ジャーナリストの有田芳生氏と、旧統一教会を擁護する発言を繰り返す爆笑問題・太田光が2日放送の「サンデー・ジャポン」（TBS系）で直接対決。同番組で、太田が繰り出す屁理屈の「元ネタ」が明らかになった。番組内では詳しく触れられなかったが、太田はよりにもよって統一教会の“御用ジャーナリスト”を情報源にしていたのだ。 【関連】三浦瑠麗とほんこんが匂わせ大炎上。なぜ壺サーの姫は「女ほんこん」に進化したのか？保守論客の蜜月にネットざわつく 太田光が統一教会擁護の元ネタを「自白」 カルト宗教問題に詳しいジャーナリストの有田芳生氏は2日のサンジャポで、旧統一教会の信者を家族が保護し脱会するよう説得するのは「拉致・監禁」だとする太田の発言を疑問視。 太田のように世間への影響力が大きいタレントが番組で統一教会の主張を代弁し、世論をミスリードすることの危険性を訴えた。 有田氏によれば、ある日突然、子どもや妻、夫

新型コロナウイルスの感染が中東や欧米に拡散している。報道によれば、イタリアは全土での移動禁止に踏み切り、フランスは15日間の外出制限を発表した。さらにEUは30日間の域外からの人の流入制限の提言をした。他方、米国では欧州からの入国を拒否するとともに、非常事態宣言を行っている。 さて、日本では3月13日に「新型インフルエンザ等対策特別措置法（以下特措法）」の改正法が成立し、新型コロナウイルス感染症（令和2年1月に中国より世界保健機関に対して、人に伝染する能力を有することが新たに報告されたものに限る。本稿において以下同じ）にも適用されることとした。主には、緊急事態宣言が出されるかどうかに焦点が当たっているようであるが、宣言前における政府や自治体の要請や体制整備等について、法的な裏付けやルール化ができたことがむしろ重要とも考えられる。以下、解説を行う。 まず、特措法の改正法は、その時限的な性格を

※政府の「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」でクラスター対策の分析等を担当している、北海道大学大学院医学研究院教授の西浦博氏から「保健医療従事者向けのメッセージ」としてご寄稿いただいた記事を転載します。 …………………………………… 今は2月よりも厳しく、今からこそイベント自粛とハイリスク空間を避ける声を保健医療の皆さんから届けていただけるよう、助けてください。 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行対策のメインストリームは「屋内の接触を断つこと」です。これまで、安倍首相から大規模イベントの自粛が要請され、新型コロナウイルス感染症対策専門家会議からは3条件（密閉空間、密集場所、密接場面）が揃う場所での屋内接触を自粛するように求めてきました。 大規模イベントの中止は当初、科学的エビデンスや専門家会議の提言に基づくものではありませんでしたが、海外での宗教法人での伝播が知られて

9月24日、東京都港区のDMM本社で、一般社団法人予防医療普及協会「予防医療オンラインサロンYOBO-LABO」の会員限定トークイベントが、子宮頸がんの予防と検診をテーマに開催された。 協会の理事を務めるホリエモンこと堀江貴文氏と、女性ファッションデザイナーで実業家の株式会社ウツワ代表取締役社長、ハヤカワ五味氏が対談。記事の前編（元カノが子宮頸がんになった過去……ホリエモンがハヤカワ五味と語る「予防医療と検診の必要性」）では子宮頸がん検診で中度異形成の診断を受けたハヤカワ氏と、昔付き合っていた彼女が子宮頸がんと診断されたという堀江氏が、予防と検査の必要性を考えた。 予防医療の普及など世間がまだ注目していない領域に可能性を見いだしてきた堀江貴文氏と、生理日のトラッキングと生理用品の購入までを一元的にできるサービスilluminateをLINE上のアプリとして展開しているハヤカワ五味氏（右）（

おはようございます！ ３児のパパとして育児と投資をたのしんでいるひつじんです🐑 昨日は、望まない残業でしたが、帰宅時に妻が起きてきてくれてたのしい話ができました(^^♪ おかげで疲れも遥か彼方へ飛んでいきました！ そして、今朝は子どもたちと触れ合えて元気を充電できました！ 子どもってほんとやる気の源泉になりますよね😄 さて、この記事では、2018.1から開始した「ウェルスナビ（WealthNavi ）とTHEO の運用成績」を毎週ご報告しています。 相場に惑わされることなくロボットが自動で投資をしてくれる、そんなロボアドバイザー。 自動でお任せなんていい響きです(^^♪ 雑誌やネット広告でよく見かけるけれど、「本当に手間を掛けずに運用できるの？」、「ロボットに任せても大丈夫なの？」とご不安に思われていませんか？ 実は、この記事で紹介する「運用実績」と「運用のしかた」をご覧いただき実践す

人気は着実に低下？ もうダウンタウンは、いらない――。制作現場を熟知する、民放キー局のバラエティスタッフから、衝撃の証言だ。 ＊＊＊ 速報「訴訟沙汰になってもおかしくない」　初恋の人と再婚した貴乃花の“独立騒動”「背景に再婚相手の息子が」 「本音を言わせてもらえば、もう彼らは老害なのかもしれません。キー局ではなく、テレビ界全体の問題として捉えるべきでしょう」 なぜダウンタウン“不要説”を口にするのか、まずはスタッフの“諫言”に耳を傾けていただきたい。 「ダウンタウンのお二人はギャラが極めて高額で、依然として多数のレギュラー番組を抱えています。しかし残念なことに、各番組の視聴率は低迷しているのです。さらに、お二人のせいで、若手芸人が成長する場を奪われている現実もあります」 ダウンタウンは1982年から活動を開始した。この年、日本の首相は鈴木善幸（1911～2004）から中曽根康弘（100）に