8時間眠ったが、中途覚醒が2時間近くあった、2日目は9時間強の睡眠で、中途覚醒が1時間ほどあった。まずはその結果を見てもらった。 「この脳波はあまりよくありませんね。点のような中途覚醒がたくさんあるし、まどろみレベルの睡眠が多い代わりに、一番

【本人がコメント発表】紅白出場の歌い手・まふまふ　ネットで誹謗中傷を書き込んでいたのは「元妻」だった　開示請求で判明、泥沼裁判の哀しい事態　結婚と離婚を公表 2021年の『NHK紅白歌合戦』でお茶の間に衝撃を与えた歌い手「まふまふ」。人気絶頂のなか、翌年、無期限活動休止を発表した彼は、インターネット上の誹謗中傷と向き合っていた。1月25日発売の『女性セブン』が、彼が巻き込まれていた騒動を報じたところ、26日になってまふまふ本人がブログで『女性セブンに掲載されている記事に関しまして』と題してコメントを発表した。 〈報道されている「結婚して離婚したこと。そのお相手へ訴訟を起こしていること。」についてお話をします。まず記事にある通り、私には元々婚姻関係にある方がいらっしゃいました。今まで公にお伝えできず、結果としてみなさんを騙す形となってしまい、本当にごめんなさい。2021年の夏前から交際をはじ

「渋谷区男女平等と多様性を尊重する社会を推進する条例」を施行するなど、“ちがいをちからに変える街”というキャッチフレーズのもと、ジェンダー平等・ダイバーシティを推進してきた東京・渋谷区。しかし、そんな先進的な区であるはずの渋谷で、男性副区長が女性区議を「ブタ」呼ばわりする衝撃的な出来事が起きた。区の関係者が匿名で、澤田伸副区長のチャット上での“問題発言”を告発する。 「区職員らが100名以上も参加しているビジネスチャットがあるのですが、今年6月、澤田副区長が新人区議のくわずるゆき子さん（35）を『桑ブタ』と貶す書き込みをしていました。その上、彼女の住まいまで暴露し、『早めに封じておかないとね！』とコメントしていたのです。渋谷区の副区長という責任ある立場の人間のコメントとは思えず、目を疑いました」 澤田副区長は63歳。1984年に立教大学経済学部を卒業後、博報堂などの民間企業に勤め、2015

なぜ一家は、凶行に手を染めたのか──。札幌・ススキノのホテルで男性の首なし遺体が見つかった事件で、職業不詳・田村瑠奈容疑者（29）、その父親で精神科医の田村修容疑者（59）、母親でパート従業員の田村浩子容疑者（60）が死体遺棄などの疑いで道警に逮捕された。〈家族ぐるみの犯行か〉と世間に衝撃が走っている。 家宅捜索では、被害男性の切断された頭部が見つかった。近隣住民のあいだでも「立派なお家」と評判だった容疑者宅。しかし、家の中はゴミが散乱し、ひどいありさまだったと捜査関係者が声をひそめて明かす。 「加害者一家の自宅内はゴミ屋敷で、家宅捜索しているのかゴミの片づけをしているのか、もはやわからない状態。マスコミの前では段ボールに積み込んでいますが、ほかの入りきらない押収物はゴミ袋に入れて運んでいます」 NEWSポストセブンが取材を進めると、逮捕後、瑠奈容疑者と被害者男性との間で深刻なトラブルが起

地域で初めてのコストコ出店は働き手確保に大きな影響を与えている（イメージ、Sipa USA/時事通信フォト） 地方ではいま、古くからの小売経営者に大きな衝撃が広がっている。最低賃金が800円台の地域でも、地域によっては世界的小売チェーンの店舗が時給1000円以上からスタートできることを確約して働く人を募集しているからだ。俳人で著作家の日野百草氏が、岸田文雄首相が掲げた「最低賃金の全国平均1000円」を軽々と超えてくる高時給求人に揺れる地元小売業経営者や募集担当者の本音を聞いた。 ＊　＊　＊ 「時給1500円は無理だ。群馬県の最低賃金は895円、世界的企業の真似はできない」 群馬県のガソリンスタンド経営者が語る。時給1500円とはアメリカ発祥の世界的な会員制倉庫型店舗を展開する「コストコ」のことである。いま群馬県だけでなく、日本各地でコストコによる「高時給求人」が猛威を振るっている。 「コス

日本でコンビニエンスストアと呼ばれる形態の店舗が生まれて、半世紀以上が経つ。いまやただ物品を売る店というだけでなく、公共料金の支払い、コンサートチケット、宅配便、銀行ATMなどあらゆるサービスがある。いまや日本全国で5万店舗を超えるコンビニが存在し、年間売上高は百貨店のそれを上回っている。ところが、主に労働力不足から24時間営業の廃止を検討する動きがある。俳人で著作家の日野百草氏が、閉店や縮小を選択したコンビニオーナーが訴える危機と現実についてレポートする。 ＊　＊　＊ 「人手が足りません！助けてください！」 「誰でも！1時間でも！大歓迎！」 「あなたの都合にすべて合わせます！」 これ、すべてコンビニエンスストアのアルバイト・パート求人の張り紙である。ポップな仕上がりだが、実際のところは切実で、誰も働いてくれないから閉店、の危機にひんしている店もある。もちろん例は極端ではあるが、多くのコン

大阪府の地域ボランティア団体と地元高校生グループが、府内の約1000人の中高生を対象に行なった「デートDV」に関するアンケートで、衝撃の調査結果が出た。暴言や暴力の被害者は、女子より男子のほうが圧倒的に多かったのだ。 交際相手から暴力を受けた割合は、女子が12％に対し男子は3割超と倍以上の開き。「暴力が嫌と言えない」割合も、女子17％に対して男子は24％。「強い女子と弱い男子」がはっきりと数字に表われた。 アンケートには、「『死ね』『ブサイク』と暴言を吐かれるが、好きなので別れられない」「たたかれて嫌だが男として我慢せざるを得ない」といった男子の彼女に対する悩みが吐露されていた。 だが、若者の恋愛事情に詳しい「恋人・夫婦仲相談所」の二松まゆみ氏にとっては、「なんの意外性もない」とのこと。 「男女関係で男が威張るなど遠い昔の話で、いまや『モンスター彼女』が当たり前。一つの原因は男子の草食化。

NHK朝ドラ史上屈指の名作と言われる『あまちゃん』（2013年）の再放送が4月3日よりBSプレミアム・BS4Kでスタートした。同作品は、宮藤官九郎によるオリジナル脚本で、のん（29）演じる東京で生まれ育った女子高生・天野アキが故郷の岩手県・北三陸に行き、挫折や奮起を経験しながら地元のアイドルとして活躍し成長していくというストーリー。ドラマ内で生まれた「じぇじぇじぇ」のセリフは同年の流行語大賞を獲得し、社会現象となる一大ブームを巻き起こした。 そんな人気作でありながらも2015年に一度放送されて以来、現在にいたるまで長らく再放送がなく、それだけに今回は待ちわびていたファンから歓喜の声が上がっていた。しかし、その熱狂の陰では物議を醸す騒動が起きていた。テレビ誌ライターが言う。 「放送が目前に迫った4月1日、『NHKアーカイブス』のSNS公式アカウントに投稿された告知記事の出演者の欄に、のんさん

公安調査庁といえば、日本の治安を脅かす団体や組織を監視するために情報収集を行ない、国家の安全を守る重要なインテリジェンス機関である。その公調から、衝撃的な内容のメールが流出して、内部で大騒ぎとなっている。 「安倍（晋三）元総理射殺の真犯人は山上（徹也・被告）ではない。別のスナイパーがいて、それを証明する動画などもあるが、マスコミから無視されている」 ネットで出回っている“陰謀論”の一つではあるが、テロ組織を監視する公調からこんな情報が出回り、仮に調査などが行なわれているとすれば事情は違ってくる。何が起きているのか。公調関係者が語る。 「送り主は本庁の経済安全保障特別調査室のベテラン調査官のA氏です。複数の職員に対して、そうした文面をメールやSNSなどで送っている。一斉メールではなく、内容はほぼ同じでも、相手によって微妙に言い回しを変えている。万が一、流出した場合に誰から漏洩したか特定できる

全国で乱交パーティの摘発が相次ぐなか、内閣の中枢である「首相補佐官」が過去、乱倫パーティに参加していたことが分かった。参加女性の証言で、当夜の様子が明らかになった。 「このご時世にあの人を登用して大丈夫なのか」──国交省のあるキャリア官僚がこう声を潜める。 俎上に載るのは、8月10日に発表された岸田政権の内閣改造で、首相補佐官の続投が決まった森昌文氏（63）のことである。 森氏は東大工学部出身のキャリア官僚で、1981年に建設省（現・国交省）に入省以来、道路畑を歩んできた。2018年に事務方のトップである事務次官に昇格。今年1月に岸田政　権下で首相補佐官に任命され、9月27日に行なわれる安倍晋三元首相の国葬の実行幹事会首席幹事も務める。 だが永田町では森氏の任命を巡り、身体検査に疑問の声が上がる。 2007年6月、本誌・週刊ポストはプロレスラーで当時参議院議員だった大仁田厚氏主催の「性の乱

紅葉の名所として有名な愛知県豊田市の「香嵐渓」で性的な動画を撮影するため裸になったとして、飲食店経営の吉野隆賢容疑者（38）と、交際相手である山本結菜容疑者（22）が逮捕された。山本容疑者が容疑を否認する一方で、吉野容疑者は「動画を投稿して収益を得るためだった」と供述しているという。彼らカップルは、海外のポルノサイトで人気の配信者だった。容疑者2人は、昨年、週刊ポストの取材に応じ、動画をアップするようになった経緯などを語っていた。 この世界最大級の海外ポルノサイトでは、自ら撮影したわいせつ動画を投稿し、収益を得ることができる。ほとんどの配信者は個人の特定を避けるため、マスクなどで顔を隠して動画に出演しているという。 「実際にカップルだという2人組の配信者も多くおり、商業用の動画とは異なる“イチャイチャ感”が支持されています。動画の再生数に応じた広告収入とは別に、有料のファンサイトから収益を

SDGs（持続可能な開発目標）についてテレビが取り上げる機会が激増していた（イメージ、時事通信フォト） 17のゴールをあらわす色を使った丸形のカラフルな「SDGsバッジ」を上着の襟につける人が増えている。だが、様々な場面で言及は増えたものの、制度や組織の変革には繋がっていないという指摘が日本だけでなく世界でもされている。日本でも少し前までは様々な場面でSDGsという言葉をたびたび耳にしたが、近ごろはそんな機会も減少ぎみだ。ライターの宮添優氏が、SDGsについて盛んに発信してきたテレビ局が抱える矛盾についてレポートする。 ＊　＊　＊ 「SDGsなんて、今は誰も口にしませんよ。あんなに連日、繰り返し特集していたのに、なかなか見かけなくなったでしょう」 東京・港区内の大衆居酒屋で話すのは、都内のテレビ局で情報番組のデスクをつとめる大石理恵子さん（仮名・30代）。確かに大石さんが言うとおり、少し前

軽妙な掛け合いで、一躍人気者となったおすぎとピーコ。だが、最近2人のトークを耳にする機会がなくなった。突然テレビから消えた双子のいまを追うと、想像を絶する近況が明らかになった──。 「おすぎが帰ってくるのよ。具合が悪くなっちゃって、面倒みてやらないとダメなの」 昨年12月、バラエティー番組『5時に夢中！』（TOKYO MX）に出演したピーコ（77才）はそう話し始めた。この日のトークテーマは「あなたの周りのやっかいな高齢者」。共演者がピーコの双子の弟・おすぎ（77才）の近況について尋ねると、福岡を拠点にする弟の体調が芳しくなく、近いうちに同居を始めることを唐突に明かしたのだ。 不機嫌そうな顔で「ちょっと嫌なの」とつぶやきスタジオを笑わせたが、ピーコは昨年から自身の環境を変えていた。昨夏、個人事務所「オフィスおすぎとピーコ」をひっそりと閉鎖。おすぎが姉から相続した神奈川県横浜市内のマンションに

東京五輪のことなど忘れた頃に、巨額の請求書が国民に回ってくる。五輪組織委員会は無観客開催となり約900億円のチケット収入が消えたうえ、払い戻しのためのシステム開発などに110億円の追加経費がかかるなど大赤字は必至だ。 しかも、五輪費用は現在も増え続けている。大会時点で職員7000人を抱えていた組織委員会は10月から組織を縮小したものの、それでも職員数は大企業並みの約1150人。人件費だけでもバカにならない。 本誌・週刊ポストは五輪開催中の今年7月、競技場の建設費など大会経費と関連経費を合わせると、東京都民は「10万3929円」、都民負担金額を除いた国民1人あたり（都民を含む）の五輪負担は「1万408円」になると報じた（8月13日号）。 巨額予算を動かす組織委員会はその後もとんでもない経費の無駄遣いをしていた。国立競技場で1万個用意した開会式用の弁当を約4000個廃棄したのをはじめ、42の競

新型コロナウイルス感染拡大の影響でインバウンドは喪失し、国内の観光客も激減している。昨年の箱根の観光客数は、前年比33％減の1257万人で過去最低となった（神奈川県箱根町調べ）。 この箱根で、経営難に陥った宿泊施設に食指を動かすのが、中国人投資家である。宿泊施設の売買を仲介する「ホテル旅館経営研究所」には、問い合わせが増加している。 「コロナ禍で外国人から問い合わせが増加していますが、多くは中国人からのものです。今年1月は前年の2倍以上の260件ほど、5月も200件以上の問い合わせがきています。問い合わせの7割を占めるのが、伊豆や箱根、富士山周辺の高級旅館です」（辻右資所長） これらの高級旅館はコロナ前と比べて、売買価格が3割前後安くなっている。コロナ後のリバウンド需要を見越して、安くなった日本の観光地が「買い」だと、中国人投資家がこぞって狙っているという。 「コロナ以前は中国からの団体客

「ですが…」「だよね…」など、文章の末尾に“てんてんてん”をつけるクセのある人はいないだろうか。この「…」は、「三点リーダー」といって、「、」や「。」などの句読点と違い、厳格な使用ルールはない。しかし、自由度が高い記号だからこそ、リモートワーク中の人々を惑わせているという…。 「問題なければ、それでも構いませんが…」 「できれば、そうしてほしいんですけど…」 1年近く経つコロナ禍で、リモートワークもすっかり定着した。都内の企業に勤める大山綾子さん（仮名・41才）は、自宅作業中に気づいた違和感についてこう話す。 「最初は、慣れないビデオ通話での会議が苦痛でした。電話がかかってくることも増えて、正直、面倒だなと思っていました。でも、いちばん厄介なのはLINEやメールだと気づいたんです。『電話よりLINEの方が仕事効率がいい』という実業家もいますが、うちの会社は逆です」 大山さんは、上司から連日

今春、男性新入社員が部下となった、大手商社勤務の30代会社員が嘆く。 「配属直後、翌日の会議で使う資料を作るように指示したところ、左手でスマホを持ち、フリック入力でパパッと調べものをしながら、右手でノートにメモしてるんです。不思議に思ってしばらく眺めていると、今度はメモした内容をパソコン（以下、PC）に打ち込み始めました」 だが、上司の驚きはこれだけではなかった。タイピングがめちゃくちゃ遅いのだ。 「キーを1つ1つ確認しながら、ゆっくり入力しているんです。たまりかねて、“ブラインドタッチできないの？”と聞くと、堂々と“できません”って…。調べものの検索もスマホの方が慣れてるからと、PCを使わないんです」 だが、決してこの新入社員だけが特別なわけではない。東京大学大学院情報学環の橋元良明教授が言う。 「名門と呼ばれる大学の学生はPCを使っているが、それ以外の大学の学生はPCを使わない率が高い

いま、日本だけではなく、ヨーロッパ諸国でも新型コロナウイルス第二波の到来が懸念されている。新規感染者数は8月1日、スペインで3000人を超え、フランス、ドイツ、イギリスでは1日1000人近くとなった。一日も早くコロナ対策を確立するべく、各国で研究が加速している。 そんな中、7月17日、世界的な医学論文公開サイト「medRxiv（メドアーカイブ）」に新たな研究結果が発表された。 《欧州各国の野菜摂取と新型コロナウイルス死亡率の相関関係について》 WHO傘下の世界呼吸器疾病連盟元会長で、仏モンペリエ大学医学部名誉教授のジャン・ブスケ氏らが欧州各国を対象に調査をしたところ、キャベツを食べる量が1日1g増えると死亡リスクが13.6％下がった。きゅうりを食べた場合は15.7％も低下する可能性があるという。 熱を加えず「生」で食べる方がいい 「虎の門中村康宏クリニック」院長の中村康宏さんは、「キャベツ