MSD 医療用医薬品・ワクチンをお届けする製薬会社
多様な背景をもつ人財がサイエンス・イノベーションの源泉。 すべては、患者さんのために。 多様な人財が集まるMSD研究開発本部。その人財の総力を結集し、サイエンス・イノベーションへとつなげていくのが本部長の仕事です。「すべては、患者さんのために」という理念の下、研究開発トップのサイエンス・イノベーションにかける熱い想いや仕事の流儀をご紹介します。 詳細はこちら 社員の小さな声が組織の変化に：「生理休暇」を「エクイティ休暇」に名称変更。 MSDは2023年9月1日に、これまでの「生理休暇」を「エクイティ休暇」へと名称を変更しました。きっかけは、MSDの社員ネットワーク「Women’s Network」（ウィメンズネットワーク。以下、WN）の働きやすい環境づくりチームの提案でした。彼らの活動に対する思いや、名称変更までの経緯をWSの主要メンバー4名に語ってもらいました。 詳細はこちら
タミフルをほとんど使わないスイス
日本の厚生労働省は3月21日、インフルエンザ治療薬「タミフル」の10歳以上の未成年患者への服用を差し控えるよう注意勧告を行った。 鳥インフルエンザの対処薬としても注目されているタミフルだが、日本では服用後、異常行動を起こし、自宅などの高所から飛び降り大怪我をしたり、死亡した事件が相次いだことを受けての措置である。 製造元のロシュ ( Roche ) はスイス大手の医薬品会社。日本の厚生労働省の使用制限に対し、ロシュは「タミフルと異常行動の因果関係は実証されていない。世界中どこでも1歳以上の患者に投与することが認められている」と同社広報担当のマルティナ・ルップ氏は事件との関係を全面的に否定した。 風邪は自分で治すスイス スイスではインフルエンザにかかった子どもに、薬を投与する家庭はほとんどない。「インフルエンザくらいでは病院に行きません」と語るのはチューリヒ在住で、スイス人男性と結婚し2歳の
世界の良薬、日本に届かず：日経ビジネスオンライン
厚生労働省は2009年度までの3年間に審査官を現在の約200人から倍増し、新薬審査の迅速化を進める。外国との新薬開発時期のタイムラグを縮めるためだが、「問題の根は非常に深い」と日本製薬工業協会・医薬産業政策研究所の安田邦章・主任研究員は指摘する。（聞き手は、日経ビジネス オンライン記者＝谷川 博） NBO 厚生労働省が新薬承認審査を迅速化するために審査担当者の倍増を決定しました。本当に効果はあるのですか？ 安田 確実に審査の迅速化は期待できると思います。というのは、欧米と比べて日本では審査官が圧倒的に少ないからです。米国には約2000人いますが、日本には10分の1の約200人しかいません。英国と比べても3分の1の規模で、先進国では最も少ないのです。 審査官のマンパワーの差は個人の能力だけでは埋めがたい。現在は審査官1人当たりの担当品目が非常に多く、製薬会社の申請書類が机の上に山積みになって
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