自分の遺伝子を調べ、将来がんになりそうだと分かったら、健康なうちに乳房を切除する――。 米女優のアンジェリーナ・ジョリーの決断で注目を集めた予防切除。米国では、そんな決断をする女性が少なくない。 ニューヨークで鮮魚店を営むドリアン・メイシア(47)もその一人だ。 メイシアが遺伝性乳がんを疑ったのは15年前。長男を妊娠したことがきっかけだった。3人のおば、2人のいとこが乳がんや卵巣がんで亡くなったことを医師に伝えると「あなたも将来、がんになるかもしれない」。がんに囲まれた家系であることに気づいた。 長男に続き、長女も誕生し、子育てに忙殺されていた。気になり始めたのは5年ほど前。同年代の友人を乳がんで失ったのがきっかけだった。 私ががんになる確率はどれぐらいなのか。そんな問いが頭の中を巡り始めた。 遺伝子検査をしたいと思ったが、周囲から「数千ドルかかる」と聞き、迷った。まずはできることをしよう
遺伝子の情報から病気のかかりやすさなどを分析する「遺伝子検査ビジネス」に参入する企業が増えるなか、ソーシャルゲーム大手のDeNAが、この分野に参入することになり、12日からサービスを始めました。 DeNAは売り上げの大半を占めるゲーム事業に次ぐ、収益の柱に育てようと東京大学と共同で遺伝子検査ビジネスの研究を行い、12日からサービスを始めました。 利用者はホームページから申し込みをして、送られてきた検査キットにだ液を入れて返送します。 その後、専門家ががんや生活習慣病などの病気のかかりやすさや、太りやすさといった体質など最大で282の項目について分析し、病気の予防法などをアドバイスします。 遺伝子検査ビジネスには国内でIT企業など700社余りが参入していますが、業者によっては科学的な根拠が乏しい分析を行っているという指摘もあり、検査の質を高めていくことが課題となっています。 DeNAライフサ
7月下旬から消費者向け遺伝子(DNA)検査サービス「MYCODE」を開始するディー・エヌ・エー(DeNA)。その新事業を立ち上げた取締役の南場智子氏が、参入のきっかけや狙いを語った。 遺伝子解析のコストが低下していることから、今年に入って消費者向け市場への参入が相次いでいる。簡単な検査キットで口内の粘膜などをとり、送付すると、後日、遺伝子から分かるガンや生活習慣病のリスク度合いをネットなどを通じて知らせてくれるもの。DeNAは後発だが、資本力と東京大学医科学研究所(医科研)との提携を武器に、成長市場で一気にトップシェアを握る考えだ。 南場氏は2011年6月、ガンを患った夫の看病を理由に取締役へ退いた。闘病の末、回復に転じたことから2013年4月に現場復帰した。この個人的な経験が、新事業への大きな動機になったと語る。(聞き手は井上理、染原睦美) 現場で事業立ち上げの指揮を執るのは久々ですね。
経済産業省が28日発表した「遺伝子検査ビジネス」に関する調査報告書によると、2002〜13年度に全国の消費生活センターが受けた遺伝子ビジネスに関する相談件数は575件で、このうち2割近い101件は12年10月下旬〜14年2月上旬までの約1年4か月間に寄せられていた。 遺伝子ビジネスの普及と、利用者の関心の高まりが浮き彫りになった。 相談では「太りやすさ」などを判定する検査への苦情が目立った。「検査結果の説明を求めただけでクレーマー扱いされた」「検査後に勧められたダイエット食品などを使ったが、痩せなかった」などの内容だ。 遺伝子検査は装置の性能が高まり、低コスト・短期間で実施できるようになったことから、新規参入が相次いでいる。しかし、質の低い業者も出ており、経産省は信頼性の向上と市場の育成に向けたルール作りを進めている。報告書は、検査の質を確保するため、業者に国際標準化機構(ISO)な
遺伝上の父がどういう人かを知り、人間的な交流がしたい−−。慶応大病院(東京都新宿区)で実施された第三者からの提供精子による人工授精(AID)で生まれ、提供者に関する情報開示を求めていた横浜市の医師、加藤英明さん(40)に25日、厳しい現状が同病院から突きつけられた。「両親がAIDを受けた事実すら確認できない」。第三者がかかわる不妊治療で生まれてくる子どもの思いに、どこまで応えられるのか。「(知りたい)気持ちは分かっても知らせる材料がない」と、医療現場にももどかしさがにじむ。 加藤さんは、医大生だった2002年12月、血液検査の実習で偶然、父親と血のつながりがないことに気付いた。母親から告げられたのは、「AIDで生まれた」という想像もしなかった事実だった。「自分は何者なんだろう」。そのとき生じた疑問と不安感は、12年たった今も変わらない。 両親が治療を受けたころ、同病院でAIDの責任者だ
【岡崎明子】妊婦の血液から染色体異常を調べる新型出生前診断を、中国の遺伝子解析会社が日本国内で始めた。検査費用は10万円と従来の半額以下で、遺伝カウンセリング(遺伝相談)も条件にしていない。国内の実施施設は現在、学会の指針によって、遺伝相談を条件に限定されている。一般の産婦人科や不妊クリニックにも広がれば、学会の指針が骨抜きになる心配がある。 新型出生前診断を行える施設は、遺伝相談ができる態勢の整った約30医療機関に限られている。日本医学会が、専門外来などがある施設を認定している。十分な情報なしに検査を受けると、「命の選別」につながりかねないとの指摘があったからだ。検査を請け負う米国の検査会社も学会の認定施設とのみ、取引をしている。 しかし、新たに検査を始めた中国のBGI社は、遺伝相談を条件とせず、遺伝相談の専門家がいない産婦人科、不妊クリニックなどとも個別に検査を請け負う形をとろうとして
【岡崎明子】唾液(だえき)に含まれる遺伝子を調べ、病気の発症リスクや体質など200項目以上を判定する本格的な遺伝子検査ビジネスを、東京大学系のベンチャー企業が来年1月から始める。検査項目は、糖尿病や肺がんなど生活習慣の見直しで予防できる病気に限定する。ただ、遺伝子検査の信頼性はまだ不十分で、慎重な対応を求める声も出ている。 事業を始めるのは、東大研究者らが立ち上げた「ジーンクエスト」。遺伝子配列のわずかな違い(SNP)25万カ所を解析し、がんや高血圧などの発症リスクや、薄毛や近視といった体質など約200項目を判定する。東大の徳永勝士教授(人類遺伝学)らを技術顧問に迎え、日本人や東アジア人を対象とした研究論文から信頼できるものを選び、解析の根拠とする。費用は4万9800円で、結果は約1カ月後にネットにアクセスして知ることができる仕組みだ。 しかし、遺伝子解析は不確実な面も多い。米食品医薬品局
新しい出生前診断の流れ 【下司佳代子】妊婦の血液からダウン症など3種類の染色体異常を調べる新型出生前診断で、今年4月からの3カ月間に全国で計1534人が利用し、1・9%の29人で「陽性」と出たことが分かった。このうち、羊水検査による確定診断を受けた2人が人工妊娠中絶をしていた。診断を行う22の病院で作る研究チームは、遺伝カウンセリングの効果などを検証する。 導入からの想定利用者について、当初1千人と見込んでいた。しかし、高齢妊娠の増加などを背景に、想定の約1・5倍の人が利用していた。 共同研究チームによると、これまでに「陽性」と出た29人のうち、ダウン症が16人、様々な成長障害があり、生まれても短命になる18番目の染色体が1本多い18トリソミーと、13番目の染色体が1本多い13トリソミーがそれぞれ9人、4人だった。 続きを読む関連記事「陽性だったら」揺れる覚悟 新出生前診断、開始1カ
仏パリ郊外のデラフォンテーヌ病院で生まれたばかりの新生児(2013年3月19日撮影)。(c)AFP/JOEL SAGET 【7月4日 AFP】英国の都市ブラッドフォード(Bradford)で行った研究の結果、いとこ同士で結婚した場合、子どもの遺伝子に異常が生じるリスクは通常の2倍になるとする報告が4日、英医学専門誌「ランセット(The Lancet)」(オンライン版)に発表された。 ブラッドフォードは南アジアからの移民とその子孫が人口に占める割合が高く、血縁にあるカップルのリスクを調査するための「縮図」として研究された。同市でいとこ同士の結婚は、英国人同士では1%に満たなかったが、パキスタン系住民同士では約37%を占めた。 リーズ大学(University of Leeds)のイーモン・シェリダン(Eamonn Sheridan)氏率いる研究チームは、2007~2011年の間に市内の主な病
血液を分析するだけで胎児に染色体の病気があるかどうか判定できる新しい出生前検査を受けた妊婦は、導入開始からの1か月で全国で440人余りで、専門家は「導入前の予想を上回る数で、新しい検査に対する妊婦のニーズが高いことが分かった」としています。 新しい出生前検査は妊婦の血液を分析するだけで胎児にダウン症など3つの染色体の病気があるかどうか判定できるものです。 専門家のグループが、実施施設となっている全国15の医療機関に聞き取り調査を行ったところ、導入開始から1か月に当たる先月30日までに検査を受けた妊婦は、合わせて440人余りでした。 年齢は30歳から47歳で、8割が初めての出産を予定している妊婦でした。 NHKの取材では、このうち少なくとも7人は胎児が病気の確率が高いとされる「陽性」と判定されていました。 また、検査前のカウンセリングを終えた妊婦を対象にしたアンケートで159人から得た回答を
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