ひさびさのブログ更新です。いろいろネタはあるのですが、書けませんでした。 さて、ここのところ、さまざまな分野で行政刷新会議による事業仕分けが行われ、毎日大きく報道されています。つい先日、競技スポーツ(民間スポーツ振興費等補助金)に関しても事業仕分けが行われ、その結果が以下のような論調で数多く報じられました。 事業仕分け:選手強化費に「縮減」判定、JOCなどが反発 政府の行政刷新会議の「事業仕分け」で、日本オリンピック委員会(JOC)の選手強化費を含むスポーツ予算が「縮減」と判定された。仕分け結果が来年度予算に反映されるかどうかは、財務省の予算査定で決まるが、判定通りに縮減された場合、12年ロンドン五輪に向けた強化体制に影響が出ることは必至。JOCや選手などの現場サイドからは強い反発の声が予想される。(2009年11月26日 毎日新聞 東京朝刊より抜粋) しかし、仕分けの様子をビデオで見たり
Jリーグ開幕前から理事として17年間かかわったスポーツビジネスコンサルタントの三ッ谷洋子が日々の話題を取り上げます。 先週金曜日の第200回実戦ゼミ。 東京・西が丘の国立スポーツ科学センターを視察し、 スポーツにおける情報戦略について、JOC(日本オリンピック委員会)情報・ 医・科学専門委員会副委員長の勝田隆さんにお話をいただきました。 JOCは、2001年に策定した「JOCゴールドプラン」で、 情報戦略を強化策の柱の一つに据えました。 オリンピック中は各国の試合映像やメディアの記事を分析し、 日本選手団に提供しています。 北京オリンピックで収集した各国の強化関連情報のうち 強化予算に関するものは、次のようなものでした。 <米国> *大会期間中、北京師範大学に3億円をかけてトレーニング拠点を設置。 *選手村の外には500人のスタッフを配置。 <英国> *北京オリンピックまでの4年間の強化費
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