昨年、多くのメディアで話題になった『セカンドライフ』。しかし、その後プレイヤー数が伸びず、『セカンドライフ』は縮小傾向にあり、過疎化が進んでいる。果たして今後はどうなっていくのだろうか。 過疎化が進む『セカンドライフ』~進出企業の手応えとは~ 仮想空間で流通している通貨を現実の通貨に換金できるリアルマネートレーディングが脚光を浴び、昨年は毎日のようにメディアに露出していた、『セカンドライフ』。当時、お金もうけ目的のユーザーやアーリーアダプターが続々とメンバー登録し、一気にプレーヤー数を伸ばした。 しかし、その後は急速に勢いが衰えた。リンデンラボが発表した2007年12月時点での日本人アクティブユーザー数(1週間以内にログインした人数)は、約2万9千人。同年7月の数字は約4万5千人だったため、5カ月で1万6千人がやめたことになる。実際、日本人街を歩いてみても、他のプレイヤーと出会うことが少な
検索エンジン相関図 2008年1月版。検索連動型広告の掲載パートナー、ロボット型検索エンジンの主要な提携先等をまとめています。今月からPCとモバイルのコンテンツ連動型広告相関図を追加しました。 PC 検索エンジン 主な動き 今回はロボット型、ディレクトリ型、検索連動型ともに大きな変更はありません。ただし、ウェブ検索の2強、Yahoo!とGoogleは検索利用者の意図を汲んだ機能の改良を行っています。 Yahoo!は検索キーワードがYahoo!ニュース内の記事と合致し、かつユーザーがリアルタイム情報を求めていると判断される場合にウェブ検索結果にニュース記事へのリンクを表示するようになっています。また、Googleは地域系キーワードと組み合わせて検索した時に、ウェブ検索結果上に地図と地域情報、口コミへのリンクを表示しています。特にGoogleはユーザーの意図に適したデジタルコンテンツを表示する
ウェブマーケティングの最新動向を紹介した「CNET Japan Innovation Conference」。ヤフー広告本部営業企画部部長の近藤弘忠氏は、「最新マーケティング手法〜行動ターゲティングとは〜」と題するセッションを行い、行動マーケティングの仕組みや効果、価値、今後の展開などについて講演した。 近藤氏はまず、行動ターゲティングが必要な理由として、「環境の変化」を挙げた。これは大量生産、大量消費の時代から消費者ニーズが多様化する時代へと変わり、さらにインターネットの普及によって消費者は欲しいときに欲しい情報を簡単に手に入れられるようになったことで、消費者の購買プロセスが大きく変化したということだ。 消費者の購買プロセスが変化したことにより、広告もこれに対応していく必要がある。従来はテレビや新聞、雑誌、ラジオなどのマス広告を広く伝播させることで消費を生み出すことができたが、消費者ニー
パソコン満足度調査(1) 総合満足度ランキング発表 ユーザーは今使っているパソコンに満足しているのだろうか。サポートについてはどうだろう。あるいは、次も同じメーカーを選ぶのだろうか。 Windowsユーザー2100人に調査を実施したのが本特集だ。ユーザーが求めるパソコン像を探り出す「パソコン満足度ランキング」をお届けしよう。 仕事でも家庭においても、もはやパソコンはなくてはならない重要なツール。デスクトップパソコンからノートパソコンまで製品の種類は数多いが、ユーザーは果たして選んだ製品に本当に満足できているのだろうか。あるいは、自分のニーズに合った製品を選ぶことができているのだろうか。 そこで日経パソコンでは、パソコンのユーザーを対象に満足度を調査するアンケートを実施した。アンケートの対象者は、日経パソコンの読者、および日経BP社が発行するメールマガジン読者など、約35万人。この中か
(前回から読む) ―― ここまでは、無意識にパソコンのネットユーザーを対象にお話を聞いてきたかと思います。一方で、携帯電話のユーザーはどうでしょう。画面が小さいし、コアユーザーが若年層に限られますから、やはり企業の活用には向かない、と、なんとなく視野の外にある気がするのですが。 白石 それがそんなことはないんですよ。2006年10月に当社が行なった調査で、びっくりするような結果が出ました。 携帯のネットというと、ユーザーはほとんど女子中高生だというイメージがあるじゃないですか。でも調べてみたら、中高生も会社員も主婦も全部ひっくるめた半分が、ネット接続には携帯を中心に使っている、という結果が出ました。私達もその調査を行なうまでは、携帯にはあまり目を向けていなかったんです。しかし反省しまして、それから皆様に調査結果をお配りして、「携帯のネットも活用しないとまずいですよ」と申し上げています。 「
博報堂研究開発局と博報堂DYメディアパートナーズ i-メディア局は10月10日、テレビ広告出稿がインターネットでの検索行動に与える影響を把握するために実施した、インターネット検索件数データとテレビ広告出稿データを用いた分析の結果を発表した。 「マス・メディア出稿量」「テレビCMの内容(テレビCMでの検索窓の有無など)」「広告対象商品の商品カテゴリー」といったデータから「増加検索件数」を説明する回帰分析を行った結果、検索窓を表示するテレビ広告は、検索窓を表示しないテレビ広告と比較して、広告対象商品に関するキャンペーン期間内の増加検索件数が平均2.4倍となった。 この結果から、検索窓をテレビ広告で表示することが検索行動の喚起に対して有効であるとしている。ただし、画面上に検索窓を表示するだけで「検索後にどういった情報が得られるかについての説明がない広告」、また「音声や効果音での注意喚起がなされて
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