医療保険は病気や怪我で入院したときの経済的負担を軽減するためにあります。健康保険(公的医療保険)に加入していれば窓口負担は最高でも3割で済みますが、傷病によっては保険が効かないものや、入院が長引くものも出てくるので、“予備の保険”として民間の医療保険に加入するわけです。 しかし、その予備の保険は本当に必要なのか、実はよく理解せずに加入している人も見受けられます。たとえば、健康保険の加入者なら「高額療養費制度」を利用できるのをご存知でしょうか? 高額な医療費の支払いを手助けしてくれる制度で、1ヵ月にかかる医療費に上限を定めています。上限の区分はいろいろありますが、たとえば70歳未満の一般所得者なら最高でも月9万円ほどしか支払わなくていいことになっており、決して家計が崩壊するほどの負担は生じないことになっています。 また、サラリーマンであれば「傷病手当金」も受け取ることができます。病気や怪我で
ここ数年、先進医療にかかる技術料を一定額まで保障する先進医療特約が流行しています。 200万円とも300万円ともいわれる高額な先進医療費を月額100円程度の掛金で保障してくれるうえ、医療機関までの交通費やホテルの宿泊費まで支払ってくれる会社もあります。 このような破格の内容ながら、各社ともパンフレットやCMなどで積極的に宣伝しており、コストパフォーマンスの高い“お得な特約”として消費者に広く知られることになりました。 しかし、特約の知名度だけが先行して、先進医療そのものの内容についてはあまり知られていない気がします。先進医療とはどんな医療なのか? わざわざ特約で備える必要性はあるのか? 先進医療の基礎を学びながら考えてみましょう。 先進医療とは 先進医療の定義については、厚生労働省のHPに以下のように記載されています。 先進医療については、平成16年12月の厚生労働大臣と内閣府特命担当大臣
医療保険の選び方のコツ! 医療保険の基本的な知識や用語を解説 高額な医療費の負担を抑える公的制度とは? 高額療養費制度について解説 記事要約 公的医療保険には高額療養費制度という医療費の軽減措置がある 事前の手続きや独自の制度により、更に自己負担を抑えられる場合がある 公的医療保険で備えられない自己負担分を民間の医療保険でカバーしよう 目次 高額療養費制度とは 自己負担限度額は人によって違うの? 高額療養費の申請方法 事前の手続きで窓口負担を限度額内に抑えることも 複数の医療機関や家族の医療費も合算可能 その他、自己負担を軽くする仕組み まとめ
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