【印刷界OUTLOOK2010】出版 出版市場規模が2兆円の大台割れ 出版科学研究所の調査によると、2009年の書籍・雑誌の推定販売額は5年連続の減少で21年ぶりに2兆円台を割り込んだ。 書籍の推定販売部数は4.5%減の7億1781万冊、推定販売金額は4.4%減の8492億円となった。 ミリオンセラーは合計223万部に達した村上春樹『1Q84(BOOK1・2)』と、114万部の『読めそうで読めない間違いやすい漢字』の2点だけで、2005年以降毎年4~7点あったミリオンセラーが特に少なかった。 書籍の新刊点数は7万8555点と2.9%増えた。出版不況と言われる状況の中、出版社は読者ニーズの多様化にこたえようと出版点数を増やす努力をしている様子がうかがえる。書籍の平均単価は6年連続の低下で1123円であり、2000年より7.0%安くなった。全体に占める新書や文庫、選書などのシェアが上昇したため
[ ベストセラー 月間 ] 2024年1月 ベストセラー20 2024年1月には、どんな本が売れたのでしょうか? そのタイトルや著者名から消費者の傾向が読み取れます。出版科学研究所が発表する月間べストセラーから見てみたいと思います。 『2024年1月 ベストセラー20』の続きを読む [ 出版社売上ランキング ] くまざわ書店 発表 出版社別 総合 売上げランキング100 (2023年) 出版業界紙の「新文化」2024年2月8日号に、「2023年 くまざわ書店 出版社別・分野別売上げランキング」が発表されました。前年比を超えた出版社、前年を割った出版社にはどこでしょうか。総合1位~100位までをご紹介したいと思います。 『くまざわ書店 発表 出版社別 総合 売上げランキング100 (2023年)』の続きを読む
※人口は2007年度の数値(「地域経済総覧2008年度版」より) ※「1人当たり年間購入額」算出方法 1)「都市別販売比率」:都市別小売業年間販売額÷全国小売業年間販売額(「平成16年度商業統計表」より) 2)「書籍・雑誌年間実販売額」:「都市別販売比率」×2007年書店経由実販売額(含輸入額) 3)「1人当たり年間購入額」:都市別「書籍・雑誌年間実販売額」÷都市別「人口」×1,000.000(単位:円) ※2004年度の商業統計表は、本調査(2002年)の2年後に実施された簡易調査です。 ※1)の「都市別販売比率」は数値が小さいため、掲載数字は10,000分比にしています。 ※書籍・雑誌年間購入額が100万円未満の市町村は、数値が小額のため*で表示しています。 ※2008年版 書店経営ゼミナール会報特集号より ※日販のサイトはコチラから
読売新聞の「読書」に関する全国世論調査があります。1ヵ月間に何冊読むかのついて以下となっています。。※2006年の調査結果です。 ◆「あなたはこの1ヵ月間に、何冊ぐらい本を読みましたか。週間誌や月刊誌などの雑誌を除いてお答え下さい。 ・1冊 17.9 ・2冊 16.0 ・3冊 8.5 ・4冊 2.5 ・5~9冊 4.0 ・10冊以上 1.8 ・読まなかった 49.0 ・答えない 0.2 依然として、本を読まない人が多いことがわかります。 <調査方法> ・調査日=10月14、15日 ・対象者=全国の有権者3,000人 ・実施方法=個別訪問面接聴取法 ・有効回収数=1,768人(回収率58.9%) ・回答者内訳=男46%、女54%▽20歳代10%、
毎日新聞社が毎年行っている読書世論調査(2008年版 読書世論調査)があります。その中で『インターネットや携帯電話の普及が「本離れ」に関係があるかと思うか』という設問に対し、ネットを利用する人も利用しない人も「本離れ」に多少なりとも関係があると思うと回答した人が86%以上となっています。 Q、インターネットや携帯電話の普及が「本離れ」に関係があるかと思うか ・ネットを利用「しない」人 大いにある 48% 多少ある 38% あまりない 9% まったくない 3% 無回答 3% ・ネットを利用「する」人 大いにある 53% 多少ある 38% あまりない 8% まったくない 1% しかし、実際にはネット利用時間が長い人ほど読書量が多い傾向があるのです。これは、『ネット利用時間と読書量』という設問があって、ネット利用者の1ヶ月平均読書量を見ると以下のようになっています。 ・ネッ
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総務省、文部科学省及び経済産業省は、平成22年3月17日から「デジタル・ネットワーク社会における出版物の利活用の推進に関する懇談会」を開催し、デジタル・ネットワーク社会における出版物の利活用の推進に向けた検討を行ってまいりました。 今般、「デジタル・ネットワーク社会における出版物の利活用の推進に関する懇談会」報告が取りまとめられましたので、公表します。 総務省、文部科学省及び経済産業省は、デジタル・ネットワーク社会における出版物の利活用の推進に向けた検討を行うため、平成22年3月17日から「デジタル・ネットワーク社会における出版物の利活用の推進に関する懇談会」を開催してきました。 今般、計3回の当該懇談会並びにその下に設置された計6回の「出版物の利活用の在り方に関するワーキングチーム」及び計7回の「技術に関するワーキングチーム」における検討結果を踏まえ、報告が取りまとめられました。
iPadを買ったのは若いガジェット好きばかりかと思いきや、意外にも女性や高年齢層にウケていたようだ。 ビルコムの調査によると、iPadの所有者のうち32.8%が女性で、年齢別でも40代以上が3割以上を占めるという結果に。 所有者のうち3分の1が女性というのは、デジタル系のガジェットとしては異例の普及率の高さ。購入した動機は「便利そうだから」が男女共に1位だが、女性のみ「プレゼントでもらった」が14%と高い割合になっている。 また年齢別では、10代の購入者はゼロ。20代前半も7.4%と非常に小さな割合で、逆に多いのが30代と40代。50代以上も14%とかなり高い所有率となっている。 高年齢層と女性の所有率が高い反面、20代前半までのいわゆる「ケータイ世代」には人気がない、というのが実態のようだ。 ・「iPad」所有者の3人に1人が“女性”――ビルコム調べ
パソコン見放す20代「下流」携帯族 第二のデジタル・デバイド出現。パソコンは30~50代限りで、高機能携帯でもう十分。 2007年3月号 DEEP 衝撃だった。パソコン(PC)が使えない団塊世代以上の高年齢層の断層を「デジタル・デバイド」と呼ぶが、第二のデバイドが出現したのだ。20代の若年層である。まさか、と思うなかれ。高額のパソコンを持たない彼らは、インターネット利用を安価な携帯電話で済ませてしまう。PC族と携帯族の「デバイド」――それはネットにも「下流社会」が出現したことを意味する。 第二のデバイドが裏付けられたのは、ネット利用動向の調査サービス会社ネットレイティングスが昨年11月に公表した「データクロニクル2006・ファクトシート」。 2000年4月から06年3月までの6年間でのPCサイト利用者の年齢構成比のグラフがショッキングだった。これまでネット利用を牽引してきた20代の比率が劇
SIer のなかの人は思考が止まってしまっているんでしょうか。 SIer 各社の業績が軒並み悪化しているにも関わらず、現場では新しい提案があるわけでもなく、それならどうやって業績回復のストーリーを実現するつもりなのかと思わされるような話がチラホラ。あとは、現状理解に乏しく需給関係が崩れつつあるにも関わらず、当然の顔で値上げ交渉をしかけてきたりする。バカなのかな、と思うわけです。 まずは状況整理 上場大手 SIer 各社の直近の状況を見てみます。 企業名 売上高 前年比 営業利益 前年比 来期予測 今年比 NTTデータ 1,142,940 100.3% 81,689 82.9% 1,200,000 105.0% 野村総合研究所 338,629 99.2% 40,077 80.6% 350,000 103.4% 伊藤忠テクノソリューションズ 290,391 94.5% 21,569 99.5%
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