「英語しかできない」ビジネスマンについてかんがえ | キャリハイ転職
・自分は英語しかできない、と思っている方 ・英語ができる人は、英語しか取り柄がないのに活躍していて羨ましい、と思っている方 に向けて「英語しかできない」ビジネスマンについて考えたいと思う。 「英語しかできない人」が活躍する理由問題なのは英語ができない人間が多すぎることだ。 例えばメーカーは海外進出を積極的に行っているため英語ができないといけないはずである。それなのに、社員の多くが英語ができず、海外派遣の対象になるTOEICの点数の基準がひどく低い、ということがある。 こういった会社では、英語が得意な人は相当に優遇される。英語だけでなく他の能力が伴っていればよいのだが、英語以外には突出したスキルがないのに社内で出世しているように見える人もいるので、英語ができない人から見たら羨ましいということになるのだろう。 「英語ができることだけで生きていける」と、英語を得意とする人たちが思っていることも、
ほとんど問題にされない富の話
ニュースは昔はいろいろ読んでいましたが、子どもが産まれてからは時間がないのでThe Economist以外は読まないようにしています。 重要なことをわかりやすくまとめる編集力と事象に対する分析力が数ある競合他誌の追従を許さない気がします（6年前のエントリーですが→『The Economistを読もう！』）。 週1回というところもよい、それでも追いつけず常に2、3週前のを読んでいる現状です。 とてもよかったので下記（）内に特集記事のリンクを貼っておきます（購読が必要）。
日本と欧米の雇用システムと問題点 - しっきーのブログ
日本って本当に変わった国だよね、と、濱口桂一郎『新しい労働社会』と『日本の雇用と中高年』を読んで思った。本書はEUなどと比較しながら、日本の労働、雇用制度の問題点を指摘する。わかりやすい雇用システムの対比として、欧米は「ジョブ型社会」、日本は「メンバーシップ型社会」という言葉が使われている。 ジョブ型の欧米諸国では、まず「職」があり、そこにふさわしいスキルを持つ人を採用する「就職」が行われる。メンバーシップ型の日本では、会社にふさわしい人を新卒一括採用で「入社」させ、そこから適当な「職」をあてがう仕組みになっている。日本は職業教育をせず、実際に作業をさせながらスキルを習得させる「OJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）」という形をとるようになった。 参考にした著書では、別に日本型と欧米型のどちらが良いと主張しているわけではない。それぞれにメリットとデメリットがある。 日本型と欧米型の雇用形
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