マーケットでは「日銀には逆らうな」というのが合言葉になりつつある。3月米雇用統計は非農業部門雇用者数の伸びが8万8000人と市場予想の20万人を大きく下回り、米金利は年初来最低水準まで低下。ドルは幅広く下落したが、対円だけは上昇し、2009年6月以来の98円後半を付けた。4日に決定した黒田日銀の大規模緩和のインパクトが凌駕(りょうが)したためだ。「貿易赤字の継続や円キャリートレードの思惑など需給面でも円売りに傾きやすい環境だ。この状況で日銀緩和に逆らうのは難しい」(東海東京調査センター・シニアストラテジストの柴田秀樹氏)という。 日本株は円安進行への好感だけでなく、日銀によるETF購入増額も買い材料となっている。これまで日銀はTOPIX<.TOPX>が1%下げた直後にETFを買い入れることがほとんどだったが、4日の決定会合で決めたETFの買い入れ増額に伴い、株価に効果的な買い入れ戦略を執行
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