パソコン見放す20代「下流」携帯族：FACTA online
パソコン見放す20代「下流」携帯族 第二のデジタル・デバイド出現。パソコンは30～50代限りで、高機能携帯でもう十分。 2007年3月号 DEEP 衝撃だった。パソコン（PC）が使えない団塊世代以上の高年齢層の断層を「デジタル・デバイド」と呼ぶが、第二のデバイドが出現したのだ。20代の若年層である。まさか、と思うなかれ。高額のパソコンを持たない彼らは、インターネット利用を安価な携帯電話で済ませてしまう。PC族と携帯族の「デバイド」――それはネットにも「下流社会」が出現したことを意味する。 第二のデバイドが裏付けられたのは、ネット利用動向の調査サービス会社ネットレイティングスが昨年11月に公表した「データクロニクル2006・ファクトシート」。 2000年4月から06年3月までの6年間でのPCサイト利用者の年齢構成比のグラフがショッキングだった。これまでネット利用を牽引してきた20代の比率が劇
検索エンジン相関図 2008年1月版｜αSEO(アルファSEO)
検索エンジン相関図 2008年1月版。検索連動型広告の掲載パートナー、ロボット型検索エンジンの主要な提携先等をまとめています。今月からPCとモバイルのコンテンツ連動型広告相関図を追加しました。 PC 検索エンジン 主な動き 今回はロボット型、ディレクトリ型、検索連動型ともに大きな変更はありません。ただし、ウェブ検索の2強、Yahoo!とGoogleは検索利用者の意図を汲んだ機能の改良を行っています。 Yahoo!は検索キーワードがYahoo!ニュース内の記事と合致し、かつユーザーがリアルタイム情報を求めていると判断される場合にウェブ検索結果にニュース記事へのリンクを表示するようになっています。また、Googleは地域系キーワードと組み合わせて検索した時に、ウェブ検索結果上に地図と地域情報、口コミへのリンクを表示しています。特にGoogleはユーザーの意図に適したデジタルコンテンツを表示する
iPhoneの登場で、ケータイサイトは不要になる！？
先日、正式に日本での発売が発表されたiPhoneですが、私はiPod機能の搭載ではなく、「強力なPCサイト閲覧機能」に注目します。 iPhone登場のインパクト この“黒船来襲”は、1〜2年後の日本のモバイルインターネットの世界に、以下の3つの未来予想図を示したと思います。 そもそも日本では普及しない PCヘビーユーザーを獲得し、PCサイトビューアー利用が促進される 大きなシェアを取り、日本のモバイルインターネットに根本的な変革を起こす 数々のブログでも論じられているように、1であれば大きな変化は訪れないと思いますが、2あるいは3の場合、ケータイビジネスは変革を迫られます。 モバイル端末からのPCサイト閲覧が当たり前になる iPhoneの登場で大きく変わるのは、PCインターネットの世界が、モバイル環境で閲覧できるようになることと述べました。 もちろん、これまでもPCサイトビューアー搭載ケー
NTTドコモがグーグルと提携--検索や広告、YouTubeなど全サービスで協力:モバイルチャンネル - CNET Japan
NTTドコモとGoogleは1月24日、モバイルインターネットサービスに関する業務提携を発表した。Googleマップサービスをドコモのiモード端末に標準搭載するほか、検索サービスや検索連動型広告などでも協業する。また、YouTubeやGmailといったGoogleが運営するサービスをドコモ端末で利用しやすくする。 検索については、2008年春をめどに、iモード検索結果にGoogleの検索機能を使った一般サイトやPCサイトの検索結果を表示する。また、iモードのポータルサイト「iMenu」のトップ画面に検索ボックスを表示し、ユーザーが検索しやすいように誘導する。現在はiMenuから「メニュー／検索」というカテゴリを選んでページを開かないと、サイトの検索ボックスは表示されない。 検索連動型広告については、検索結果ページに検索連動型広告のGoogle AdWordsが表示されるようにする。ドコモと
「悪魔のような施策」「最も公平な手段」--ドコモメニューリストの入札制をめぐる思惑
「あの悪魔のような施策」――ある大手モバイルコンテンツプロバイダの幹部は、NTTドコモの公式メニュー「iメニュー」における新しい広告をこう表現した。その広告とは、ドコモが新たに開始する公式コンテンツのメニューリストの掲載順位決定方式だ。 これまでドコモは、メニューリスト内の公式サイトを利用の多い順に並べていた。細かい計算方法については明らかにされていないが、基本的には「携帯電話だけで機能が完結するサービスについては、有料登録者数の多い順。PCサイトなど外部と連携する必要があるサービスについては、月間ユニークユーザー数の多い順」（NTTドコモ ネットサービス企画担当部長の前田義晃氏）というルールを定めている。 これを一部のカテゴリで入札制に移行する。ドコモが「プレミアムメニュー」と呼ぶこの広告枠は、第2階層と呼ばれる各カテゴリの最初のページに表示される。入札額の多い事業者ほど上位に表示される
他メディアとの連携で真価を発揮するモバイル広告:モバイルチャンネル - CNET Japan
今回はモバイル広告について考察を加えたい。まずは電通が発表している過去3年間の日本の媒体別の広告費をご覧いただきたい。 2007年の広告費を媒体別にみると、テレビをはじめとする、新聞、雑誌、ラジオの「4マス媒体」の広告費が軒並み減少する一方、「セールスプロモーションメディア（SP）広告」と呼ばれる屋外広告、交通広告、ダイレクトメール（DM）、フリーペーパー、POP広告が、増加していることが分かる（ただし折込、電話帳を除く）。 表中段にあるインターネット広告費は、おおまかに言うとPC広告とモバイル広告を合算したものとなっていて、前年に比べて20％以上伸びており、全体に占める構成比は2005年の5.6％から2007年の8.6％に上昇している。 テレビおよび新聞が占める広告費が合算して全体の4割以上を占めており、突出して高いと言わざるを得ないのだが、それでもインターネット広告の躍進は目覚ましいも
目指すはケータイのポータル--ゲーム＆SNS「モバゲータウン」の勝因は？
ディー・エヌ・エーのモバイルゲーム＆SNS「モバゲータウン」が絶好調だ。今年2月のスタート以来、わずか9カ月でユーザー数が200万人を突破。11月時点でユーザー数が225万人、月間のページビュー（PV）が39億へ到達するまでに成長し、モバイルSNSとしては異例の成功を収めつつある。ディー・エヌ・エーによれば、1日あたりのPVで比較すると、モバイルサイトの中ではヤフーやmixiよりも多いのだという。 mixiの登場によってPCの世界ではすっかりポピュラーになったSNSだが、実はモバイルでも、名だたる事業者たちが過去数年間にわたって｢モバイルSNS｣に挑戦し、その多くが苦戦を強いられてきたという事実は、PCユーザーにはあまり知られていない。 では、なぜ｢モバゲータウン｣だけが、これほど短期間のうちにブレイクを果たせたのだろうか？ ディー・エヌ・エー取締役モバイル事業部長の守安功氏に、その勝因、
「携帯電話の利用シーンが変わっていることに気付くべき」--MMC2006より - CNET Japan
携帯電話によるマーケティングのカンファレンス、「モバイルマーケティングカンファレンス2006（MMC2006）」が6月12日に開催された。メインセミナー4では「モバイルソリューション、活用の方策」と題してインデックス執行役員経営戦略室長の寺田眞治氏、KLab代表取締役社長CEOの真田哲弥氏、シンクウェア モバイルソリューション事業取締役の福永充利氏をパネラーにしたディスカッションが行われた。モデレーターは、モバイルマーケティングソリューション協議会事務局長の木村潤氏が務めた。 3人のパネラーはワールドカップの日本代表の初戦開催日だったこともあり、揃って青いサッカーウェアで登壇。スーツ姿の木村氏が投げかけた題目についてそれぞれの思いを語った。 最初のテーマはソーシャルネットワーキングサービス（SNS）。寺田氏は自社が提供しているモバイル向けSNS「Gocco（ゴッコ）」を例にとり、「SNSの
米大手モバイル広告のAdmob、2月に日本市場参入
米大手モバイル広告ネットワーク運営のAdmob（アドモブ）は2月、日本市場に参入して営業活動を開始することが、1月10日までに分かった。 英語圏で最大級となるモバイル広告ネットワークの仕組みとノウハウを生かした日本語版サービスを提案し、日本のモバイルメディア運営企業およびモバイル広告出稿需要を開拓。日本においても、1〜2年で最大級のモバイル広告ネットワークの構築を目指す。 国内に海外大手が参入することで、「モバイル先進国」とされながらネット広告の約1割程度にとどまるモバイル広告市場の成長速度が加速する可能性もある。 Admobは2006年設立。2008年1月現在、米国、英国、インド、南アフリカ共和国など英語圏である160カ国で事業展開している。サービス開始後1年半程度で、2750のメディアに向けてクリック保証型のバナーおよびテキスト広告などを配信し、直近の月間インプレッションは20億を突破
オンラインショッピングに関する調査--商品購入のきっかけ、もはやネットが主流:リサーチ - CNET Japan
Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のボーダーズと共同調査のもと、オンラインショッピングに関する調査を行った。 Webマーケティングガイドでは、市場規模が拡大傾向にあるオンラインショッピングについて、ユーザーの購買行動や利用意識を明らかにしていく。今回は、PCとモバイルにおけるオンラインショッピングの利用頻度、購買時に参考にするメディア、決済方法などオンラインショッピングにおけるユーザーの利用傾向を調査した。 ≪調査結果サマリー≫ オンラインショッピング利用者は圧倒的に携帯電話よりもPCを利用している 商品に興味を持つきっかけは、インターネット（PC）が75.8％、テレビが75.6％ 商品の購入場所はインターネット（PC）が85.5％、実店舗が71.8％ 今回の調査対象は、16歳〜59歳までの男女500人。 男女比は50対50の均等割り付けを行なった。 まずQ1で、現在ど
ネット業界からは見えないモバイル広告市場の現状 - CNET Japan
インターネットを使ったサービスやコンテンツといっても、PC向けのインターネット業界と携帯電話向けのモバイル業界では、その主要プレイヤーやビジネスモデルは大きく異なる。そこで、「インターネット業界は詳しいけれどもモバイル業界のことはよくわからない」という人に向けて、モバイル業界の現状を紹介していく。その第一弾として今回は、モバイルサービスやサイトの運営に欠かせなくなったモバイル広告の市場について、主要企業の動きを中心に見ていくこととする。 一般サイトがモバイル広告市場を牽引 まず、モバイル広告市場の全体的な状況を押さえておこう。モバイル広告として、これまで最も大きな存在だったのはメールを使った広告だ。ダイレクトメールのように、メールそのものが広告である場合と、メールマガジンなどに広告が掲載される場合の2種類がある。ユーザーが常に手元に持っている携帯電話に向けて、企業が情報をプッシュできるため
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AdSense 日本版 公式ブログ: お待たせしました！モバイル版コンテンツ向けAdSenseがスタートします
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