大学時代の記憶#1：五月祭｜R. Shimada
上の記事で大学時代について少し触れましたが、 ここではもう少し具体的なことを書いていきたいと思います。 五月祭東大の学園祭は年に二度あるのですが、最初の方を五月祭と言います。 名前の通りこれは五月に開かれ、国内でも屈指の規模の学園祭だと思います。 五月祭の出店はサークルか一二年生が主体となっているものが多いんじゃないかと思います。 私が一年生のときもクラスで出店することは半強制的なものだった印象です。 こういう出し物は正直苦手なのですが、一方で責任を果たさず自分の目的（勉強）だけやるのはよくないという謎の使命感があって、 結構ちゃんと手伝った記憶があります。 五月祭で得た売り上げはクラスのものにしてもよいということで、うちも多少の利益があったんじゃないかと思います。 この利益を一人一人に返すクラスもありますが、自分のところはクラス旅行の資金の一部にするということになった気がします。 当然私
女子教育問題にもつながる、稚拙でめちゃくちゃな日本の教育民営化政策 - wezzy｜ウェジー
新型コロナウイルスの感染拡大が始まる以前、教育問題で最も注目を集めていたトピックは教育の民営化・私立学校の問題でした。国際機関のユネスコも、教育業界で最も重要な年次報告書の2021/22年版でこのトピックを扱っています。 この問題の重要性は日本にとっても例外ではありません。これまでwezzyで繰り返し議論してきた女子教育の問題の根幹にあると言っても過言ではありませんし、ここ数年に限っても、特殊な教育ニーズを持つ子供達をどう教育していくのか？ という問題に大きな影響を与えています。 しかし日本では、この問題があたかも存在していないかのように振舞いながら、女子教育や特殊な教育ニーズを持つ子供達の教育問題を議論しています。 私自身、wezzyでは教育の民営化問題を論じてきませんでした。というのも、比較的新しい分野であるために依然として議論が錯綜していること、そして私自身も博士論文で扱おうとしてい
バイデンでは癒せない米国の分断とハイパーバトルサイボーグ達｜畠山勝太/サルタック
米国の大統領選挙も終わり、留学生・国際協力の立場からすると、バイデン次期大統領が誕生したのは大変喜ばしい事です。しかし、獲得代議員数だけを見るとバイデン次期大統領が圧勝したかのように映りますが、単純な票数だけ見れば、なかなかの接戦でした。 トランプ政権誕生の背景にはリベラルと反リベラルの分断があり、トランプ政権下でこの分断は一層深刻化したと言われています。では、バイデン次期大統領はこの分断を癒すことができるのでしょうか？ 私は、分断が一層深刻化することはあっても、これが癒えることはまず無いと思っています。それは、リベラルと反リベラルの分断はもっと根が深い所にあり、1980年代以降の教育政策がその悪化を加速させ、これが改善に向かう見込みがないからです。どういう事でしょうか？ まず、リベラルとは主に誰で、反リベラルとは主に誰なのかを確認しましょう。バイデン次期大統領の支持は、①都市部、②若者、
ある教育施策の効果は人によって全然違う?―教育効果の異質性とMixed Methodの話 (超エリート寄宿学校を事例に) - サルタックの教育ブログ
こんにちは、畠山です。師走ですがみなさんお元気ですか?私は試験ウィーク真っただ中なので、あまり元気ではありません苦笑。 前回・前々回と、ある政策・介入効果を検証するために、実験的にないしは疑似的にランダムに人々を、それを受けられる群と受けられない群に割り振る手法を紹介しました。このようにして生み出された頑強なエビデンスを活用していけば、より良い教育政策が実現されるでしょうか?私はそれだけでは不十分だと考えています。今回は、これを説明するために、教育効果の異質性と質的調査も加味したMixed Methodの話を、米国の超エリート寄宿学校を事例にしていこうと思います。 そもそもより良い教育政策とは何か? 教育効果の異質性とは何か? 寄宿学校のエスノグラフィー、なぜ同じ学校の教育効果は社会階層・性別・人種によって異なるのか? 質的分析だけでより良い教育政策は生み出せるか? 最後に そもそもより良
保護者の所得は学力にどれほど影響があるのか？/山田哲也 - SYNODOS
文部科学省が実施した保護者調査のインパクト 専門家会議による議論を受けて、2013年度の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）では、毎年実施される本体調査とあわせて、多様な観点から学力に影響を与える要因を分析する「きめ細かい調査」が実施された。 この調査は、（1）経年変化分析調査、（2）保護者に対する調査、（3）教育委員会に対する調査から構成されている。なかでも人びとの注目を集めたのは保護者を対象にした質問紙調査で、そこで得られたデータを用いた調査報告書が2014年・2015年に公開されている（リンク先は容量の大きいPDFなのでご注意ください）。 なぜこの調査結果が着目されたのか。やや遠回りになるが、その背景を整理してみよう。 90年代後半にいわゆる「学力低下」論が社会問題化し、2000年代以降には日本でも保護者の社会経済的地位（SocioEconomic Status：SES）を把握し
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