映画上映中の中断事故、なぜ起こる？補償対応になぜ違い？映画館さんに聞いてみた
この連載企画『だから直接聞いてみた for ビジネス』では、知ってトクもしなければ、自慢もできない、だけど気になって眠れない、世にはびこる難問奇問（？）を、当事者である企業さんに直撃取材して解決します。今回は人気放送作家の林賢一氏が、映画館でしばしば遭遇する上映中映画の中断理由や、補償対応の違いに関する疑問について迫ります。 【今回ご回答いただいた企業】 新宿バルト9様 映画は映画館で観るべきものだ、という今となっては古くさい（かもしれない）信念を持っている。こればっかりは好みとしかいいようがないのだが、DVDやBDでしか観ることのできない作品以外は、なるべく劇場で鑑賞するようにしている。 やはり劇場で映画を観ると、没入感が違う。 視界すべてがスクリーンというフィクションの世界で覆われる世界は格別である。ある意味では2時間絶対に醒めない夢を観るためにお金を払っているようなものだ。格別の夢が
野村総研、強制わいせつ裁判で敗訴〜被害者女性への組織ぐるみの脅迫行為が認定
「ブラック企業アナリスト」として、テレビ番組『さんまのホンマでっか!?TV』(フジテレビ系)、「週刊SPA！」（扶桑社）などでもお馴染みの新田龍氏。計100社以上の人事／採用戦略に携わり、数多くの企業の裏側を知り尽くした新田氏が、ほかでは書けない「あの企業の裏側」を暴きます。 日本を代表するシンクタンク・株式会社野村総合研究所（以下、野村総研）北京社副総経理（日本の副社長に相当）・Y氏が、2007年12月に知り合った取引先の女性営業担当者に強制わいせつ行為を働いたとされる、いわゆる「野村総研強制わいせつ事件」（事件の詳細はこちら）。わいせつ行為の被害者が多数であることを通知された野村総研が、わいせつ行為の被害者個人に対して名誉棄損だと起こした恫喝的な民事裁判は、同社が無条件で訴えの全部を取り下げ、実質上の野村総研全面敗訴となった（『野村総研、社員によるわいせつ被害女性を“逆に”訴えた恫喝訴
増加する“社員を襲う”ストーカー、巧妙な最新手口と対処法…法的手段は逆効果？
多くの場合、ストーカー行為は行為者にとっては妄想に基づく行為だが、その手口が変化してきたという。法的措置だけで解決できないことは報道される事件などから明らかだが、手口の変化に合わせて、どんな対策が求められるのだろうか？ 危機管理コンサルタントで武蔵野学院大学客員教授の平塚俊樹氏は、ストーカー対策で豊富な実績を築いてきた。その経験から、ストーカーの最新手口と対策を語る。 –最近のストーカー行為には、どんな目的によるものが多いのでしょうか？ 平塚俊樹氏（以下、平塚） ストーカーの多くは恋愛が目的です。以前は金とか、単なる嫌がらせなどを目的にしたストーカーも多かったのですが、最近は加害者が男性であっても女性であっても、恋愛感情を抱いている対象者に会いたくて、ストーカー行為に走る例が目立ちます。 –警察庁は平成21年3月に出した通達「ストーカー行為等の規制等に関する法律等の解釈及び運用上の留意事項
TSUTAYAとゲオ泥沼競争の果てに…ビデオレンタル業界がヤバイ！
本サイトでも既報の通り、レンタルビデオチェーン最大手のTSUTAYAが、独占戦略を強化している。 『批判殺到！ 『スパイダーマン』新作がTSUTAYA独占のワケ』 『TSUTAYA、独占レンタルを倍増…ゲオの1本50円に高値戦略で対抗？』 現在、80円、50円といった低料金を打ち出すGEOとの価格競争が泥沼にはまりこんだTSUTAYA。この状況を打開するための戦略の一つとして『アメイジング・スパイダーマン』など、人気タイトルのレンタルを独占。これによって下落するレンタル価格を維持したい考えだ。こうしたTSUTAYAの動きに対して、横浜でビデオレンタル店「ファレノ」を経営するヤタ企画・矢田公司氏が待ったをかけている。昨年、TSUTAYAの『アメイジング〜』独占レンタルを差し止めるために訴訟を起こした原告団の一人だ。 「ソフトメーカーであるソニー・ピクチャーズエンタテインメント（SPE）が、『
IBM大量解雇、ついに訴訟へ「明日から出社不要」（上司）
「ルーマー（噂）は真実だった」 あるIBM社員は、不安を隠さない。 ドイツでコストカッターの異名を取ったマーティン・イェッター氏が日本IBMの社長に就いたとき、大規模なリストラが始まるとの見方が流れた。報道陣に真偽を問われたイェッター社長は、「それはプレスが言っているルーマー（噂）だ」と一蹴したが、その舌の根も乾かぬうちに常軌を逸したクビ切りが始まった。 複数の社員によれば、それは決まって夕方、退社時間の少し前に起こる。上司から突然呼び出され、別室で解雇が通知される。併せて「退社時間までに荷物をまとめて会社を出るように。明日からは出社に及ばず」と告げられる。業務の引き継ぎもなければ、同僚へのあいさつもない。問答無用で社員を叩き出すこうした解雇は、ロックアウトと呼ばれる。 解雇理由は「個人の勤務成績不良」というが、どの解雇通知にも同じ定型文が印刷されているだけ。その内容は 「貴殿は、業績が低
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