麻倉怜士先生が暴露、フルHDじゃない放送局はここだ
CEATEC JAPAN 2008初日、東芝ブース「超解像」の紹介コーナーで、われらがAV先生こと麻倉怜士さんが怒っていた。なんでも各テレビ局が放映しているデジタル放送はもー全然フルHD解像度（1920×1080ドット）じゃないというのだ。 たしかに地デジは知っていたけど、BSデジタルもそうなのかなあと思っていると、どでんと冒頭のフリップを紹介、コーナー参加者の度肝を抜いた。「BSJはこのごろキレイになってきましたね」などとニコニコ近況を話しながら「これは私調べというところがポイントですからね」と念を押す麻倉先生。 東芝製の液晶テレビ「REGZA ZH7000」をバックに、地デジの解像度（1440×1080ドット）がこんな感じですと話し（左）、DVDなんて720×480ドットしかないんですよ、DVDメディアが薄いからって映像まで薄くなっちゃうことないですよねとジョークをとばした（右） テレ
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「地デジ対応受信機の世帯普及率は43.3%」民放連調査
地デジ対応受信機の世帯普及率は43.3%。民放連調査 −年収199万円以下では24.2%。2割は購入意向無し 社団法人日本民間放送連盟(民放連)は20日、3月に実施した「地上デジタルテレビ放送世帯普及状況調査」の結果を発表。対応受信機の世帯普及率は43.3%となった。 調査は、全国の2人以上の普通世帯18,000世帯を対象に行ない、回収された14,443世帯からの回答を集計。地上デジタルテレビ放送対応受信機を所有する世帯は43.3%で、アンテナなどが接続され、実際に視聴可能な世帯は全体の34.8%だった。 世帯年収別に見ると、年収1,000万円以上の世帯では所有世帯が61%、視聴可能世帯が51%となった一方、199万円以下の世帯では所有世帯24.2%、視聴可能世帯19%で、年収の高い世帯ほど割合が高い。 住居形態別での所有率は持家戸建が46.7%、分譲マンションが49.4%と半数
地デジの真実 - コデラノブログ 3
ちょっと前のニュースで恐縮だが、民放連が調査した地デジ世帯普及状況調査は、総務省の調査とは違って、妙にリアリティのある数字が出てきている。 今回の調査では、年収別での普及率が出ているのもユニークだ。確かに収入と大型テレビ普及率はリンクして当然であり、それが地デジの世帯普及ともまたリンクしている状況が確認できた。 また持ち家、分譲マンションなど、家屋が自分の所有であるか、賃貸であるかの比率も、年収の格差とともに、借家だから設備が自分で更新できないというジレンマも浮き彫りにしている。 とくにアンテナの問題を改めて指摘したのは重要だ。筆者宅も戸建ての借家であるが、昨年末に入居したときには、アナログの倒れかかったアンテナは役に立っておらず、アナログのCATV回線が入っているのみであった。 大家さんに交渉して、自費で地デジとBSアンテナを設置したが、両方合わせて設置工事費も含め、7万円ほどかかってい
ワンセグに釘を刺しておくか - コデラノブログ 3
総務省による、地上デジタルテレビ放送に関する浸透度調査結果が発表された。以前から総務省は、地デジへの移行がなかなか進まないのは、認知度が足りないせいであるとして、アピール策を強化した。草なぎ剛がしつこいぐらいにあっちこっち地デジと言って回っているのは、そのためである。 しかし今回の結果、認知度は93％にも登るのに、地デジを視聴していない理由のトップが、「居住地域で地デジ放送が開始されていない」である。受信機の普及が進まないのは、放送されてないからだ。放送開始と対応機器購入は、卵が先か鶏が先かの話ではない。放送が見られなければ、買わないのは当たり前である。 将来のこの手の調査で、ワンセグが入り始めたときは要注意である。というのも、ワンセグは12セグに比べて受信しやすいため、12セグが映らない地域でも映る。電波到達地域は公開されたデータがないようだが、エリアが倍ぐらい広がるようである。 地デジ
テレビ進化論 - 池田信夫 blog
最近、送っていただく本が増えた(*)。当ブログの販促効果が知られるようになったからだろうか。『さらば財務省！』などは、当ブログ経由で140冊も売れた。ほとんど大型書店なみだ。先週は5冊いただいたが、そのうち2冊が本屋で買ったあとだった。本書もその1冊だ。 著者の出身は経産省コンテンツ課の官僚だが、風貌はとてもそうは見えない。本書の中身も、ギョーカイの複雑怪奇なしくみを客観的に分析した入門書だ。書評は来月発売の『アスキードットPC』に書くので、ここでは気になった点を一つだけ：106ページ以下で、「地デジという名の時限爆弾」がテレビ業界を震撼させている様子を描いているが、その原因が「電波を有効利用したいという政府の決定によるものだ」というのは間違いである。 FAQにも書いたように、郵政省の頭には「有効利用」なんかなかった。これは（Q2に書いたように）後からつけた理屈だ。ハイビジョン(MUS
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