アキバ地下に埋設された高速インフラの解放実験が18日からスタート（追記あり） - 週刊アスキー
↑今回予定している社会実験のエリア。 この試みは、国土交通省関東地方整備局と、国土交通省、東京都建設局、東京地下鉄、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルが参加する検討組織“通信環境整備社会実験協議会”によって進められてきたもの。 国道には、もともと道路管理用の光ケーブルが敷設され、情報表示版や雨量計といった道路管理用の機器との通信用として使われている。東京23区内だけでも166キロメートルほどの長さになるが、まだ回線に余裕があるため有効活用しようといった提案が、東日本大震災を機になされたのだ。 ↑昌平橋付近に設置されたアクセスポイント。歩道から約3メートルの高さに、街灯の電源を利用して設置された。 今回、実験区間として設定された中央通りから入る国道17号線沿いは、12時間で3万人程度が通行する道路で、東日本大震災の夜には不安定なネット環境で断片的な情報を得ながら、帰宅難民が歩いた道
激増する通信インフラを支えるエンジニア舞台裏｜【Tech総研】
昨年リリースされた無料通話・メールアプリ「LINE」。その名の通り、無料で通話やメールができるアプリとして世界中で爆発的に普及した結果、2011年6月にサービス開始以降、登録ユーザー数が国内約1,500万人・世界約3,500万人を突破（2012年5月14日時点）、史上かつてないスピードで普及しているアプリだ。 「昨年まで当社では主に日本市場向けに“ハンゲーム”などのサービスを展開していたのですが、全世界に向けて発信するLINEの登場で、さまざまな点で大きく変化しましたね」と語るのは、同社のサーバ部門のマネジメントを担当する佐野氏。 例えばハンゲームの場合、ユーザー数が1,000万人に到達するまでおよそ4年、2000万人まで6年かかったものが、今回のLINEではその10倍以上のスピードで普及したことからも、その大きな変化が見て取れる。 また同じインフラ領域を担当している趙氏にLINE登場後の
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