割とガチな教養の有る無し判定
・文学、芸術、哲学といった人間の精神から生まれ当事者にしか判断のつかないものにあえて言葉を尽くす／尽くさないというスタンスを合理的な理由と共にとることができるか ・非合理的な存在である人間からなる社会に対して抽象的モデルを当てはめることの妥当性を認識しているか ・人間の意志とはまったく関係ないところに存在する法則性に対して敬意を抱けるか 要するに人文社会自然のそれぞれの科学をちゃんと尊重できるかっていう話。 それぞれについての知識は小学生レベルでも博士号レベルでも問題ない。でも高校の必修程度はわかる、もしくは教科書ですぐキャッチアップできるくらいがいいかな。 教養ってともすると「心が豊か、人格が良い」って解釈されてしまう場合があるけど、それはここではパス。概念として広すぎる。 少なくとも大学という教育機関で育てることができて、マスコミの報道に踊らされないレベルの教養としてはぶっちゃけこのく
学歴フィルターに怒る前に就活生がやるべきこと（藤代裕之） - エキスパート - Yahoo!ニュース
就活の学歴フィルター問題。ツイッターで就活生に名指しされたゆうちょ銀行はお気の毒ですが、企業が学歴を参考にするのは一定の合理性があると考えています。勉強は努力が反映されやすいため、学生の基礎力を測りやすいのです。一方で、性別、出身地などでフィルターすることが社会的に問題となるのは、本人の努力と無関係だからです。 ゆうちょ銀就活セミナーで「学歴フィルター」発覚か 日東駒専は「満席お断り」、東大と書けば「予約可」（J-CASTニュース）就活生は「嫌な世の中だ」とツイートしたようだし、ネットニュースサイトでは「勇気ある就活生」などと持ち上げたところもありますが、社会に出れば、学閥だけでなく、派閥などの利害関係が入り交じります。では、「学歴不問」が徹底されている企業は良いかというと、そうでもないかもしれません。実力のみの競争は厳しいということも理解しておいたほうがいいでしょう。 大学の授業でもよく
「共働き社会化」の光と影――家族と格差のやっかいな関係/筒井淳也 - SYNODOS
人口減少社会において、社会保障制度を支える労働力を確保する必要性が叫ばれるなか、あらためて女性の労働力参加が課題として浮き彫りになっている。現状で「共働き」世帯は増加傾向が続いているが、多くの場合女性はパートタイム労働などの非正規雇用に就きつつ就労調整をしているため、女性の労働は「男性の所得の不足を補う」ものではあっても「社会保障制度を支える」ものにはなっていないという問題がある。 他方で女性の労働参加の促進には、いくつか気をつけるべき点がある。のちに述べるように、世帯間の格差の拡大が懸念事項の1つである。 ■この記事は、筆者の新刊『仕事と家族』（文末に掲載）で論じた「共働き社会化」に伴ういくつかの論点を短くまとめたものである。 「共働き」世帯の割合が増えている（参照）。しかしほんとうの意味での共働き社会はいまだに実現していない。 というのは、この間の共働き世帯の増加は、一部には両立支援制
30年後も専業主婦がいるのか？
NHKスペシャル『NEXT WORLD』の描く2045年が、サラリーマンと専業主婦、子供二人というステレオタイプ家庭だったことに驚く。もっと多様性を考えよう。 2015年正月に放送されたNHKスペシャル『NEXT WORLD 第1回 未来はどこまで予測できるのか』『第2回 寿命はどこまで延びるのか』を観た。結論から言えば、がっかり感が半端なかった。未来予測の技術にではなく、この番組が描く2045年の「近未来ドラマ」の作りにである。 AI（ artificial intelligence）による未来予測システム、フィルムタイプのウェアラブル端末、犬型執事ロボットに美人アンドロイド。番組に出てくる技術的なことは、すでに開発が始まっているものばかりでさほど違和感はない。今現在すでにそれらが使われ始めている現場を描いたドキュメンタリー部分は、それなりに面白かった。 AIによる犯罪予測に従ってパトロ
若者が結婚できない理由 - しっきーのブログ
概要 山田昌弘「結婚の社会学」を読んだ。 なぜ若者は結婚できないのか？ 男にとって結婚は「イベント」、女にとって結婚は「生まれ変わり」。 そもそも９割も結婚できていたのがおかしい。 選択肢が増えると逆に結婚できない。 結婚しなくてもいい社会を目指すべき。 結婚できない人が増えている。１９６０年から１９７５年までは９割の男女が３５歳までに結婚できていたのに、２０１０年時点でその比率は男性で５割ちょっと、女性で６割半だ。ちなみに、結婚した女性は平均で２人の子どもを作っているそうだ。日本の出生率が大きく下がった主な原因は未婚率の上昇だと言われてる。子どもを作れるからこそ結婚したのだという見方もできるけど。 総務省「国勢調査」（２０１０年）、内閣府「少子化対策の現状と課題」より なぜ若者は結婚できないのか？異性に対して魅力を感じなくなったから？金がないから？仕事がないから？出会いがないから？二次元
人口は減少、生産性は先進国で“ひとり負け” わが国が置かれている現実を直視しよう
1948年三重県生まれ。京都大学を卒業後、1972年に日本生命保険相互会社に入社。企画部や財務企画部にて経営企画を担当するとともに、生命保険協会の初代財務企画専門委員長として、金融制度改革・保険業法の改正に従事する。ロンドン現地法人社長、国際業務部長などを経て、同社を退職。2006年に生命保険準備会社を設立し、代表取締役社長に就任。2008年の生命保険業免許取得に伴い、ライフネット生命保険株式会社を開業。社長、会長を10年務めたのち、2018年より立命館アジア太平洋大学（APU）学長。2024年より現職。 出口治明の提言：日本の優先順位 東日本大地震による被害は未曾有のものであり、日本はいま戦後最大の試練を迎えている。被災した人の生活、原発事故への対応、電力不足への対応……。これら社会全体としてやるべき課題は山積だ。この状況下で、いま何を優先すべきか。ライフネット生命の会長兼CEOであり、
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