ソーシャルメディアに関するソリューション開発を行う電通の社内横断組織「電通ソーシャルメディアラボ」は10月25日、15~59歳の男女約1,000人を対象に実施したソーシャルメディアが企業ブランド・消費に与える影響に関する調査結果を発表した。 企業や商品サービスに共感をして「書き込む」「写真や動画を投稿する」「SNS を通じて人に勧める」などの積極的な情報発信をした経験のある人が、インターネット利用者の1割に満たないのに対し、インターネット利用者の27.4%がmixi の「イイネ!」ボタンやFacebookの「いいね!」ボタンを利用した経験があることがわかった。 同社は、ソーシャルボタンによって情報発信の裾野が広がり、企業の販促活動へ結び付いていることがうかがえるとしている。 ソーシャルメディア上の口コミが商品購入やサービス利用へ与える影響度を調べた結果、インターネット利用者の42%が口コミ