インテルなど4社、コンテンツ配信ソリューション、機器を問わず視聴可能に
インテル（吉田和正／ロビー・スウィヌン共同社長）、クイックサン（安達寛高社長）、ドリームボート（美馬敬社長）、フェイス（平澤創社長）は2月21日、機器の種類にとらわれず、ユーザーがデジタルコンテンツを楽しめる配信ソリューションを開発することに合意した。 配信ソリューションの仕組みは、まず、ユーザーが携帯電話でデジタルコンテンツの視聴権利情報を購入。その後、権利情報をインターネットに接続した地上波デジタル放送対応PCに転送すれば、コンテンツを大画面で視聴できる。転送はFeliCaや赤外線通信で行う。FeliCaの小額決済機能を利用することで権利の購入も行える。このほか、権利未購入のコンテンツを含めた一覧表示も可能。 各社が提供する技術は、インテルは Core 2 Duoをはじめとする45nm Hi-kプロセス製品群による配信サービスのPC基盤プラットフォーム。加えて、インテル・アーキテクチャ
「Core 2 Duo」は特許侵害--米大学、インテルを提訴
Wisconsin Alumni Research Foundation（WARF）は米国時間2月6日、Intelの「Core 2 Duo」が、1998年にウィスコンシン大学マディソン校の研究者たちが取得した、命令を個別のストランドに分割することでより効率的な処理を実現するプロセッサデザインに関する特許を侵害したとして同社を提訴した（Engadgetより）。 この特許は、通常他の命令の処理が終了するまで待機していなくてはならない特定の命令の一部を、他のタスクの終了を待っている間に実行することができるというもの。例えて言うなら、自分のレポートを完成させるために誰かのデータが必要なため、その人のレポートが完成するのを待っているが、そのデータが導き出すおおよその結論が分かっているため、先に書き始める、といった感じだ。もちろん、実際にはもう少し複雑だが、先読みは現在のプロセッサ、とりわけ複数のコア
インテルとSTマイクロエレクトロニクス、相変化メモリの密度倍増方法を開発
IntelとST Microelectronicsは、相変化メモリのメモリセル1つに複数ビットを記録する方法を開発した。これにより相変化メモリの密度倍増に大きく近づいた。 今後の問題は製品化できるかどうだ。 相変化メモリはCDやDVDで使われているのと類似した素材を利用するメモリだ。相変化メモリでは、極小のレーザーなどでビットという小さな部分を急速に加熱することで、結晶状態からアモルファス状態へとビットの構造が変化する。このプロセスを逆にすると、アモルファス状態から結晶状態へとビットが変化する。 ビームがビットに反射し、その状態（結晶状態かアモルファス状態か）で、1または0として判断される。これによりデータブロックを構築する。 今回両社が開発したのは、この2つの状態に加えてさらに2つの中間状態を作り、これにビットを割り当てる方法だ。たとえて言えば、水蒸気と固い氷だけでなく、水とシャーベット
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